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資料種別 図書

き電・変電技術変遷史

日本鉄道電気技術協会

詳細情報

タイトル き電・変電技術変遷史
著者標目 日本鉄道電気技術協会
出版地(国名コード) JP
出版地東京
出版社日本鉄道電気技術協会
出版年月日等 2012.6
大きさ、容量等 324p ; 26cm
注記 年表あり
注記 文献あり
ISBN 9784904691199
価格 3429円
JP番号 22150733
出版年(W3CDTF) 2012
件名(キーワード) 配電--歴史
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件名(キーワード) 電気鉄道--歴史
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NDLC NC37
NDC(9版) 546.3 : 電気鉄道
対象利用者 一般
資料の種別 図書
言語(ISO639-2形式) jpn : 日本語

目次
 

  • き電・変電技術変遷史.
  • 目次
  • き電・変電技術変遷史の時代背景とまとめ 1
  • 第1編 直流き電 7
  • 第1編 I. 直流電化の進展 7
  • 第1編 I. 1. 電気鉄道技術発達史発刊時点(1982年)までの要約 7
  • 第1編 I. 1. 1.1 太平洋戦争以前 7
  • 第1編 I. 1. 1.2 戦後(国鉄) 7
  • 第1編 I. 1. 1.3 戦後(公民鉄) 7
  • 第1編 I. 2. 発達史発刊以降の進展 8
  • 第1編 I. 2. 2.1 国鉄・JR 8
  • 第1編 I. 2. 2.2 公民鉄 9
  • 第1編 II. 技術の流れ 14
  • 第1編 II. 1. 総論 14
  • 第1編 II. 1. 1.1 発達史発刊以前の変遷 15
  • 第1編 II. 1. 1.1 (1) 直流変成機器の発達 15
  • 第1編 II. 1. 1.1 (2) 直流高速度気中遮断器の改良 16
  • 第1編 II. 1. 1.1 (3) 故障選択装置の開発実用化 18
  • 第1編 II. 1. 1.1 (4) 連絡遮断の実現 19
  • 第1編 II. 1. 1.1 (5) 機動検測や科学的保全手法の導入;保守の近代化 20
  • 第1編 II. 1. 1.1 (6) 回生車の導入と省エネルギー 20
  • 第1編 II. 1. 1.2 発達史発刊以降の変遷 21
  • 第1編 II. 1. 1.2 (1) 電気車の革新との協調 21
  • 第1編 II. 1. 1.2 (2) 環境との調和 23
  • 第1編 II. 1. 1.2 (3) 保守性に関わる主な機器の変遷 24
  • 第1編 II. 2. 地球環境への対応 26
  • 第1編 II. 2. 2.1 地球温暖化防止 26
  • 第1編 II. 2. 2.2 オゾン層破壊軽減 27
  • 第1編 II. 3. 周囲環境との調和 28
  • 第1編 II. 3. 3.1 高調波抑制対策 28
  • 第1編 II. 3. 3.1 (1) 高調波規制までの経緯 28
  • 第1編 II. 3. 3.1 (2) ガイドライン通知以前の高調波抑制対策 29
  • 第1編 II. 3. 3.1 (3) 高調波抑制方法 30
  • 第1編 II. 3. 3.2 騒音・振動対策 31
  • 第1編 II. 3. 3.2 (1) 騒音・振動規制 31
  • 第1編 II. 3. 3.2 (2) 変電所から発生する騒音と振動 32
  • 第1編 II. 3. 3.2 (3) 建造物による騒音対策 32
  • 第1編 II. 3. 3.2 (4) 機器の低騒音化 33
  • 第1編 II. 3. 3.3 今後の課題 34
  • 第1編 II. 3. 3.3 (1) EMC(電磁気的両立性)の確認 34
  • 第1編 II. 3. 3.3 (2) 鉄道における電磁界規制 34
  • 第1編 II. 4. 電気車との協調 34
  • 第1編 II. 4. 4.1 電気車の変遷 34
  • 第1編 II. 4. 4.1 (1) 車両の軽量化 34
  • 第1編 II. 4. 4.1 (2) 主回路制御方式の変遷 37
  • 第1編 II. 4. 4.1 (3) 主回路制御方式別の特徴 40
  • 第1編 II. 4. 4.1 (4) 制御方式別通勤電車の変遷 45
  • 第1編 II. 4. 4.1 (5) 補助電源装置の変遷 48
  • 第1編 II. 4. 4.1 (6) 電気車における地球環境への対応 51
  • 第1編 II. 4. 4.2 回生失効防止対策 51
  • 第1編 II. 4. 4.2 (1) 回生失効防止対策の歴史 51
  • 第1編 II. 4. 4.2 (2) 回生失効防止対策導人の考え方 52
  • 第1編 II. 4. 4.2 (3) き電回路による回生失効防止対策 54
  • 第1編 II. 4. 4.2 (4) 導入の効果 55
  • 第1編 II. 4. 4.3 パンタ最低電圧維持 56
  • 第1編 II. 4. 4.3 (1) 電車線の電圧 56
  • 第1編 II. 4. 4.3 (2) 地上設備側の施策 57
  • 第1編 II. 4. 4.3 (3) き電電圧の昇圧 60
  • 第1編 II. 4. 4.4 調査研究の動向 60
  • 第1編 II. 4. 4.4 (1) 電気学会技術報告の動向 60
  • 第1編 II. 4. 4.4 (2) 鉄道総研における調査研究 60
  • 第1編 II. 5. き電回路の保護 62
  • 第1編 II. 5. 5.1 短絡保護 62
  • 第1編 II. 5. 5.1 (1) 故障選択装置の改良 62
  • 第1編 II. 5. 5.1 (2) 連絡遮断装置の変遷 66
  • 第1編 II. 5. 5.2 地絡保護 68
  • 第1編 II. 5. 5.2 (1) 変電所構内地絡保護 68
  • 第1編 II. 5. 5.2 (2) 外線地絡保護への取組み 70
  • 第1編 II. 5. 5.2 (3) 閃絡保護の必要性 72
  • 第1編 II. 5. 5.3 セクション事故防止 72
  • 第1編 II. 5. 5.3 (1) セクションオーバ 72
  • 第1編 II. 5. 5.3 (2) 検知方式 72
  • 第1編 II. 5. 5.3 (3) デッドセクション方式 73
  • 第1編 II. 5. 5.3 (4) サイリスタストッパ方式 74
  • 第1編 II. 5. 5.4 調査研究の動向 75
  • 第1編 II. 5. 5.4 (1) 電気学会技術報告の動向 75
  • 第1編 II. 5. 5.4 (2) 鉄道総研における調査研究 76
  • 第1編 II. 6. 変電所の火災対策 77
  • 第1編 II. 6. 6.1 変電所火災事故原因 77
  • 第1編 II. 6. 6.2 保護連動 77
  • 第1編 II. 6. 6.2 (1) 火災感知器の設置 78
  • 第1編 II. 6. 6.2 (2) 火災感知器動作時の遮断構成 78
  • 第1編 II. 6. 6.2 (3) 機器遮断後の鎖錠扱い 78
  • 第1編 II. 6. 6.3 防災上での機器の変遷 78
  • 第1編 II. 6. 6.3 (1) 交流遮断器 78
  • 第1編 II. 6. 6.3 (2) 変圧器 78
  • 第1編 II. 6. 6.3 (3) 整流器 79
  • 第1編 II. 6. 6.3 (4) 直流高速度遮断器 79
  • 第1編 II. 6. 6.4 電力ケーブルおよび制御線の火災対策 80
  • 第1編 II. 6. 6.4 (1) 電力ケーブル 80
  • 第1編 II. 6. 6.4 (2) 難燃性電力ケーブルなど 80
  • 第1編 II. 6. 6.5 消防用設備 81
  • 第1編 II. 6. 6.5 (1) 自動火災報知設備 81
  • 第1編 II. 6. 6.5 (2) 火災感知器 81
  • 第1編 II. 6. 6.5 (3) 小型消火器および大型消火器 81
  • 第1編 II. 6. 6.5 (4) 特殊消火器 81
  • 第1編 II. 6. 6.5 (5) 今後の動向 82
  • 第1編 II. 6. 6.6 その他の火災対策 83
  • 第1編 II. 6. 6.6 (1) 変電所の分割 83
  • 第1編 II. 6. 6.6 (2) 監視カメラ 83
  • 第1編 II. 6. 6.6 (3) 変電所切り離し装置 83
  • 第1編 II. 6. 6.6 (4) 火災報知設備や換気用制御盤の機器室外設置 83
  • 第1編 II. 7. 保全の省力化等 84
  • 第1編 II. 7. 7.1 導入事例 84
  • 第1編 II. 7. 7.1 (1) 省力化 84
  • 第1編 II. 7. 7.1 (2) 設備診断・状態監視 85
  • 第1編 II. 7. 7.1 (3) その他 89
  • 第1編 II. 7. 7.2 今後の課題 90
  • 第1編 II. 8. その他 91
  • 第1編 II. 8. 8.1 シリコン整流器の定格 91
  • 第1編 II. 8. 8.1 (1) 定格の選定 91
  • 第1編 II. 8. 8.1 (2) 1時間最大電力・瞬時最大電力の算出 92
  • 第1編 II. 8. 8.1 (3) 電圧変動率 92
  • 第1編 II. 8. 8.2 直流避雷器の変遷 93
  • 第1編 II. 8. 8.3 耐雷害性 95
  • 第1編 II. 8. 8.3 (1) 絶縁協調の変革 95
  • 第1編 II. 8. 8.3 (2) 接地電位差などによる雷害 95
  • 第1編 II. 8. 8.4 耐震性 95
  • 第1編 II. 9. 今後の課題 95
  • 第1編 II. 9. (1) 更なる電気車との協調 95
  • 第1編 II. 9. (2) 高抵抗地絡故障の保護 96
  • 第1編 II. 9. (3) リプレースコストとランニングコストの低減 96
  • 第1編 II. 9. (4) 耐雷害性の向上 96
  • 第1編 III. 機器・装置の変遷 97
  • 第1編 III. 1. 交流開閉装置 97
  • 第1編 III. 1. 1.1 交流遮断器の変遷 97
  • 第1編 III. 1. 1.2 交流開閉装置の変遷 98
  • 第1編 III. 1. 1.2 (1) ガス絶縁開閉装置 100
  • 第1編 III. 1. 1.2 (2) キュービクル型ガス絶縁開閉装置 100
  • 第1編 III. 1. 1.2 (3) 乾燥空気絶縁開閉装置 101
  • 第1編 III. 1. 1.2 (4) 固体絶縁開閉装置 102
  • 第1編 III. 1. 1.3 開閉装置における遮断器駆動方式の変遷 102
  • 第1編 III. 1. 1.3 (1) 空気操作方式 102
  • 第1編 III. 1. 1.3 (2) 油圧操作方式 103
  • 第1編 III. 1. 1.3 (3) ばね操作方式 104
  • 第1編 III. 1. 1.3 (4) 電磁操作方式 105
  • 第1編 III. 2. 整流器用変圧器・整流器 105
  • 第1編 III. 2. 2.1 適用冷媒の分類による整流器の変遷 105
  • 第1編 III. 2. 2.1 (1) 冷媒の課題と変遷 106
  • 第1編 III. 2. 2.1 (2) 沸騰冷却自冷式シリコン整流器の変遷 107
  • 第1編 III. 2. 2.2 整流器用変圧器 110
  • 第1編 III. 2. 2.2 (1) 変圧器の絶縁・冷却技術と変遷 110
  • 第1編 III. 2. 2.2 (2) 変圧器の環境適合(脱SF6ガス) 112
  • 第1編 III. 3. 直流高速度遮断器 115
  • 第1編 III. 3. 3.1 直流高速度遮断器の進展 115
  • 第1編 III. 3. 3.1 (1) 機械保持式直流高速度気中遮断器 116
  • 第1編 III. 3. 3.1 (2) 直流高速度気中遮断器の消弧室材料の改良 118
  • 第1編 III. 3. 3.1 (3) GTOサイリスタ遮断器 118
  • 第1編 III. 3. 3.1 (4) 直流高速度真空遮断器 119
  • 第1編 III. 3. 3.2 国内規格と国際規格の動向 119
  • 第1編 III. 3. 3.2 (1) 国内規格の変遷 119
  • 第1編 III. 3. 3.2 (2) 国際規格化の動き 120
  • 第1編 III. 3. 3.2 (3) JIS規格の制定 120
  • 第1編 参考文献 121
  • 第2編 交流き電 127
  • 第2編 1. 交流電化の進展 127
  • 第2編 1. 1.1 電気鉄道技術発達史発刊時点(1982年)までの要約 127
  • 第2編 1. 1.2 発達史発刊以降の進展 128
  • 第2編 2. 交流き電の流れ 132
  • 第2編 2. 2.1 き電方式 132
  • 第2編 2. 2.1 (1) き電方式の変遷 132
  • 第2編 2. 2.1 (2) BTき電方式 133
  • 第2編 2. 2.1 (3) ATき電方式 134
  • 第2編 2. 2.1 (4) 同軸ケーブルき電方式 135
  • 第2編 2. 2.2 特殊き電方式・電化計画 136
  • 第2編 2. 2.2 (1) 非同期・異周波対策 136
  • 第2編 2. 2.2 (2) 基地き電・その他の方式 138
  • 第2編 2. 2.2 (3) 電化計画手法の進展 139
  • 第2編 2. 2.3 周囲環境の調和 141
  • 第2編 2. 2.3 (1) 高調波抑制対策 141
  • 第2編 2. 2.3 (2) 騒音・振動 143
  • 第2編 2. 2.3 (3) 絶縁材料 144
  • 第2編 2. 2.4 電気車との協調 148
  • 第2編 2. 2.4 (1) 車両の各種制御方式と特性 148
  • 第2編 2. 2.4 (2) 電車の変遷 149
  • 第2編 2. 2.4 (3) 電気機関車の変遷 151
  • 第2編 2. 2.4 (4) 回生車両と電力設備の協調 152
  • 第2編 2. 2.5 電源との協調 154
  • 第2編 2. 2.5 (1) 受電方式と変圧器 154
  • 第2編 2. 2.5 (2) 不平衡と電圧変動 156
  • 第2編 2. 2.5 (3) 各種電力変換装置 157
  • 第2編 2. 2.5 (4) 電力用コンデンサ 162
  • 第2編 2. 2.5 (5) 周波数の統一 164
  • 第2編 2. 2.6 保安度の向上 165
  • 第2編 2. 2.6 (1) 保護継電器方式の変遷 165
  • 第2編 2. 2.6 (2) 絶縁協調 168
  • 第2編 2. 2.6 (3) せん絡保護 169
  • 第2編 2. 2.6 (4) 耐震性の向上 169
  • 第2編 2. 2.7 保全の省力化 173
  • 第2編 2. 2.7 (1) 保全方法の変遷と故障の発生 173
  • 第2編 2. 2.7 (2) 各鉄道事業者の保全方法 175
  • 第2編 2. 2.7 (3) 点検項目 175
  • 第2編 3. 機器・装置の技術変遷 178
  • 第2編 3. 3.1 き電用変圧器 178
  • 第2編 3. 3.1 (1) 三巻線スコット結線変圧器 178
  • 第2編 3. 3.1 (2) ルーフ・デルタ結線変圧器 180
  • 第2編 3. 3.2 交流遮断器・開閉機器 182
  • 第2編 3. 3.2 (1) 受電用・き電用 182
  • 第2編 3. 3.2 (2) 切替開閉器 184
  • 第2編 3. 3.3 電力用コンデンサ 188
  • 第2編 3. 3.3 (1) 並列コンデンサ 188
  • 第2編 3. 3.3 (2) 直列コンデンサ 190
  • 第2編 3. 3.3 (3) 交流フィルタ 193
  • 第2編 3. 3.3 (4) 高調波共振抑制用HMCR装置 195
  • 第2編 3. 3.4 無効電力補償装置・電力変換装置 197
  • 第2編 3. 3.4 (1) 他励式SVC 197
  • 第2編 3. 3.4 (2) 自励式SVC(三相SVC・RPC・SFC) 199
  • 第2編 3. 3.4 (3) 静止形周波数変換装置 204
  • 第2編 3. 3.5 保護継電器 206
  • 第2編 3. 3.5 (1) 配電盤 206
  • 第2編 3. 3.5 (2) 交流き電線保護継電器 208
  • 第2編 3. 3.5 (3) その他の継電器 211
  • 第2編 3. 3.5 (4) 故障点標定装置 212
  • 第2編 3. 3.6 高電圧・絶縁関係 215
  • 第2編 3. 3.6 (1) 避雷器 215
  • 第2編 3. 3.6 (2) CR振動抑制装置 216
  • 第2編 3. 3.6 (3) 地絡保護用放電器 219
  • 第2編 3. 3.6 (4) 静電誘導防止コンデンサ 221
  • 第2編 3. 3.6 (5) ポリマがいし 222
  • 第2編 3. 3.6 (6) せん絡保護装置 222
  • 第2編 4. 海外への展開 224
  • 第2編 4. (1) 中国(京秦線)・アルゼンチン(ロカ線) 224
  • 第2編 4. (2) インドAT電化技術協力 224
  • 第2編 4. (3) 台湾高速鉄道技術協力 225
  • 第2編 5. 今後の課題 227
  • 第2編 参考文献 228
  • 第2編 年表1 交流電気鉄道(国鉄・JR在来線)の変遷 232
  • 第2編 年表2 交流電気鉄道(第3セクタ・交流20kV)の変遷 234
  • 第2編 年表3 交流電気鉄道(新幹線・交流20kV)の変遷 234
  • 第3編 機器制御 237
  • 第3編 1. 技術進展の概要 237
  • 第3編 1. 1.1 発達史発刊までの要約 237
  • 第3編 1. 1.1 (1) 配電盤 237
  • 第3編 1. 1.1 (2) 遠方監視制御装置 238
  • 第3編 1. 1.1 (3) 指令形態 242
  • 第3編 1. 1.2 発達史発刊以降の進展 242
  • 第3編 1. 1.2 (1) 技術の進展概要 242
  • 第3編 1. 1.2 (2) 新技術導入の効果 243
  • 第3編 2. 配電盤システムの変遷 247
  • 第3編 2. 2.1 技術進展の概要 247
  • 第3編 2. 2.2 配電盤構成 251
  • 第3編 2. 2.2 (1) 分散配置形と集中配置形 251
  • 第3編 2. 2.2 (2) 配電盤構成 251
  • 第3編 2. 2.3 配電盤デバイス 262
  • 第3編 2. 2.3 (1) ヒューマン・マシン・インターフェースデバイス 262
  • 第3編 2. 2.3 (2) 論理処理装置 264
  • 第3編 2. 2.3 (3) 電力用保護継電器 266
  • 第3編 2. 2.3 (4) インターフェース 268
  • 第3編 2. 2.4 監視制御機能 270
  • 第3編 2. 2.4 (1) 監視制御機能、処理方式 270
  • 第3編 2. 2.4 (2) ヒューマン・マシン・インターフェース 272
  • 第3編 2. 2.5 電力保護機能 274
  • 第3編 2. 2.5 (1) トランジスタ形保護継電器 274
  • 第3編 2. 2.5 (2) ディジタル形保護継電器 275
  • 第3編 2. 2.6 静止形配電盤の信頼性向上 277
  • 第3編 2. 2.7 直流電源装置 282
  • 第3編 2. 2.7 (1) 蓄電池の種類 282
  • 第3編 2. 2.7 (2) 充電装置の種類 283
  • 第3編 3. 電力管理システムの変遷 284
  • 第3編 3. 3.1 システムの変遷 284
  • 第3編 3. 3.1 (1) 在来線(JR) 284
  • 第3編 3. 3.1 (2) 公民鉄 285
  • 第3編 3. 3.1 (3) 新幹線 286
  • 第3編 3. 3.1 (4) 最近の電力管理システム 288
  • 第3編 3. 3.2 システム形態 288
  • 第3編 3. 3.2 (1) 計算機活用方式 288
  • 第3編 3. 3.2 (2) システム構成 291
  • 第3編 3. 3.3 システムの機能 292
  • 第3編 3. 3.3 (1) 監視制御 292
  • 第3編 3. 3.3 (2) 自動制御 294
  • 第3編 3. 3.3 (3) 指令業務支援 295
  • 第3編 3. 3.4 システムの構成 296
  • 第3編 3. 3.4 (1) システムの進化 296
  • 第3編 3. 3.4 (2) システムの構成設備 297
  • 第3編 3. 3.4 (3) 監視制御装置 298
  • 第3編 3. 3.4 (4) 系統表示装置(系統監視盤) 300
  • 第3編 3. 3.5 他システムとの協調 301
  • 第3編 3. 3.5 (1) 統計システム 301
  • 第3編 3. 3.5 (2) 作業管理システム 302
  • 第3編 3. 3.5 (3) 運行管理システム 303
  • 第3編 3. 3.5 (4) その他のシステム 303
  • 第3編 3. 3.6 システムの信頼度向上策 303
  • 第3編 3. 3.6 (1) ハード面での対策 304
  • 第3編 3. 3.6 (2) ソフト面での対策 305
  • 第3編 3. 3.6 (3) バックアップシステム 306
  • 第3編 4. 遠方監視制御システムの変遷 307
  • 第3編 4. 4.1 システムの変遷 307
  • 第3編 4. 4.1 (1) 親子式遠方監視制御装置の導入 307
  • 第3編 4. 4.1 (2) 集中式遠方監視制御装置の導入 307
  • 第3編 4. 4.1 (3) 近年の伝送システム 308
  • 第3編 4. 4.2 通信媒体 310
  • 第3編 4. 4.3 簡易遠制方式 311
  • 第3編 4. 4.4 配電盤結合方式 312
  • 第3編 4. 4.5 親局(子局)レスシステム 313
  • 第3編 参考文献 316
  • 第3編 年表 「配電盤の変遷」 318
  • 第3編 年表 「電力管埋システムの変遷」 320
  • 附録 事業者略称一覧 322
  • 執筆者名簿 323

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