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資料種別 図書

教師教育研究ハンドブック = HANDBOOK OF RESEARCH ON TEACHER EDUCATION

日本教師教育学会 編

詳細情報

タイトル 教師教育研究ハンドブック = HANDBOOK OF RESEARCH ON TEACHER EDUCATION
著者 日本教師教育学会 編
著者標目 日本教師教育学会
出版地(国名コード) JP
出版地東京
出版社学文社
出版年月日等 2017.9
大きさ、容量等 418p ; 27cm
注記 年表あり 索引あり
注記 NDC(9版)はNDC(10版)を自動変換した値である。
ISBN 9784762027352
価格 6000円
JP番号 22956859
トーハンMARC番号 33664826
別タイトル HANDBOOK OF RESEARCH ON TEACHER EDUCATION
出版年(W3CDTF) 2017
件名(キーワード) 教師教育
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NDLC FC23
NDC(10版) 373.7 : 教育政策.教育制度.教育行財政
NDC(9版) 373.7 : 教育政策.教育制度.教育行財政
対象利用者 一般
資料の種別 図書
言語(ISO639-2形式) jpn : 日本語

目次
 

  • 教師教育研究ハンドブック = HANDBOOK OF RESEARCH ON TEACHER EDUCATION
  • 目次
  • はじめに -学会創立25周年記念出版にあたって i
  • 第一部 教師教育の基本問題と基本概念
  • 第一部 第1章 教師・教員と教師教育 2
  • 第一部 第2章 教職の専門職性と専門性 6
  • 第一部 第3章 教師の労働勤務実態と待遇 10
  • 第一部 第4章 教員免許状制度 14
  • 第一部 第5章 教職の専門家としての発達と力量形成 18
  • 第一部 第6章 教職専門性基準 22
  • 第一部 第7章 教員文化と同僚関係
  • 第一部 第7章 1 教員文化 26
  • 第一部 第7章 2 同僚性 30
  • 第一部 第8章 教員の需要と供給
  • 第一部 第8章 1 歴史 34
  • 第一部 第8章 2 現在と今後 38
  • 第一部 第9章 大学における教員養成と開放制 42
  • 第一部 第10章 教職課程認定 46
  • 第一部 第11章 教員の採用と研修 50
  • 第一部 第12章 教貝の職階とキャリアパス 54
  • 第一部 第13章 教職員組合運動 58
  • 第二部 教師教育の研究方法
  • 第二部 第1章 教師研究の構図と特質-『学会年報』の研究動向 62
  • 第二部 第2章 哲学・思想研究 66
  • 第二部 第3章 歴史研究 70
  • 第二部 第4章 制度・政策・経営研究 74
  • 第二部 第5章 比較研究 78
  • 第二部 第6章 教育社会学的研究 82
  • 第二部 第7章 量的研究 86
  • 第二部 第8章 質的研究
  • 第二部 第8章 1 フィールドワークとエスノグラフィー 90
  • 第二部 第8章 2 アクションリサーチ 94
  • 第二部 第8章 3 ライフコース研究とライフヒストリー研究 98
  • 第二部 第8章 4 ナラティブ・アプローチ 102
  • 第二部 第9章 心理臨床研究 106
  • 第二部 第10章 教育工学研究 110
  • 第二部 第11章 フェミニズム研究とジェンダー研究 114
  • 第三部 日本と諸外国の教師教育-歴史と現在
  • 第三部 第1章 戦前期の教師教育 118
  • 第三部 第2章 戦後の教師教育改革 122
  • 第三部 第3章 教師教育改革の新動向 (日本) 126
  • 第三部 第4章 教師教育改革の国際動向 130
  • 第三部 第5章 アメリカの教師教育 134
  • 第三部 第6章 イギリスの教師教育 138
  • 第三部 第7章 フランスの教師教育 142
  • 第三部 第8章 ドイツの教師教育 146
  • 第三部 第9章 中国の教師教育 150
  • 第三部 第10章 韓国の教師教育 154
  • 第三部 第11章 フィンランドの教師教育 158
  • 第三部 第12章 オーストラリアの教師教育 162
  • 第三部 第13章 開発支援としての教師教育 166
  • 第三部 第14章 国際機関の教師教育 170
  • 第四部 教師教育の構造と実践
  • 第四部 第1章 養成教育
  • 第四部 第1章 1 専門家教育としての教師教育カリキュラム 174
  • 第四部 第1章 2 教師教育と教養教育 178
  • 第四部 第1章 3 教師教育カリキュラムにおける教育学的教養 182
  • 第四部 第1章 4 教師教育カリキュラムにおける教科 (学問) 教養 186
  • 第四部 第1章 5 保育者養成のカリキュラム (就学前教育) 190
  • 第四部 第1章 6 教員養成のカリキュラム (初等教育) 194
  • 第四部 第1章 7 教員養成のカリキュラム (中等教育) 198
  • 第四部 第1章 8 教員養成のカリキュラム (特別支援教育) 202
  • 第四部 第1章 9 養護教諭と栄養教諭の資格と養成 206
  • 第四部 第1章 10 社会教育主事の資格と養成 210
  • 第四部 第1章 11 図書館司書・学校司書・司書教諭の資格と養成 214
  • 第四部 第1章 12 教員養成系大学・学部における教員養成 218
  • 第四部 第1章 13 一般大学における教員養成 222
  • 第四部 第1章 14 短期大学,専門学校における教員養成 226
  • 第四部 第1章 15 教育系学部・大学院の類型と専修免許状 230
  • 第四部 第1章 16 教職大学院 234
  • 第四部 第1章 17 行政機関における養成教育 (教師塾など) 238
  • 第四部 第1章 18 教育実習と学校参加体験 242
  • 第四部 第1章 19 介護等体験 246
  • 第四部 第1章 20 試補 (インターン) 制度 250
  • 第四部 第1章 21 教員検定制度・特別免許状・臨時免許状 254
  • 第四部 第2章 教員採用試験の制度・方法・内容 258
  • 第四部 第3章 教師の学び
  • 第四部 第3章 1 専門職としての教師の学び 262
  • 第四部 第3章 2 教師の専門的能力 266
  • 第四部 第3章 3 教師の実践的知識 270
  • 第四部 第3章 4 PCK (授業における教材の知識) 274
  • 第四部 第3章 5 校内研修と授業研究 278
  • 第四部 第3章 6 専門家の学びの共同体 282
  • 第四部 第3章 7 大学と学校のパートナーシップ 286
  • 第四部 第4章 現職教育
  • 第四部 第4章 1 行政による研修 290
  • 第四部 第4章 2 初任者研修とメンタリング 294
  • 第四部 第4章 3 自主的研究団体による研修 298
  • 第四部 第4章 4 教職員組合における研修 302
  • 第四部 第4章 5 教師の目からみた研修 306
  • 第四部 第4章 6 教員免許状更新講習 310
  • 第四部 第4章 7 教師と研究者の協働 314
  • 第四部 第5章 政策と評価
  • 第四部 第5章 1 教員政策 318
  • 第四部 第5章 2 教員評価 322
  • 第四部 第5章 3 教師の地位と待遇 326
  • 第四部 第5章 4 教師の専門家協会 330
  • 第五部 教師教育の改革
  • 第五部 第1章 教員養成カリキュラムの改革 334
  • 第五部 第2章 教師教育の高度化と専門職化
  • 第五部 第2章 1 高度化 338
  • 第五部 第2章 2 専門職化 342
  • 第五部 第3章 教育実習の改革 346
  • 第五部 第4章 採用試験制度の改革 350
  • 第五部 第5章 現職研修制度の改革 354
  • 第五部 第6章 校内研修の改革 358
  • 第五部 第7章 教師教育の質保証と認定評価 362
  • 第五部 第8章 地域教師教育機構 366
  • 第五部 第9章 教育関係専門職者の養成・研修と連携・協働
  • 第五部 第9章 1 学校事務職員 370
  • 第五部 第9章 2 学童保育指導員 374
  • 第五部 第9章 3 スクールソーシャルワーカー 378
  • 第五部 第9章 4 スクールカウンセラー 382
  • 第五部 第10章 チーム学校 386
  • 第五部 第11章 学校外教育指導者の検定と資格 390
  • 戦後日本の教師教育史年表 395
  • 資料
  • 1 日本教師教育学会創立趣旨 405
  • 2 日本教師教育学会会則 406
  • 3 日本教師教育学会入会案内 408
  • 4 日本教師教育学会研究大会一覧 410
  • 5 『日本教師教育学会年報』刊行一覧 411
  • 索引 413

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