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資料種別 図書

現代日本の教育を考える : 理念と現実

岩本俊郎, 浪本勝年 編著

詳細情報

タイトル 現代日本の教育を考える : 理念と現実
著者 岩本俊郎, 浪本勝年 編著
著者標目 岩本, 俊郎, 1946-
著者標目 浪本, 勝年, 1942-
出版地(国名コード) JP
出版地東京
出版社北樹出版
出版年月日等 2016.4
大きさ、容量等 133p ; 21cm
注記 文献あり 索引あり
ISBN 9784779304941
価格 1400円
JP番号 22730287
トーハンMARC番号 33428760
第3版
出版年(W3CDTF) 2016
件名(キーワード) 日本--教育
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NDLC FB14
NDC(9版) 372.107 : 教育史・事情
対象利用者 一般
資料の種別 図書
言語(ISO639-2形式) jpn : 日本語

目次
 

  • 現代日本の教育を考える :理念と現実
  • 目次
  • 第1章 教育の思想と教育学 8
  • 第1章 第1節 教育の根底をなすもの 8
  • 第1章 第1節 1 教育論について (8)
  • 第1章 第1節 2 教育的関係について (11)
  • 第1章 第1節 3 教育的関係の創造的構築 (14)
  • 第1章 第2節 近代の教育思想と教育学 16
  • 第1章 第2節 1 教育学成立の前提 (16)
  • 第1章 第2節 2 近代の教育思想 (17)
  • 第1章 第2節 3 教育学の成立 (20)
  • 第1章 第2節 4 ヘルバルト教育学への批判 (22)
  • 第1章 第3節 現代日本の教育-能力主義をめぐる問題- 24
  • 第1章 第3節 1 現代日本の教育現実 (24)
  • 第1章 第3節 2 中教審における「教育改革」の思想 (26)
  • 第1章 第3節 3 教育における能力主義の克服を求めて (31)
  • 第2章 学校教育の基本問題 33
  • 第2章 第1節 教育課程の編成と方法をめぐる問題 33
  • 第2章 1 教育課程の概念 (33)
  • 第2章 1 2 教育課程編成の主体 (34)
  • 第2章 1 3 学習指導要領と地域独自の教育課程 (36)
  • 第2章 1 4 個性化、特色化と共同性 (38)
  • 第2章 第2節 学力と評価をめぐる問題 40
  • 第2章 第2節 1 学力とは何か (40)
  • 第2章 第2節 2 教育評価とは何か (41)
  • 第2章 第2節 3 学力と評価をめぐる現代の問題 (45)
  • 第2章 第3節 道徳教育をめぐる問題 50
  • 第2章 第3節 1 問題の所在 (50)
  • 第2章 第3節 2 戦後教育改革期の道徳教育 (51)
  • 第2章 第3節 3 「道徳」の特設から「道徳」の教科化へ (54)
  • 第3章 生涯教育の基本問題 57
  • 第3章 第1節 生涯発達と教育 57
  • 第3章 第1節 1 子どもの発見を通じて大人の再発見へ (57)
  • 第3章 第1節 2 中高年期への関心の増大 (58)
  • 第3章 第1節 3 生涯発達心理学の提唱 (60)
  • 第3章 第1節 4 生涯教育・生涯学習へ (61)
  • 第3章 第2節 社会教育をめぐる現代的問題-指定管理者制度 63
  • 第3章 第2節 1 指定管理者制度の趣旨と目的 (63)
  • 第3章 第2節 2 指定管理者制度の現状と課題 (63)
  • 第3章 第2節 3 社会教育をとりまく文化的状況の変容のおそれ (65)
  • 第3章 第2節 4 指定管理者制度の可能性 (66)
  • 第3章 第3節 社会教育(生涯教育)の実践 67
  • 第3章 第3節 1 社会教育実践小史 (67)
  • 第3章 第3節 2 社会教育行政の変容 (69)
  • 第3章 第3節 3 成人教育者への期待 (70)
  • 第4章 教育政策の基本問題 72
  • 第4章 第1節 戦後初期の教育政策 72
  • 第4章 第1節 1 否定的措置の段階-1945年 (72)
  • 第4章 第1節 2 積極的措置の段階-1946年 (73)
  • 第4章 第1節 3 憲法・教育基本法制の成立-1947年~1949年 (73)
  • 第4章 第2節 戦後教育政策の背景と展開 74
  • 第4章 第2節 1 朝鮮戦争と日本における再軍備の進行 (74)
  • 第4章 第2節 2 政党や実業界・産業界の教育介入 (75)
  • 第4章 第2節 3 地方教育行政の中央集権化 (75)
  • 第4章 第2節 4 教育内容に対する国家統制の強化 (76)
  • 第4章 第2節 5 臨教審答申以降の教育政策 (79)
  • 第4章 第3節 今日(現代)の教育政策 80
  • 第4章 第3節 1 学校選択制をめぐる問題 (80)
  • 第4章 第3節 2 市民性育成の教育をめぐる問題 (85)
  • 第4章 第3節 3 新教育基本法とそれをめぐる教育政策 (90)
  • 第5章 教員養成の基本問題 98
  • 第5章 第1節 開放制教員養成の出発とその後の展開 98
  • 第5章 第1節 1 戦前への反省と批判 (98)
  • 第5章 第1節 2 開放制原則の確立とその後の空洞化 (102)
  • 第5章 第2節 教員の「資質」向上を求めて 109
  • 第5章 第2節 1 教員の力量とは (109)
  • 第5章 第2節 2 教員の「資質」向上を求めて-審議会答申・法改正を中心に (110)
  • 第5章 第2節 3 教員の力量向上をめざして-国際勧告の視点 (116)
  • I 基本的資料
  • I (1) 教育ニ関スル勅語〔教育勅語〕 (117)
  • I (2) 教育勅語等排除に関する決議 (117)
  • I (3) 日本国憲法 (117)
  • I (4) 教育基本法の比較対照表-現行2006年法と旧1947年法 (118)
  • I (5) 国連・児童の権利に関する条約〔子どもの権利に関する条約〕 (120)
  • I (6) 最高裁判所学力テスト大法廷判決 (120)
  • I (7) 東京地方裁判所国歌斉唱義務不存在確認等請求事件判決 (120)
  • I (8) 教育再生会議第一次報告「社会総がかりで教育再生を」 (121)
  • I (9) 中央教育審議会「教育基本法の改正を受けて緊急に必要とされる教育制度の改正について」 (121)
  • I (10) 中央教育審議会「道徳に係る教育課程の改善等について」 (123)
  • I (11) 中央教育審議会「子供の発達や学習者の意欲・能力等に応じた柔軟かつ効果的な教育システムの構築について」 (123)
  • I (12) 文部科学省初等中等教育局長「高等学校等における政治的教養の教育と高等学校等の生徒による政治的活動等について」 (125)
  • II 参考文献 (128)
  • 索引 (130)

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