政府刊行物

震災後の工学は何をめざすのか

東京大学大学院工学系研究科編

詳細情報

タイトル	震災後の工学は何をめざすのか
著者	東京大学大学院工学系研究科編
著者標目	東京大学大学院工学系研究科
出版地（国名コード）	JP
出版地	東京
出版社	内田老鶴圃
出版年月日等	2012.7
大きさ、容量等	361p ; 22cm
ISBN	9784753661336
価格	1800円
JP番号	22136073
トーハンMARC番号	32781944
出版年(W3CDTF)	2012
件名（キーワード）	科学技術研究--日本
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件名（キーワード）	震災予防
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NDLC	M42
NDC（9版）	507 : 研究法．指導法．技術教育
対象利用者	一般
資料の種別	図書
資料の種別	政府刊行物
資料の種別	官公庁刊行物
言語（ISO639-2形式）	jpn : 日本語

震災後の工学は何をめざすのか
目次
執筆者一覧　ii
第1章　序にかえて―今問われる工学の使命と役割　1
第1章　1・1　投げかけられた科学技術への課題と工学者としての見識　1
第1章　1・1　1・1・1　自然の猛威と科学技術への信頼の喪失　1
第1章　1・1　1・1・2　科学技術への課題　1
第1章　1・1　1・1・3　工学者としての見識　2
第1章　1・2　工学の現状　2
第1章　1・2　1・2・1　基礎基盤工学と総合工学　2
第1章　1・2　1・2・2　社会と工学　3
第1章　1・3　緊急工学ビジヨン　4
第1章　1・3　1・3・1　本書の構成と目的　4
第1章　1・3　1・3・2　学生諸君と若い世代に託すべき課題　5
第2章　電力・エネルギー　7
第2章　2・1　エネルギーベストミックス　7
第2章　2・1　(1)　経済性　7
第2章　2・1　(2)　環境性　9
第2章　2・1　(3)　供給安定性　10
第2章　2・1　(4)　持続可能性　12
第2章　2・1　(5)　ベストミックス　14
第2章　2・2　エネルギー利用　16
第2章　2・2　2・2・1　高効率発電　16
第2章　2・2　2・2・1　(1)　石炭ガス化複合発電　16
第2章　2・2　2・2・1　(2)　燃料電池　22
第2章　2・2　2・2・2　電力流通インフラ　28
第2章　2・2　2・2・2　(1)　スマートグリツド・電力系統　28
第2章　2・2　2・2・2　(2)　蓄電池　37
第2章　2・2　2・2・3　自動車の動力源　43
第2章　2・2　2・2・3　(1)　超高効率低公害燃焼技術　43
第2章　2・2　2・2・3　(2)　電気自動車　50
第2章　2・3　エネルギー供給　54
第2章　2・3　2・3・1　化石燃料　54
第2章　2・3　2・3・1　(1)　非在来型炭化水素資源　54
第2章　2・3　2・3・1　(2)　CO2の回収・貯留技術　57
第2章　2・3　2・3・2　再生可能エネルギ　63
第2章　2・3　2・3・2　(1)　太陽光発電　63
第2章　2・3　2・3・2　(2)　風力発電　66
第2章　2・3　2・3・2　(3)　バイオマス　70
第2章　2・3　2・3・2　(4)　その他の再生可能エネルギー　74
第2章　2・3　2・3・3　核分裂エネルギー　79
第2章　2・3　2・3・3　(1)　核分裂エネルギーの特徴　79
第2章　2・3　2・3・3　(2)　核燃料サイクルと高速増殖炉　82
第2章　2・3　2・3・4　核融合エネルギー　85
第2章　2・4　中長期のエネルギーシナリオ　91
第2章　2・4　2・4・1　2030年に至るエネルギーシナリオ　92
第2章　2・4　2・4・1　(1)　エネルギーと低炭素化のシナリオ分析手法　92
第2章　2・4　2・4・1　(2)　2020年および2030年におけるエネルギー需給、CO2排出量と国民経済への影響評価　96
第2章　2・4　2・4・1　(3)　おわりに　101
第2章　2・4　2・4・2　長期エネルギーシナリオ　102
第2章　2・4　2・4・2　(1)　持続可能社会のキーファクター　102
第2章　2・4　2・4・2　(2)　石油生産キャパシティの将来予測　104
第2章　2・4　2・4・2　(3)　シェルエネルギーシナリオ2050の紹介と石油生産量減退の背景　109
第2章　2・4　2・4・2　(4)　WWF-Ecofysの脱化石燃料シナリオの紹介　112
第2章　2・4　2・4・2　(5)　持続可能グローバルエネルギーシステムへの取り組み　113
第2章　2・4　2・4・2　(6)　我が国における原発代替の可能性　115
第3章　原子力工学　121
第3章　3・1　低頻度事象への対応　121
第3章　3・1　3・1・1　東日本大震災の概要　121
第3章　3・1　3・1・1　(1)　地震　121
第3章　3・1　3・1・1　(2)　大津波　123
第3章　3・1　3・1・1　(3)　福島第一原子力発電所の事故　123
第3章　3・1　3・1・2　被害軽減の歴史および基本的考え方　124
第3章　3・1　3・1・2　(1)　建築・土木構造物の耐震性確保について　124
第3章　3・1　3・1・2　(2)　大津波に対する田老の歴史　124
第3章　3・1　3・1・2　(3)　原子力発電所の耐震性確保の考え方　125
第3章　3・1　3・1・3　リスク概念の重要性とリスクマネジメント　126
第3章　3・1　3・1・3　(1)　リスク概念　126
第3章　3・1　3・1・3　(2)　リスクマネジメント　127
第3章　3・1　3・1・3　(3)　残余のリスクの存在の認識　128
第3章　3・1　3・1・4　地震・大津波・原子力被害のリスク的観点　129
第3章　3・1　3・1・4　(1)　共通の課題　129
第3章　3・1　3・1・4　(2)　津波に関する残余のリスクの考え方　130
第3章　3・1　3・1・4　(3)　セーフティー・バースト概念の重要性　131
第3章　3・1　3・1・5　まとめ　133
第3章　3・2　原子力発電所事故からの教訓と科学技術課題　134
第3章　3・2　3・2・1　原子力発電技術の概要　134
第3章　3・2　3・2・2　福島第一原子力発電所事故の教訓と対策　136
第3章　3・2　3・2・2　(1)　第1層：異常の発生防止から第3層日影響緩和まで　137
第3章　3・2　3・2・2　(2)　第4層　過酷事故への対応　138
第3章　3・2　3・2・3　原子力プラントの設計基準の課題　141
第3章　3・2　3・2・4　原子力防災と緊急時対応の課題　143
第3章　3・2　3・2・5　環境修復の総合的理工学の課題　145
第3章　3・2　3・2・6　放射線防護と人体影響の課題（放射線安全）　147
第3章　3・3　巨大複雄系シスデムの設計、運転、廃止措置と廃棄物の工学　149
第3章　3・3　3・3・1　リスクの概念とリスクに基づく設計維持　149
第3章　3・3　3・3・1　(1)　潜在的危険性の認識　149
第3章　3・3　3・3・1　(2)　リスク概念の必要性　150
第3章　3・3　3・3・1　(3)　想定と残余のリスクについて　150
第3章　3・3　3・3・1　(4)　リスクに基づく安全設計　151
第3章　3・3　3・3・2　廃炉に関する総合的理工学　153
第3章　3・3　3・3・2　(1)　通常の原子炉の廃炉　154
第3章　3・3　3・3・2　(2)　福島第一原子力発電所内の核燃料　155
第3章　3・3　3・3・2　(3)　福島第一原子力原子炉の廃炉　156
第3章　3・3　3・3・3　放射性廃棄物の処分　157
第3章　3・3　3・3・3　(1)　これまでの放射性廃棄物処分の考え方　158
第3章　3・3　3・3・3　(2)　放射性廃棄物処分における工学課題　160
第3章　3・4　原子力利用における人間と社会科学　162
第3章　3・4　3・4・1　不確実性と工学(1)：様々なトレードオフと意思決定　162
第3章　3・4　3・4・2　不確実性と工学(2)：不完全情報下での状況判断や意思決定　164
第3章　3・4　3・4・3　「トランス・サイエンス」という見方とその社会的意思決定への含意　166
第3章　3・4　3・4・4　代案としての「市民参加型」社会的意思決定プロセスの意義と限界　168
第3章　3・4　3・4・5　「参加」の本来的意義と技術専門家の役割　170
第3章　3・4　3・4・6　これからの工学と社会リテラシー　171
第3章　3・5　国際的原子力工学教育の潮流　172
第3章　3・5　3・5・1　原子力科学技術基盤の広がり：先端的物理・化学、放射線の医療応用　172
第3章　3・5　3・5・1　(1)　放射線―原子の世界からのメッセージ　172
第3章　3・5　3・5・1　(2)　原子力工学基盤技術　173
第3章　3・5　3・5・1　(3)　原子力基盤技術と医療応用　173
第3章　3・5　3・5・1　(4)　低線量被曝の問題　174
第3章　3・5　3・5・1　(5)　放射線制御・計測技術のイノベーション　175
第3章　3・5　3・5・1　(6)　核融合炉の研究・開発　176
第3章　3・5　3・5・2　原子力安全のための人材育成について　177
第3章　3・5　3・5・2　(1)　福島第一原子力発電所事故以前　177
第3章　3・5　3・5・2　(2)　福島第一原発事故の教育研究への反映　177
第3章　3・5　3・5・2　(3)　人材育成のため今後何をなすべきか　179
第3章　3・5　3・5・3　国際連携、アジア諸国との教育連携　182
第4章　都市・地域の復興と再生　185
第4章　4・0　はじめに　185
第4章　4・0　(1)　本章の目的と構成　185
第4章　4・0　(2)　都市づくり・まちづくり「計画」の社会的性格：施設や製品単体の設計との相違　185
第4章　4・0　(3)　都市づくり・まちづくりの専門家が被災後直ちに取り組むべき活動　186
第4章　第1部　どのような都市・地域空間をめざすのか　187
第4章　第1部　4・1　まちづくりの基本目標　187
第4章　第1部　4・1　(1)　安全安心のまちづくり（防災・減災まちづくり）　188
第4章　第1部　4・1　(2)　低環境負荷のまちづくり（低炭素・資源循環・自然共生）　191
第4章　第1部　4・1　(3)　超高齢化社会対応のまちづくり（バリアフリー化とコミュニティケア）　192
第4章　第1部　4・1　(4)　地域の空間文化資源を活かした地域産業まちづくり（生業と暮らしの再生）　192
第4章　第1部　4・1　(5)　交通まちづくり（多様な移動手段の導入とアクセシビリティの確保）　193
第4章　第1部　4・1　(6)　市民協働のまちづくり（集合知旺ソーシャルインテリジェンスによるまちづくり）　194
第4章　第2部　目標達成のための枝術的課題　195
第4章　第2部　4・2　復興のプロセスと被災者の居住支援・生活支援について　195
第4章　第2部　4・2　(1)　住環境移行と住環境の質の確保　195
第4章　第2部　4・2　(2)　避難所における居住支援　195
第4章　第2部　4・2　(3)　仮設住宅における居住支援　196
第4章　第2部　4・2　(4)　復興住宅の居住支援　198
第4章　第2部　4・3　津波防災のあり方　199
第4章　第2部　4・3　4・3・1　はじめに　199
第4章　第2部　4・3　4・3・2　津波の特性　199
第4章　第2部　4・3　4・3・2　(1)　広域性と規模の大きさ　199
第4章　第2部　4・3　4・3・2　(2)　低い頻度　201
第4章　第2部　4・3　4・3・2　(3)　長い継続時間　201
第4章　第2部　4・3　4・3・3　被害の特性　202
第4章　第2部　4・3　4・3・3　(1)　高い遡上高と広い氾濫域　202
第4章　第2部　4・3　4・3・3　(2)　避難の遅れと想定を越えた浸水域　202
第4章　第2部　4・3　4・3・3　(3)　堤防による防護と限界　203
第4章　第2部　4・3　4・3・4　今後の津波防災のあり方　205
第4章　第2部　4・4　瓦礫処理・資源有効利用　206
第4章　第2部　4・4　4・4・1　はじめに　206
第4章　第2部　4・4　4・4・2　瓦礫（災害廃棄物）の特性　207
第4章　第2部　4・4　4・4・3　製品ごとの処理　208
第4章　第2部　4・4　4・4・3　(1)　自動車　208
第4章　第2部　4・4　4・4・3　(2)　大型家電製品　209
第4章　第2部　4・4　4・4・3　(3)　小型電子機器　210
第4章　第2部　4・4　4・4・3　(4)　家屋・建築構造物　211
第4章　第2部　4・4　4・4・4　今後の災害廃棄物処理のあり方　211
第4章　第2部　4・4　4・4・4　(1)　インバース・マニュファクチャリングの定着　211
第4章　第2部　4・4　4・4・4　(2)　強靭なMaterial Chain Managementの構築　212
第4章　第2部　4・4　4・4・4　(3)　建築物・製品ストックのデータベース化　212
第4章　第2部　4・5　防災都市のなかの建築とは　213
第4章　第2部　4・5　4・5・1　建築における防災哲学の再構築のために　213
第4章　第2部　4・5　4・5・2　守る、そして、逃がす建築へ　214
第4章　第2部　4・5　4・5・3　建築の耐津波設計に向けた課題　215
第4章　第2部　4・5　4・5・3　(1)　津波荷重効果の精緻な評価　216
第4章　第2部　4・5　4・5・3　(2)　津波避難設計・計画　216
第4章　第2部　4・5　4・5・4　耐震設計に残された課題　217
第4章　第2部　4・5　4・5・4　(1)　補修技術―旧技術・旧材料・既存不適格との共存　218
第4章　第2部　4・5　4・5・4　(2)　耐破壊性能・残存性能の精緻な評価　218
第4章　第2部　4・5　4・5・4　(3)　余剰安全性能・冗長性能の活用　219
第4章　第2部　4・5　4・5・4　(4)　非構造材の安全性評価　219
第4章　第2部　4・5　4・5・5　ライフサイクルを見すえた建築へ　220
第4章　第2部　4・5　4・5・5　(1)　劣化診断技術の確立　220
第4章　第2部　4・5　4・5・5　(2)　半永久構造部材・材料の開発　221
第4章　第2部　4・5　4・5・5　(3)　復興支援のための建築技術　221
第4章　第2部　4・6　建築土木分野の材料　222
第4章　第2部　4・7　都市環境を下支えする静脈施設　224
第4章　第2部　4・7　4・7・1　はじめに　224
第4章　第2部　4・7　4・7・2　大量の災害廃棄物からみた都市の空間利用の課題　224
第4章　第2部　4・7　4・7・3　冗長性、相互補完性を持った施設設計と異種の施設間の水平連携の可能性　227
第4章　第2部　4・7　4・7・4　緩和策と適応策　228
第5章　人・物・情報流の現状と将来　229
第5章　5・1　はじめに　229
第5章　5・2　情報・通信　230
第5章　5・2　5・2・1　発災直後数日間　232
第5章　5・2　5・2・1　(1)　地震と津波による直接的被害　232
第5章　5・2　5・2・1　(2)　電力供給の喪失　233
第5章　5・2　5・2・1　(3)　伝送路の切断　233
第5章　5・2　5・2・1　(4)　音声電話サービスと新しいメディアとしてのインターネット　234
第5章　5・2　5・2・2　発災後半年までの対応　235
第5章　5・2　5・2・3　中期的対応　238
第5章　5・2　5・2・4　長期的対応　239
第5章　5・2　5・2・4　(1)　情報通信システム技術に関する研究開発の方向性　239
第5章　5・2　5・2・4　(2)　仮想空間であるインターネットと実空間との融合　239
第5章　5・2　5・2・4　(3)　耐障害性の高いネットワーク　240
第5章　5・2　5・2・4　(4)　災害時の情報の信ぴょう性の確保と迅速な共有　241
第5章　5・2　5・2・5　情報通信システム技術を用いた社会システムの方向性　242
第5章　5・3　交通・運輸　242
第5章　5・3　5・3・1　国土交通ネットワークのあり方　243
第5章　5・3　5・3・1　(1)　国土交通ネットワークの役割　243
第5章　5・3　5・3・1　(2)　孤立地域ゼロへの戦略と評価　244
第5章　5・3　5・3・2　都市間交通-道路交通　246
第5章　5・3　5・3・2　(1)　道路階層別の交通性能設計　246
第5章　5・3　5・3・2　(2)　道路網の信頼性と多機能性　247
第5章　5・3　5・3・2　(3)　道路交通のオペレーション　249
第5章　5・3　5・3・2　(4)　交通を活かすICT技術　250
第5章　5・3　5・3・3　都市間交通-鉄道交通　252
第5章　5・3　5・3・3　(1)　過去の震災の教訓に基づく対策の重要さが証明された3・11大震災　252
第5章　5・3　5・3・3　(2)　電源不足への電気鉄道としての対応　253
第5章　5・3　5・3・3　(3)　ネットワークとしての基幹輸送のレジリアンス　255
第5章　5・3　5・3・4　海上交通／輸送-海からの復興と海事技術への期待　256
第5章　5・3　5・3・4　(1)　地震・津波災害による喪失機能と復旧・復興の視点　256
第5章　5・3　5・3・4　(2)　海からの復興とライフラインの拠点形成　257
第5章　5・3　5・3・4　(3)　広域災害に強い海陸輸送ネットワークの構築　260
第5章　5・3　5・3・4　(4)　海との共存共栄：社会を支える海事技術への期待　265
第5章　5・3　5・3・5　日本の空の将来　266
第5章　5・3　5・3・5　(1)　地方を結ぶ公共交通としての航空輸送　266
第5章　5・3　5・3・5　(2)　航空交通システムの革新による高効率、高安全な航空輸送　267
第5章　5・3　5・3・5　(3)　小型航空機の活用と無人航空機の研究開発　270
第5章　5・4　人・物・情報流の将来―ソーシャルロジスティクスへの道―　272
第5章　5・4　5・4・1　エコなスマート・ロジスティクスシステムへの挑戦　272
第5章　5・4　5・4・2　東日本大震災の挑戦　274
第5章　5・4　5・4・3　「新しい財産」の保護と蓄積　276
第5章　5・5　おわりに　276
第6章　医療・衛生　279
第6章　6・0　はじめに―緊急医療を支える工学技術　279
第6章　6・1　医療工学　280
第6章　6・1　6・1・1　震災・緊急時の医療工学　280
第6章　6・1　6・1・1　(1)　被災地情報収集システムの整備　282
第6章　6・1　6・1・1　(2)　個人医療情報の確保　283
第6章　6・1　6・1・1　(3)　災害環境下で運用可能な自己完結医療システム構成技術　283
第6章　6・1　6・1・2　緊急時の医療・介護・福祉に求められるロボット技術　284
第6章　6・1　6・1・2　(1)　ロボット技術　285
第6章　6・1　6・1・2　(2)　情報的支援　285
第6章　6・1　6・1・2　(3)　物理的支援　287
第6章　6・1　6・1・2　(4)　物流的支援（移動・移送・搬送・運搬）　288
第6章　6・1　6・1・2　(5)　メンタルケア・メンタルセラピー　290
第6章　6・1　6・1・3　遠隔医療と小型医療機器技術　291
第6章　6・1　6・1・3　(1)　小型診断機器技術　292
第6章　6・1　6・1・3　(2)　遠隔医療とロボット技術　297
第6章　6・2　環境衛生工学　299
第6章　6・2　6・2・1　水道システム　299
第6章　6・2　6・2・1　(1)　水道施設への被害と応急復旧　299
第6章　6・2　6・2・1　(2)　耐震化の推進と複数水源化・ネットワーク化　301
第6章　6・2　6・2・1　(3)　水道施設の電子情報化と情報管理　304
第6章　6・2　6・2・1　(4)　放射性物質の浄水処理プロセス　305
第6章　6・2　6・2・1　(5)　低炭素社会における新たな水道システム整備　306
第6章　6・2　6・2・2　下水道　309
第6章　6・2　6・2・2　(1)　被災直後の衛生確保　309
第6章　6・2　6・2・2　(2)　施設の復旧　311
第6章　6・2　6・2・2　(3)　災害に強い上下水道　313
第6章　6・2　6・2・3　廃棄物処理　315
第6章　6・2　6・2・3　(1)　発災直後の衛生確保を中心とする対応　315
第6章　6・2　6・2・3　(2)　早期の復旧・復興のための瓦礫の撤去、処理、処分　317
第6章　6・2　6・2・3　(3)　大規模災害時の対処能力の向上のための課題　319
第6章　6・2　6・2・4　環境分析　321
第6章　6・3　福祉　324
第7章　工学の新しい潮流　333
第7章　7・1　工学における研究教育の課題とビジョン　333
第7章　7・1　7・1・1　工学研究の学際化と巨大複雑化　333
第7章　7・1　7・1・2　学際化の光と影　334
第7章　7・1　7・1・3　工学教育の課題　335
第7章　7・1　7・1・4　工学研究と教育のビジョン　336
第7章　7・2　レジリアンス工学の創成　338
第7章　7・2　7・2・1　安全問題の変遷とレジリアンス工学　338
第7章　7・2　7・2・1　(1)　レジリアンス工学の課題　340
第7章　7・3　緊急対応工学の創成　344
第7章　7・3　7・3・1　緊急事態に対応する工学とは　344
第7章　7・3　7・3・2　今回の震災で必要となった緊急対応技術　345
第7章　7・3　7・3・2　(1)　被害状況の緊急把握　345
第7章　7・3　7・3・2　(2)　緊急計画立案　346
第7章　7・3　7・3・2　(3)　緊急オペレーション　346
第7章　7・3　7・3・3　緊急対応デジタルエンジニアリング　347
第7章　7・3　7・3・4　多様なロボット技術　349
第7章　7・3　7・3・5　適応力に協調作業を行うエージェント群ロボット　352
第7章　7・3　7・3・6　緊急対応が可能な社会システム　353
第7章　7・4　新しい潮流に向けた工学教育　354
第8章　おわりに　359

震災後の工学は何をめざすのか

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