サイトメニューここからこのページの先頭です

ショートカットキーの説明を開始します。画面遷移や機能実行は、説明にあるショートカットキーを同時に押した後、Enterキーを押してください。ショートカットキーの説明を聞くには、Alt+0。トップ画面の表示には、Alt+1。ログインを行うには、Alt+2。簡易検索画面の表示には、Alt+3。詳細検索画面の表示には、Alt+4。障害者向け資料検索画面の表示には、Alt+5。検索結果の並び替えを行うには、Alt+6。国立国会図書館ホームページの表示には、Alt+7。検索結果の絞り込みを行うには、Alt+8。以上でショートカットキーの説明を終わります。

ナビゲーションここから

ナビゲーションここまで

本文ここから

資料種別 図書

土壌汚染対策技術 : 実務者が書いた土壌汚染対策法と実用技術から最新技術まで

地盤環境技術研究会 編

詳細情報

タイトル 土壌汚染対策技術 : 実務者が書いた土壌汚染対策法と実用技術から最新技術まで
著者 地盤環境技術研究会 編
著者標目 地盤環境技術研究会
出版地(国名コード) JP
出版地東京
出版社日科技連出版社
出版年月日等 2003.9
大きさ、容量等 367p ; 21cm
ISBN 4817190639
価格 5000円
JP番号 20477258
出版年(W3CDTF) 2003
件名(キーワード) 土壌汚染
NDLC NA217
NDC(9版) 519.5 : 公害.環境工学
対象利用者 一般
資料の種別 図書
言語(ISO639-2形式) jpn : 日本語

目次
 

  • 土壌汚染対策技術 : 実務者が書いた土壌汚染対策法と実用技術から最新技術まで
  • 推薦のことば iii
  • はじめに v
  • 第I部 土壌汚染対策法と調査・措置
  • 第I部 1 土壌汚染対策法 3
  • 第I部 1 1.1 土壌汚染対策法の概要 3
  • 第I部 1 1.2 調査契機 4
  • 第I部 1 1.3 対象物質と対象リスク 5
  • 第I部 1 1.4 特定施設と特定有害物質 6
  • 第I部 1 1.5 土壌汚染状況調査 8
  • 第I部 1 1.6 指定区域と指定基準 10
  • 第I部 1 1.7 措置 11
  • 第I部 1 1.8 指定調査機関と指定支援法人 13
  • 第I部 1 1.9 土壌汚染対策法における特例事項 14
  • 第I部 2 土壌汚染状況調査と措置 20
  • 第I部 2 2.1 調査契機と土壌汚染状況調査 20
  • 第I部 2 2.2 資料等調査 20
  • 第I部 2 2.3 試料採取等 29
  • 第I部 2 2.4 土壌汚染状況調査結果の報告 38
  • 第I部 2 2.5 措置内容と措置の適用 38
  • 第I部 2 2.6 直接摂取リスクに対する措置 42
  • 第I部 2 2.7 地下水等の飲用リスクに対する措置 45
  • 第I部 2 2.8 詳細調査 47
  • 第I部 2 2.9 汚染土壌の外部搬出 48
  • 第II部 浄化・修復技術の適用と最新技術
  • 第II部 3 浄化・修復技術の種類と適用条件 53
  • 第II部 3 3.1 浄化・修復技術の種類 53
  • 第II部 3 3.2 適応技術の選択方法 63
  • 第II部 4 揮発性有機化合物による土壌・地下水汚染の浄化・修復技術 66
  • 第II部 4 4.1 揚水法 66
  • 第II部 4 4.2 土壌ガス吸引法 79
  • 第II部 4 4.3 エアースパージング法 87
  • 第II部 4 4.4 ホットソイル工法 94
  • 第II部 4 4.5 低温加熱法 97
  • 第II部 4 4.6 バイオレメディエーション 100
  • 第II部 4 4.7 鉄粉を用いた有機塩素系化合物の浄化技術 111
  • 第II部 5 重金属等による土壌・地下水汚染の浄化・修復技術 126
  • 第II部 5 5.1 不溶化処理 126
  • 第II部 5 5.2 土壌洗浄 140
  • 第II部 5 5.3 その他の対策技術 147
  • 第II部 6 石油類による土壌・地下水汚染の浄化・修復技術 158
  • 第II部 6 6.1 バイオベンティング(Bioventing) 158
  • 第II部 6 6.2 バイオスラーピング(Bioslurping) 166
  • 第II部 6 6.3 バイオレメディエーション 174
  • 第II部 6 6.4 土壌洗浄 187
  • 第II部 6 6.5 加熱処理法 192
  • 第II部 7 ダイオキシン類による土壌・地下水汚染の浄化・修復技術 198
  • 第II部 7 7.1 溶融固化法 198
  • 第II部 7 7.2 DCR脱ハロゲン化工法によるダイオキシン類無害化処理 205
  • 第II部 7 7.3 ダイオキシン類汚染水処理技術 210
  • 第II部 7 7.4 PCB汚染土壌処理技術 214
  • 第II部 8 土壌掘削および現地外処分 220
  • 第II部 8 8.1 土壌掘削工事 220
  • 第II部 8 8.2 最終処分場 235
  • 第II部 8 8.3 汚染土壌浄化施設 237
  • 第II部 8 8.4 セメント工場 239
  • 第II部 9 モニタリング技術 244
  • 第II部 9 9.1 簡易分析 244
  • 第II部 9 9.2 モニタリング全般 268
  • 第III部 欧米諸国にみる法規制と浄化・修復技術と今後の技術展開
  • 第III部 10 欧米諸国の浄化・修復技術 277
  • 第III部 10 10.1 欧米諸国の法規制の変遷と今後の技術動向 277
  • 第III部 10 10.2 欧州における浄化・修復技術 280
  • 第III部 10 10.3 米国における浄化・修復技術 285
  • 第III部 11 新たな技術展開 292
  • 第III部 11 11.1 現在開発途上の土壌・地下水浄化技術 292
  • 第III部 11 11.2 原位置土壌洗浄法 317
  • 第III部 11 11.3 リスク基準の浄化・修復措置 324
  • 第III部 12 土壌汚染とリスクコミュニケーション,リスクマネジメント 340
  • 第III部 12 12.1 リスクコミュニケーション 340
  • 第III部 12 12.2 リスクマネジメントと企業経営 345
  • 索引 355
  • 地盤環境技術研究会・執筆者紹介 361

本文ここまで

Copyright © 2012 National Diet Library. All Rights Reserved.

フッター ここまで