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資料種別 図書

建築防災 : 耐震構造の歩み

嶋津孝之 著

詳細情報

タイトル 建築防災 : 耐震構造の歩み
著者 嶋津孝之 著
著者標目 嶋津, 孝之, 1937-
出版地(国名コード) JP
出版地東京
出版社鹿島出版会
出版年月日等 2012.9
大きさ、容量等 132p 図版16p ; 26cm
注記 索引あり
ISBN 9784306033658
価格 3200円
JP番号 22145586
トーハンMARC番号 32807844
出版年(W3CDTF) 2012
件名(キーワード) 耐震構造
件名(キーワード) 震災予防
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NDLC NA93
NDC(9版) 524.91 : 建築構造
対象利用者 一般
資料の種別 図書
言語(ISO639-2形式) jpn : 日本語

目次
 

  • 建築防災 :耐震構造の歩み
  • 目次
  • 第I部 大地震と建物の防災
  • 第I部 第1章 住居と地震 3
  • 第I部 第1章 1.1 地震について 3
  • 第I部 第1章 1.1 (1) 地震の地理的分布 3
  • 第I部 第1章 1.1 (2) わが国における地震の分布 4
  • 第I部 第1章 1.1 (3) 地震の大きさと強さ 5
  • 第I部 第1章 1.1 (4) 地震波の性質 5
  • 第I部 第1章 1.2 地震による被害 5
  • 第I部 第1章 1.2 (1) 日本での震害とその教訓 5
  • 第I部 第1章 1.2 (2) 外国の震害 7
  • 第I部 第1章 1.3 地震に対する建物の設計についての基本的な考え方 8
  • 第I部 第1章 1.3 (1) 設計用地震力 8
  • 第I部 第1章 1.3 (2) 地震時における建物の挙動 8
  • 第I部 第1章 1.3 (3) 構造物の抵抗性 10
  • 第I部 第1章 1.4 耐震対策 10
  • 第I部 第1章 1.4 (1) 宮城県沖地震による被害 10
  • 第I部 第1章 1.4 (2) 造成丘陵地や軟弱地盤地帯の被害 11
  • 第I部 第1章 1.4 (3) ライフラインの被害 12
  • 第I部 第1章 1.4 (4) 今後の耐震対策 12
  • 第I部 第2章 阪神・淡路大震災とその教訓 13
  • 第I部 第2章 2.1 兵庫県南部地震の概要 13
  • 第I部 第2章 2.2 人的被害と施設関係等の被害 14
  • 第I部 第2章 2.3 建築物の被害 15
  • 第I部 第2章 2.4 気象庁の震度階級の計測震度への移行 16
  • 第I部 第2章 2.5 日米の地震による死者数と建築物被害数の比較 16
  • 第I部 第2章 2.6 免震構造の有効性 18
  • 第I部 第3章 建築耐震規準の強化と防災会議 21
  • 第I部 第3章 3.1 新耐震設計法 21
  • 第I部 第3章 3.2 既存建築物の耐震改修法 25
  • 第I部 第3章 3.3 防災会議 23
  • 第I部 第4章 東日本大震災とその教訓 27
  • 第I部 第4章 4.1 東北地方太平洋沖地震の概要 27
  • 第I部 第4章 4.2 津波の高さと浸水範囲 27
  • 第I部 第4章 4.3 死傷者数と避難者数 28
  • 第I部 第4章 4.4 宮城県と東京都で観測された地震の揺れ 28
  • 第I部 第4章 4.5 液状化現象と軟弱地盤の耐震的功罪 30
  • 第I部 第4章 4.6 建築物等の被害 31
  • 第I部 第4章 4.7 原子力発電所の事故 32
  • 第I部 第5章 災害復旧、復興の事例 35
  • 第I部 第5章 5.1 阪神・淡路大震災の支援、復旧状況 35
  • 第I部 第5章 5.2 東日本大震災の復旧状況 35
  • 第I部 第5章 5.3 大震災後の復興プロセス 37
  • 第I部 第5章 5.4 大震災の被害額 57
  • 第I部 第5章 5.5 今後の震災対策 38
  • 第I部 第5章 5.6 原子力事故 38
  • (カラー頁(1)~(16))
  • 第II部 耐震構造設計法の国際動向
  • 第II部 第6章 建築耐震問題の国際的状況と20世紀の建物震害史 45
  • 第II部 第6章 6.1 建築耐震問題の国際的状況 45
  • 第II部 第6章 6.1 (1) はじめに 45
  • 第II部 第6章 6.1 (2) 地震多発国での死者数の推移 45
  • 第II部 第6章 6.1 (3) 強震計による地震動の強さの把握状況 46
  • 第II部 第6章 6.1 (4) 耐震設計規準レベルの比較検討 47
  • 第II部 第6章 6.1 (5) 地震動レベルと建物崩壊率との関係算定の事例 47
  • 第II部 第6章 6.1 (6) 地震による構造物被害からの教訓 49
  • 第II部 第6章 6.1 (7) 地震人的被害と国民総生産との関係 49
  • 第II部 第6章 6.1 (8) おわりに 50
  • 第II部 第6章 6.2 国際的にみたRC造建物の震害からの教訓 51
  • 第II部 第6章 6.2 (1) はじめに 51
  • 第II部 第6章 6.2 (2) 1968年の十勝沖地震までの国内外のRC造建物の被害特徴および震害からの教訓 51
  • 第II部 第6章 6.2 (3) 1968年の十勝沖地震以降の国内外のRC造建物の被害特徴および震害からの教訓 54
  • 第II部 第6章 6.2 (4) 今後のRC造建物の耐震設計方針 59
  • 第II部 第6章 6.2 (5) おわりに 60
  • 第II部 第7章 日中米の建築耐震設計法 63
  • 第II部 第7章 7.1 中国の建築耐震設計法 63
  • 第II部 第7章 7.1 (1) はじめに 63
  • 第II部 第7章 7.1 (2) 震度分布図 63
  • 第II部 第7章 7.1 (3) 建築構造物の耐震設計法 64
  • 第II部 第7章 7.1 (4) 既存建物の扱い 69
  • 第II部 第7章 7.1 (5) おわりに 72
  • 第II部 第7章 7.2 日米の両建築耐震設計法 73
  • 第II部 第7章 7.2 (1) はじめに 73
  • 第II部 第7章 7.2 (2) 日米両国の過去1世紀の地震と建築耐震設計法の略史 73
  • 第II部 第7章 7.2 (3) 日本の現行建築耐震設計法の要点 73
  • 第II部 第7章 7.2 (4) 米国の現行耐震設計法の要点 76
  • 第II部 第7章 7.2 (5) おわりに 79
  • 第II部 第8章 耐震設計例と地震応答の日米比較 81
  • 第II部 第8章 8.1 日米12層事務所建築の両耐震設計例の比較 81
  • 第II部 第8章 8.1 (1) はじめに 81
  • 第II部 第8章 8.1 (2) 建物と構造設計の概要 81
  • 第II部 第8章 8.1 (3) 両建物の耐震的安全性 85
  • 第II部 第8章 8.1 (4) おわりに 87
  • 第II部 第8章 8.2 日米の最大級地震動の弾塑性変位応答スペクトルと中低層建物の耐震性 89
  • 第II部 第8章 8.2 (1) はじめに 89
  • 第II部 第8章 8.2 (2) 地震最大水平変位応答量の推定法 89
  • 第II部 第8章 8.2 (3) 最大級地震動の弾塑性変位応答スペクトルの特徴 90
  • 第II部 第8章 8.2 (4) 最大級地震動に必要な建物が有すべき降伏強度および設計強度 93
  • 第II部 第8章 8.2 (5) 日米中低層建物の耐震設計例とその耐震性 96
  • 第II部 第8章 8.2 (6) おわりに 98
  • 第II部 第9章 上下地震動と日中米の規準での扱い 101
  • 第II部 第9章 9.1 上下地震動の特徴と日中米3国の建築設計各規準における同地震動に対する耐震規定 101
  • 第II部 第9章 9.1 (1) はじめに 101
  • 第II部 第9章 9.1 (2) 上下地震動記録値の特徴 101
  • 第II部 第9章 9.1 (3) 日中米の建築設計各規準における上下地震動に対する耐震規定 104
  • 第II部 第9章 9.1 (4) おわりに 107
  • 第II部 第10章 超超高層建物の耐風耐震設計法と2001年テロ事件 109
  • 第II部 第10章 10.1 国際的にみた耐風設計規準と超超高層建物の構造設計事例 109
  • 第II部 第10章 10.1 (1) はじめに 109
  • 第II部 第10章 10.1 (2) 耐風設計規準 109
  • 第II部 第10章 10.1 (3) 超超高層建物の構造設計クライテリア事例の分析 112
  • 第II部 第10章 10.1 (4) おわりに 116
  • 第II部 第10章 10.2 2001年9月11日建築物崩壊大事件の構造的調査概況 117
  • 第II部 第10章 10.2 (1) はじめに 117
  • 第II部 第10章 10.2 (2) 2001年9月11日建築物崩壊大事件のあらまし 117
  • 第II部 第10章 10.2 (3) 国防省本部建物(ペンタゴン)部分崩壊の構造的訓査概要 119
  • 第II部 第10章 10.2 (4) 世界貿易センター建物全体崩壊の構造的調査概要 120
  • 第II部 第10章 10.2 (5) おわりに 122
  • 結び 123
  • 索引 127
  • 索引
  • IAEA 32,33
  • アイソレーター 18,19
  • アウトリガー 115
  • 安芸灘-伊予灘地震 24
  • IBC2000 49,73,78
  • RC造 7
  • RC造型 91,92
  • アドベ壁 69
  • アラスカ地震 52
  • アルプス-ヒマラヤ地震帯 45
  • 淡路島 13
  • 安全限界時 76
  • 石造 65
  • 一体式構造 54
  • EW波 29
  • イールドヒンジ域 68
  • 一次設計 21
  • 伊勢湾台風 23,37
  • 岩手県陸前高田市 カラー頁
  • インフラ 39
  • インピァリアル地震 60
  • 渦(Vortex Shedding) 114
  • 埋立地 30
  • 浦安市 30
  • 雲南地方 71
  • 運動エネルギー 119
  • ASCE 117
  • AV比 46
  • エキスパンジョイント 55
  • 液状化現象 30
  • SH波 103
  • S波 5
  • S造型 91,92
  • SV波 102
  • NS波 29
  • エネルギー 10
  • N値 11
  • Mw9クラス 27
  • MM震度階 16,46
  • mph(mile/hour) 109
  • m/s(meter/second) 109
  • エルセントロ波 9
  • 遠隔地震 66
  • LRB 18
  • 大分地震 55
  • 応急仮設住宅 37
  • 応答加速度 18
  • 応答修正係数 85,90,96
  • 応答スペクトル法 66
  • 応答低減係数 85
  • 応答特性 18
  • 応答量推定法 89
  • オリーブビュー病院 55
  • 改正基準法 21
  • 解放工学的地盤 76
  • 解析プログラム 83
  • kine(cm/sec) 46
  • 隔壁間隔 67
  • 花崗岩 64
  • 下降線型 15,17,91
  • 家具等の転倒 10
  • 角振動数 116
  • がけ崩れ 11
  • 火災 121
  • 荷重の組み合わせ 77
  • ガスト影響係数 111
  • 風荷重 111
  • 風の乱れ強さ 110
  • 加速度域 85
  • 加速度-変位応答スペクトル 86,90
  • ガソリン燃焼 60
  • 活断層近接度係数 77
  • カーテンウォールの落下 10
  • 壁式構造 49
  • ガラスの破損 10
  • gal(cm/sec2) 46
  • 完成進捗率 17
  • 環太平洋地震帯 3
  • 関東大震災 16,52
  • 完全弾塑性型 91
  • 岩盤 31
  • 気象台 16
  • 既存建物の耐震改修法 23
  • 北アメリカプレート 27
  • 9.11テロ事件 117
  • 機能維持 19
  • 基本風速値 109,110
  • 吸収エネルギー 10
  • 旧震度階 16
  • 距離減衰 14
  • 強震計 24
  • 強地震動 66
  • 強度低下型 86
  • 基準階平面図 81
  • 居住性能 116
  • 許容応力度設計(法) 17,74
  • 橋梁の落下 32
  • 近接地震 66
  • 空気力学モデル 114
  • 偶発的災害 117
  • 国の経済レベル 49
  • 九重レイクサイドホテル 55
  • クライテリア 112
  • クラスト 64
  • グリッド 64
  • 経済的損失 72
  • 警報システム 21,38
  • 形状特性係数 15,21
  • 激震 5
  • 計測震度 15
  • 芸予地震 24,25
  • 下水道復旧 36
  • 建築基準法 21
  • 建築基準法施行令 21
  • 建築基準法の改正 21
  • 建築主事 22
  • 建築耐震設計法 17,73
  • 建築耐震問題 45
  • 鍵築物倒壊 14
  • 建築物の規模 22
  • 建築物の転倒 32
  • 限界耐力計算(法) 17,21,74,76
  • 原子力発電所の事故 33,39
  • 現代都市 3
  • 玄武岩 64
  • 神戸海洋気象台波 86
  • 神戸市 14
  • 神戸市役所 58
  • 港湾関係 35
  • 鋼管杭 69
  • 高軸圧 101
  • 硬質地盤 65
  • 格子点 64
  • 剛性低下型 21
  • 構造計算適合性判定制度 22
  • 構造設計事例 81
  • 構造耐震指標 23
  • 構造耐震判定指標 23
  • 構造特性係数 21
  • 鋼版耐震壁 18
  • 降伏線解析 120
  • 降伏機構保証設計 83
  • 交通関係復旧 37
  • コカエリ地震(トルコ) 48,58
  • 国家的プロジェクト 73
  • 国民総生産 49
  • 腰壁 57
  • 五重の塔 87
  • 高度変化 110
  • 固有周期推定式 67,106
  • コリオリ力 110
  • コンクリート系 45
  • 痕跡高 28
  • 最悪地震 87
  • 災害応急対応 24
  • 災害救助法 23
  • 災害対策基本法 23
  • 災害に強いまちづくりプラン 24
  • 災害廃棄物処理 35,37
  • 災害復旧 24
  • 災害復興 24
  • 災害予防 24
  • 再現期間 110
  • 最大加速度 8,16,47,79
  • 最大級地震動 89
  • 最大振幅 90
  • 最大上下加速度 101
  • 最大水平加速度 101
  • 最大水平変位応答量 89
  • 最大変位応答量推定法 89
  • サイト区分 65,105
  • サイト係数 47
  • 最小鉄筋比 78
  • 最小帯筋比 68
  • サンアンドレス断層 101
  • 産業革命 45
  • 産業施設 12
  • 三次元曲率 119
  • 三次元地震動 107
  • サンフランシスコ大地震 45,52
  • サンフェルナンド地震 55
  • 三陸沖地震 8
  • 死因 28
  • JR鷹取波 86,93
  • JMA神戸海洋気象台波 86,93
  • 支援状況 35
  • 市街地建築物法 21
  • 時刻歴応答計算法 65
  • 軸力レベル 68
  • 自然災害 117
  • 地震危険度 79,109
  • 地震最大応答量 89
  • 地震層せん断力係数 21
  • 地震人的被害 49
  • 地震多発地帯 63,96
  • 地震動レベル 5,16,66
  • 地震のゆれ 29
  • 地震防災対策特別措置法 23
  • 質点系 8
  • 質量 8
  • 死者数 14,28,51,54
  • 施設関係被害 14
  • 地盤指標 23
  • 地盤図 31
  • 地盤種別 75
  • GBJ 65
  • 斜面崩壊 11
  • 瞬間値 110
  • 衝突 117
  • 上海市 68
  • Sylmar波 86,93
  • 人工地震動 90
  • 浸水範囲 27,29
  • Jin Mao Tower(金茂大厦) 68,69
  • 主筋の定着 51,56
  • 縮約モデル 76
  • 柔構造 9,88
  • 住宅再建 37
  • 集集地震(台湾) 59
  • 重要度係数 77
  • 上下加速度 18
  • 上下地震動 18,101,103
  • 集約都市 116
  • 衝突機 117
  • 震源 64
  • 震源深さ 13
  • 人口移動 45
  • 人口密度 17
  • 震災関連予算 35
  • 震災対策 24
  • 震災の帯 13
  • 浸水範囲 27
  • 靭性保証型設計 81
  • 新宿センタービル 29
  • 新大陸 45
  • 震度階 5,16
  • 震度階7レベル 98
  • 震度分布図 63
  • 振動特性係数 21,74
  • 靭性保証型設計 15,21
  • 新耐震設計法 12
  • 水素爆発 36
  • 水道復旧 35,36
  • 水平加力実験 10
  • スパイラル筋 119
  • スプロール化 116
  • 生活基盤 35
  • 生起時間 101
  • 制振ダンパー 30
  • 世界貿易センター 117
  • 積層ゴム支承 18
  • 石油コンビナート火災 6
  • 石油タンク 6
  • 設計強度 17,90
  • 設計強度レベル 87
  • 設計クライテリア 117
  • 設計風荷重 109
  • 設計地震荷重 109
  • 設計震度 8
  • 積雪時 74
  • 石造 65
  • 石綿吹きつけ 60
  • 設計震度 9
  • 設計用加速度応答スペクトル 66,80,85
  • 設計用せん断力 77
  • 全体崩壊 110
  • 全体ねじれ 55
  • 前震 12
  • せん断破壊 51
  • せん断波 102
  • せん断波速度 64,76
  • 造成丘陵地 11
  • 層崩壊 58
  • 層せん断力分布係数 75
  • 層変形角 75
  • 速度域 85
  • 遡上高 27
  • 組積造 49
  • 塑姓率 92
  • 外フレーム 120
  • 疎密波(P波) 81
  • 損傷限界時 76
  • Zone 106
  • 大規模地震対策特別措置法 23
  • 大規模地震被害想定調査 24
  • 大震災の被害額 38
  • タイコラム 67
  • 大地震動 21
  • 耐震安全性 85
  • 大都市中心域 111
  • 耐震改修促進法 23
  • 耐震化率 23
  • 耐震技術後進国 50
  • 耐震技術先進国 50
  • 耐震性能 23
  • 耐震性能ランク 23
  • 耐震設計例 81
  • 耐震壁 81
  • 耐震耐火構造 3
  • 耐震補強 22
  • 耐震補強事例 71,72
  • 耐震評価委員会 23
  • 大スパン 101
  • タイビーム 67
  • 大破 21
  • 太平洋プレート 27
  • タイペイ101 113
  • 耐風設計規準 109
  • 耐風設計規準レベル 47
  • 大陸プレート 4
  • 多質点系 8
  • 多雪区域 74
  • 建物高さランキング 112
  • 建物のモデル化 8
  • 建物崩壊率 47
  • 建物密度 112
  • 建物の転倒 6,52
  • WTC Complex 117,118
  • 弾性応答スペクトル 78
  • 弾性応答値推定式 90
  • 弾性型 92
  • 弾塑性型 92
  • 弾塑性応答値 89
  • 弾塑性変位応答スペクトル 89,90
  • 短柱のせん断破壊 51
  • 断層帯 13
  • 断層破壊 106
  • ダンパー 18
  • 地域係数 47,74
  • 地域指標 24
  • 地域防災会議 24
  • 力の釣り合いモデル 114
  • 地表面租度区分 110
  • チャールストン 79
  • 中央防災会議 23
  • 中国文明発生域 63
  • 中国山岳地帯 63
  • 中国建築耐震設計法 63
  • 中低層建物の耐震設計 96
  • 地中海ヒマラヤ地震帯 45
  • 超過確率 64
  • 直交ローラー支承 18
  • 中地震動 21,66
  • 沖積平野 13
  • 超高層建物 9
  • 長周期地震動 29
  • 超超高層建物 109
  • 直下型地震 13
  • 通信復旧 36
  • 津波 27
  • 停電発生 36
  • Ds値 47
  • 鉄筋コンクリート購造の被害 49
  • 鉄骨構造崩壊 52,56
  • 鉄骨鉄筋コンクリート構造 57
  • 鉄道 35
  • 田園地帯 111
  • 天井の落下 31
  • 転倒モーメント 116
  • 電力復旧 36
  • 電話不通 14
  • 東海、東南海、南海連動地震 38
  • 東京電力福島第一原子力発電所 33,34
  • 東京都新宿区 29
  • 東京都日本橋 35
  • 動的係数 47
  • 鳥取県西部地震 25
  • 東北地方太平洋沖地震 27
  • 唐山地震 37,55
  • 十勝沖地震 6,51,54
  • 特定建築物 23
  • 都市ガス復旧 36
  • 都市中心域 110
  • 都市のスプロール化 116
  • 土造 65
  • トルネイド 109
  • 内外装タイルの剥落 10
  • 内陸性地震 12
  • Non-engineered 45,49
  • 軟弱地盤 30
  • 軟弱地盤帯 11
  • 新潟地震 6,52,53
  • ニカラグワ地震 59
  • NIST 117
  • 二次設計 21
  • 日米の地震 16,17
  • New Madrid地震 49
  • 燃料密度 120
  • 熱伝導率 122
  • 農業用施設 14
  • 農林水産業 14
  • ノースリッジ地震 14,16,37,57,60
  • 野島断層 13
  • 配筋設計手順 8
  • 爆発 117
  • 函館大学校舎 54
  • 八戸図書館 54
  • ハリケーン 109
  • Hull-Core型 122
  • パワースペクトル 11
  • 阪神・淡路大震災 21
  • 東日本大震災 27
  • 非構造材 10,79
  • BBC 45
  • PGA 46,64
  • PGV 46
  • 必要降伏強度 92,93
  • 必要設計強度 93
  • P△効果 91
  • 避難階段の転倒 55
  • 避難者数 28
  • ピノプラザ復合施設 56
  • 兵庫県南部地震 13,16,37,58
  • 標準せん断力係数 47
  • 表層地盤 76
  • 広島県地震被害想定 24
  • フィリピン海プレート 27
  • 風洞実験 114
  • 風速値 110
  • 不規則建物 53
  • 福井地震 6
  • 復旧状況 35
  • 復興プロセス 37
  • 福嶋原子力発電所 33
  • 復元力特性 18
  • 複合構造 109
  • 複数コア型 119
  • フレーム構造 81
  • プレート間地震 63,64
  • プレートテクトニックス 8
  • プレート内地震 63
  • ブロック塀の倒壊 10
  • 米国耐震設計法 77,78
  • ペトロナスツインタワー 113
  • 変位一定域 17
  • 変位増福係数 78,83
  • 変形角限界値 79
  • 変形能 17,87,88
  • 偏心率 75
  • ペンタゴン 117,118,119
  • 変動成分 111
  • 崩壊原因 121
  • 崩壊メカニズム 121
  • 防火被覆 121
  • 防災会議 24
  • 防災基本計画 24
  • 防災業務計画 24
  • ポートアイランド 15
  • 防波堤 38
  • 暴風時 75
  • 保存建物 70
  • マイクロゾーニング 72
  • マクロゾーニング 64
  • マグニチュード 4
  • マントル 64
  • 宮城県沖地震 59
  • 未来都市構築 116
  • Mexico SCT波 86,93
  • メキシコ地震 56
  • 免震構造 18
  • 免震構造の効果 19
  • Memphis 48
  • 木造 5,48
  • モーダルアナリシス法 114
  • モホロビッチ面 64
  • 盛土崩壊 11
  • モロッコ地震 7,45,52,53
  • 屋根板の面内剛性 68
  • USGS 49
  • 誘発地震 40
  • 床システム 120,122
  • UBC 73
  • ユーラシアプレート 63
  • 余震 48
  • ライフライン 11,14,35
  • ランドマークタワー 113
  • リブジュドバイ 113,114
  • 緑地帯 116
  • 臨界波 83,87
  • ループ形状 89
  • ループ特性 18
  • 麗江地震 71
  • 烈震 5
  • 烈地震動 66
  • レンガ造 67
  • レンガ造接合部 67
  • 連動地震 38
  • 六甲淡路断層帯 13
  • ロスアンゼルス 16
  • ロードマップ 39
  • ロマプリータ地震 57
  • ワーキンググループ 23

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