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資料種別 図書

スマートハウス/コネクテッドホームビジネスの最新動向 = The smart house/connected home trends 2015

新井宏征 著,インプレスSmartGridニューズレター編集部 編

詳細情報

タイトル スマートハウス/コネクテッドホームビジネスの最新動向 = The smart house/connected home trends
著者 新井宏征 著
著者 インプレスSmartGridニューズレター編集部 編
著者標目 新井, 宏征
著者標目 インプレス (2014年)
シリーズ名 インプレスsmartgridフォーラム. インプレス「スマートグリッドシリーズ」 ; vol. 22
出版地(国名コード) JP
出版地東京
出版社インプレス
出版年月日等 2015.6
大きさ、容量等 234p ; 30cm + CD-ROM 1枚 (12cm)
価格 95000円
JP番号 22722801
巻次 2015
別タイトル The smart house/connected home trends
出版年(W3CDTF) 2015
件名(キーワード) スマートハウス
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NDLC YU7
NDLC DL847
NDC(9版) 520.9 : 建築学
対象利用者 一般
資料の種別 図書
言語(ISO639-2形式) jpn : 日本語

目次
 

  • スマートハウス/コネクテッドホームビジネスの最新動向 =The smart house/connected home trends.2015
  • 目次スマートハウス/コネクテッドホームビジネスの最新動向2015
  • 掲載データの取り扱いについて 2
  • はじめに 3
  • 第1章 スマートハウス/コネクテッドホームの概要 11
  • 第1章 1.1 スマートグリッドからスマートハウス/コネクテッドホームへ 12
  • 第1章 1.1 1.1.1 スマートグリッドの意味の変化 12
  • 第1章 1.1 1.1.2 コネクテッドホームとは? 13
  • 第1章 1.2 スマートハウス/コネクテッドホームが実現する背景 13
  • 第1章 1.2 1.2.1 世界の26億人がインターネットを利用 14
  • 第1章 1.2 1.2.2 スマートハウス/コネクテッドホームの実現に大きく影響するスマートフォンの普及率 14
  • 第1章 1.2 1.2.3 ビッグデータを貯めるストレージコストの劇的な変化 16
  • 第1章 1.3 コネクテッドホームの概況 17
  • 第1章 1.3 1.3.1 Connected Home専用ページが続々と登場 17
  • 第1章 1.3 1.3.2 コネクテッドホーム関連の買収 19
  • 第1章 1.3 1.3.3 コネクテッドホーム関連機器の出荷台数と市場規模予測 20
  • 第1章 1.3 1,3.4 コネクテッドホーム関連機器の所有状況 21
  • 第1章 1.3 1.3.5 コネクテッドホーム関連機器の購入先の傾向 23
  • 第1章 1.3 1.3.6 コネクテッドホーム関連機器の導入意向状況 24
  • 第1章 1.3 1.3.6 〔1〕 導入意向の高いもの:日常生活の中の必需品や新たなサービスに期待できるもの 25
  • 第1章 1.3 1.3.6 〔2〕 導入を躊躇する理由:「値段」「技術面」「セキュリティ」「プライバシー」 26
  • 第2章 各国におけるスマートメーターの導入動向 29
  • 第2章 2.1 世界的に見たスマートメーターの導入状況 30
  • 第2章 2.1 2.1.1 今後は欧州とアジアでの導入が大きく進展 30
  • 第2章 2.1 2.1.2 トップシェアはItron(アイトロン) 31
  • 第2章 2.2 米国におけるスマートメーター関連動向 32
  • 第2章 2.2 2.2.1 ズマートグリッド関連投資の実績と予測 32
  • 第2章 2.2 2.2.2 米国におけるスマートメーターの導入状況 34
  • 第2章 2.2 2.2.2 〔1〕 ARRA(アメリカ再生・再投資法)による導入への取り組み 34
  • 第2章 2.2 2.2.2 〔2〕 ARRA以外の電力事業者のスマートメーター導入状況 35
  • 第2章 2.2 2.2.2 〔3〕 AEP Ohio(エーイーピー・オハイオ)社のスマートメーター導入への取り組み 43
  • 第2章 2.2 2.2.2 〔4〕 需要家にメリットがあるスマートメーター活用サービスへ 51
  • 第2章 2.3 欧州におけるスマートメーター関連動向 53
  • 第2章 2.3 2.3.1 第三次EU電力自由化指令(DIRECTIVE 2009/72/EC) 53
  • 第2章 2.3 2.3.2 費用対効果分析(CBA)の結果 56
  • 第2章 2.3 2.3.3 スマートメーター1台あたりの導入効果 57
  • 第2章 2.3 2.3.4 欧州におけるスマートメーターの導入状況 58
  • 第2章 2.3 2.3.4 〔1〕 2020年までに需要家全体の80%以上にスマートメーターの導入を目指す20カ国 58
  • 第2章 2.3 2.3.4 〔2〕 欧州におけるスマートメーター関連規格 60
  • 第2章 2.4 日本におけるスマートメーター関連動向 62
  • 第2章 2.4 2.4.1 スマートメーター早期導入を目指すエネルギー基本計画 62
  • 第2章 2.4 2.4.2 電力会社各社のスマートメーター導入計画 64
  • 第2章 2.4 2.4.2 〔1〕 日本全国で導入ピークとなるのは2016年から2018年 65
  • 第2章 2.4 2.4.2 〔2〕 AMI(スマートメーター通信基盤)における3つの通信方式の各電力会社の選択 66
  • 第2章 2.4 2.4.2 〔3〕 東京電力のスマートメーターを活用したサービス 69
  • 第3章 スマートハウス/コネクテッドホームを支えるプラットフォームの動向=AppleからGoogle、Samsung、Amazon、AT&T、Deutsche Telekom、日本ベンダまで= 73
  • 第3章 3.1 スマートグリッド分野への投資状況-投資の質が変化した2014年- 75
  • 第3章 3.1 3.1.1 2010年がスマートグリッド関連の投資額が最大 76
  • 第3章 3.1 3.1.2 投資の質が変化した2014年 77
  • 第3章 3.1 3.1.3 2014年の分野別の投資額 78
  • 第3章 3.1 3.1.3 〔1〕 AMI分野への投資 79
  • 第3章 3.1 3.1.3 〔2〕 スマートメーターからホームへ 79
  • 第3章 3.1 3.1.4 注目される上位5社の企業 80
  • 第3章 3.1 3.1.5 2014年の企業買収(M&A)の動向 81
  • 第3章 3.1 3.1.6 2014年のM&Aの上位はいずれもスマートハウス関連企業 83
  • 第3章 3.2 サービス提共事業者によるプラットフォーム-AppleからGoogle、Amazonまで- 84
  • 第3章 3.2 3.2.1 Appleによるプラットフォーム動向 84
  • 第3章 3.2 3.2.1 〔1〕 HomeKitとは 85
  • 第3章 3.2 3.2.1 〔2〕 対象となる家の管理を行えるHomeKit 86
  • 第3章 3.2 3.2.1 〔3〕 HomeKitへの対応を表名したメーカー 87
  • 第3章 3.2 3.2.1 〔4〕 HomeKitのプライバシーガイドライン 94
  • 第3章 3.2 3.2.1 〔5〕 iOS 8以降広く使われ始めたHealthKit 95
  • 第3章 3.2 3.2.1 〔6〕 iTunes Storeにおけるヘルスケア連携アプリ 101
  • 第3章 3.2 3.2.1 〔7〕 医療機関におけるHealthKitの導入 102
  • 第3章 3.2 3.2.1 〔8〕 医療研究向けのソフトウェアフレームワーク「ResearchKit」 104
  • 第3章 3.2 3.2.2 Googleによるプラットフォーム動向 105
  • 第3章 3.2 3.2.2 〔1〕 Nest社のNest Thermostat(ネスト・サーモスタット) 105
  • 第3章 3.2 3.2.2 〔2〕 再びスマートハウス関連のビジネスに取り組むGoogle 110
  • 第3章 3.2 3.2.2 〔3〕 Nest開発者プログラム最初の提携企業と具体的なサービス 110
  • 第3章 3.2 3.2.2 〔4〕 スマートハウス/コネクテッドホームの制御システム企業「Revolv(リボルブ)」の買収 115
  • 第3章 3.2 3.2.2 〔5〕 ヘルスケア関連プラットフォーム「Google Fit(グーグル・フィット)」 116
  • 第3章 3.2 3.2.2 〔6〕 スマートフォン市場で圧倒的なシェアをもつGoogleの今後のゆくえ 117
  • 第3章 3.2 3.2.3 Samsungによるプラットフォーム動向 119
  • 第3章 3.2 3.2.3 〔1〕 宅内ハブをもつSmartThingsの買収 119
  • 第3章 3.2 3.2.3 〔2〕 スマートハウス/コネクテッドホーム進展を目指したオープンプラットフォームの宅内ハブ 121
  • 第3章 3.2 3.2.3 〔3〕 2017年までに製品の90%をIoT対応にするSamsung 121
  • 第3章 3.3 その他のプレイヤー動向 123
  • 第3章 3.3 3.3.1 Amazonの動向 123
  • 第3章 3.3 3.3.1 〔1〕 Amazonのビジネスの現状と売上高 123
  • 第3章 3.3 3.3.1 〔2〕 Amazon端末は長期的な成長に貢献するための投資 127
  • 第3章 3.3 3.3.1 〔3〕 スマートハウス/コネクテッドホームビジネスに影響を与える買収や製品・サービス 128
  • 第3章 3.3 3.3.2 通信キャリアの動向 129
  • 第3章 3.3 3.3.2 〔1〕 AT&TのDigital Life(デジタルライフ) 130
  • 第3章 3.3 3.3.2 〔2〕 Deutsche Telekom(ドイツ・テレコム)のQIVICON(キビコン) 130
  • 第3章 3.4 日本におけるスマートハウス/コネクテッドホームの動向 132
  • 第4章 スマートハウス/コネクテッドホームのビジネス化に向けたサービス動向=ディスアグリゲーション型が台頭= 135
  • 第4章 4.1 スマートハウス/コネクテッドホームのサービス動向 137
  • 第4章 4.2 エネルギー分野のサービス動向 138
  • 第4章 4.2 4.2.1 見える化型サービスの動向 139
  • 第4章 4.2 4.2.1 〔1〕 Energy,Inc.(エナジー・インク)のTED 139
  • 第4章 4.2 4.2.1 〔2〕 Wattvision(ワットビジョン)のWattvision 2 140
  • 第4章 4.2 4.2.1 〔3〕 Green Button(グリーン・ボタン)の取り組み 141
  • 第4章 4.2 4.2.1 〔4〕 2つのGreen Buttonの利用方法 143
  • 第4章 4.2 4.2.2 アドバイス型サービスの動向 145
  • 第4章 4.2 4.2.3 「ディスアグリゲーション型」サービス 145
  • 第4章 4.2 4.2.3 〔1〕 インフォメティスのディスアグリゲーション(機器分離) 146
  • 第4章 4.2 4.2.3 〔2〕 Intel(インテル)のディスアグリゲーション技術の実証実験 147
  • 第4章 4.2 4.2.3 〔3〕 PG&EとBidgely(ビッジリー)の家庭向けエネルギー分析サービスの実験結果 147
  • 第4章 4.2 4.2.3 〔4〕 Navetas(ナビタス)のディスアグリゲーション活用サービス 153
  • 第4章 4.2 4.2.3 〔5〕 Neurio(ニューリオ)のディスアグリゲーション 155
  • 第4章 4.2 4.2.3 〔6〕 Smappe(スマッピー)のディスアグリゲーション 157
  • 第4章 4.2 4.2.3 〔7〕 plotwatt(プロットワット)のディスアグリゲーション 158
  • 第4章 4.2 4.2.3 〔8〕 東京電力とインフォメティスによるディスアグリゲーション技術の共同実証実験 160
  • 第4章 4.2 4.2.3 〔9〕 野村不動産とインフォメティスによるディスアグリゲーション 162
  • 第4章 4.2 4.2.4 「行動変容型」サービス 163
  • 第4章 4.2 4.2.4 〔1〕 行動科学と電力利用に関する実験・サービス 163
  • 第4章 4.2 4.2.4 〔2〕 顧客は一般利用者ではなく電力事業者 164
  • 第4章 4.2 4.2.4 〔3〕 Opowerと東京電力との業務提携:「でんき家計簿」 164
  • 第4章 4.2 4.2.4 〔4〕 Ohmconnect(オームコネクト)の省エネサービス 168
  • 第4章 4.2 4.2.4 〔5〕 EcoFactor(エコファクター)の「エネルギー利用の自動制御」サービス 170
  • 第4章 4.3 セキュリティ分野のサービス動向 172
  • 第4章 4.3 4.3.1 総合サービス 172
  • 第4章 4.3 4.3.1 〔1〕 ComcastによるXFINITY Home 172
  • 第4章 4.3 4.3.1 〔2〕 セコムやALSOK(アルソック)、Alarm.com(アラーム・ドット・コム)など多数企業が提供 173
  • 第4章 4.3 4.3.1 〔3〕 ホームセキュリティと宅内コントロールのVivint(ヴィヴィント) 174
  • 第4章 4.3 4.3.2 ビデオモニタリングサービス 175
  • 第4章 4.3 4.3.2 〔1〕 IPカメラ市場の拡大とクラウド連携 175
  • 第4章 4.3 4.3.2 〔2〕 一般家庭向けの性能と価格帯で提供するDropcam(ドロップカム) 177
  • 第4章 4.3 4.3.2 〔3〕 対応カメラとSafieクラウドを提供するSafie(セーフィー) 179
  • 第4章 4.3 4.3.3 スマートロック 181
  • 第4章 4.3 4.3.3 〔1〕 Qrio Smart Lock(キュリオ スマート ロック) 182
  • 第4章 4.3 4.3.3 〔2〕 フォトシンスによるAkerun(アケルン) 183
  • 第4章 4.4 ヘルスケア分野のサービス動向 184
  • 第4章 4.4 4.4.1 ヘルスケア分野におけるウェアラブル端末 184
  • 第4章 4.4 4.4.1 〔1〕 スマートウォッチ 185
  • 第4章 4.4 4.4.1 〔2〕 センサー付き衣類 186
  • 第4章 4.4 4.4.2 モバイルヘルスケア分類のフレームワーク 187
  • 第4章 4.4 4.4.3 世界のヘルスケア市場 189
  • 第4章 4.4 4.4.3 〔1〕 2017年におけるグローバルのヘルスケア市場の内訳予測 190
  • 第4章 4.4 4.4.3 〔2〕 ビジネスモデルまでを検討したヘルスケア分野への取り組みが必要 191
  • 第5章 AllSeen、OIC、Thread、IICなどスマートハウス/コネクテッドホームのIoT関連の標準化団体の最新動向 193
  • 第5章 5.1 スマートハウス/コネクテッドホームが抱える相互接続性の課題 194
  • 第5章 5.1 5.1.1 普及させるための重要なポイント 194
  • 第5章 5.2 業界における標準化のジレンマ 195
  • 第5章 5.3 AllSeen Alliance 198
  • 第5章 5.3 5.3.1 Qualcommが開発したプロトコルを利用するAllSeen Alliance 198
  • 第5章 5.3 5.3.2 プレミアムメンバーとコミュニティメンバー 199
  • 第5章 5.3 5.3.3 AllSeen Allianceが考えるIoTの課題 199
  • 第5章 5.3 5.3.4 AllJoynフレームワークの構成 200
  • 第5章 5.3 5.3.4 〔1〕 2段階の認証プログラム「AllSeen Certified」 201
  • 第5章 5.4 Open Interconnect Consortium(OIC) 203
  • 第5章 5.4 5.4.1 OICを構成するメンバー 203
  • 第5章 5.4 5.4.2 OICフレームワークの構成 204
  • 第5章 5.4 5.4.3 オープンソースプロジェクト「IoTivity(アイオーティビティ)」 204
  • 第5章 5.4 5.4.4 今後重要なLinux FoundationとIoTivityの動き 205
  • 第5章 5.4 5.4.5 OICとAllSeen Allianceの競合 206
  • 第5章 5.5 Thread Group 207
  • 第5章 5.5 5.5.1 Thread Groupのメンバー構成 207
  • 第5章 5.5 5.5.2 AllSeenともOICとも協業するThread 207
  • 第5章 5.5 5.5.3 Threadが扱う範囲と特徴 207
  • 第5章 5.6 Industrial Internet Consortium(IIC) 209
  • 第5章 5.6 5.6.1 GEが実質的な推進力 210
  • 第5章 5.6 5.6.2 IICの設立とIndustry 4.0 212
  • 第6章 スマートハウス/コネクテッドホームの今後の展望=4つのセキュリティの課題= 215
  • 第6章 6.1 スマートハウス/コネクテッドホームのセキュリティ課題 216
  • 第6章 6.1 6.1.1 無線接続を行うモバイル機器を標的としたプライバシー侵害やハッキング 216
  • 第6章 6.1 6.1.2 IoTによるホームセキュリティシステムの脆弱性 217
  • 第6章 6.1 6.1.3 プライバシーとセキュリティの課題への4つの対策 219
  • 第6章 6.2 スマートハウス/コネクテッドホームビジネスの今後 222
  • 第6章 6.2 6.2.1 シナリオプランニングによる関連分野の将来ビジネスの可能性の検討 222
  • 第6章 6.2 6.2.2 スマートハウス/コネクテッドホーム分野の今後の展開を検討するシナリオ 223
  • 第6章 6.2 6.2.2 〔1〕 2軸のマトリクスで示したシナリオ 224
  • 第6章 6.2 6.2.2 〔2〕 「都市化進展」と「電力自由化進展」というシナリオ 224
  • 第6章 6.2 6.2.2 〔3〕 「都市化進展」と「電力自由化停滞」というシナリオ 225
  • 第6章 6.2 6.2.2 〔4〕 「地方創生」が実現した際のシナリオ 225
  • 索引 227
  • 執筆者紹介 235

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