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資料種別 図書

環境ハンドブック

茅陽一 監修,石谷久 [編]

詳細情報

タイトル 環境ハンドブック
著者 茅陽一 監修
著者 石谷久 [編]
著者標目 茅, 陽一, 1934-
著者標目 石谷, 久, 1941-
出版地(国名コード) JP
出版地東京
出版社産業環境管理協会
出版地東京
出版社丸善出版事業部
出版年月日等 2002.10
大きさ、容量等 1238p ; 27cm
ISBN 4914953749
価格 21000円
JP番号 20337769
出版年(W3CDTF) 2002
件名(キーワード) 環境問題
NDLC E2
NDLC EG281
NDC(9版) 519.036 : 公害.環境工学
対象利用者 一般
資料の種別 図書
言語(ISO639-2形式) jpn : 日本語

目次
 

  • 環境ハンドブック
  • 第1部 総論 中山哲男
  • 第1部 1章 21世紀の環境を展望する 石谷久 3
  • 第1部 1章 1.1 環境問題の本質 3
  • 第1部 1章 1.1 1.1.1 経済発展と資源消費の増大:生産消費の集中と国際分業へ 3
  • 第1部 1章 1.1 1.1.2 経済発展を支える技術進歩 5
  • 第1部 1章 1.1 1.1.3 経済発展の影響と環境保全 6
  • 第1部 1章 1.1 1.1.4 外部不経済の発生と内生化への障害 7
  • 第1部 1章 1.2 21世紀に向けた展望 9
  • 第1部 1章 1.2 1.2.1 ISO 14000などの産業主体による自主的基準制定 9
  • 第1部 1章 1.2 1.2.2 環境保全コストの負担とその内生化政策 10
  • 第1部 1章 1.2 1.2.3 環境保全政策の国際協調とスムースな移行 13
  • 第1部 2章 産業環境問題の推移と21世紀への展望 16
  • 第1部 2章 2.1 総論 中山哲男 16
  • 第1部 2章 2.1 2.1.1 はじめに 16
  • 第1部 2章 2.1 2.1.2 産業公害問題の深刻化と防止施策の推移 17
  • 第1部 2章 2.1 2.1.3 産業公害問題の多様化と地球環境問題の台頭 18
  • 第1部 2章 2.1 2.1.4 21世紀に向けて 20
  • 第1部 2章 2.2 鉱業 浅野闘一 21
  • 第1部 2章 2.2 2.2.1 20世紀環境問題の推移 21
  • 第1部 2章 2.2 2.2.2 21世紀に向けての展望 23
  • 第1部 2章 2.3 電力産業 影山嘉宏 26
  • 第1部 2章 2.3 2.3.1 20世紀環境問題の推移 26
  • 第1部 2章 2.3 2.3.2 21世紀に向けての展望 29
  • 第1部 2章 2.4 鉄鋼産業 吉田言 30
  • 第1部 2章 2.4 2.4.1 20世紀における環境保全活動の推移 30
  • 第1部 2章 2.4 2.4.2 21世紀に向けての展望 32
  • 第1部 2章 2.5 化学産業 石崎直温 34
  • 第1部 2章 2.5 2.5.1 近年の環境問題の特徴と業界の活動状況 34
  • 第1部 2章 2.5 2.5.2 化学物質管理と化学業界の活動 34
  • 第1部 2章 2.5 2.5.3 21世紀を迎えた化学業界のあり方 37
  • 第1部 2章 2.6 石油精製産業 寺山憲三 38
  • 第1部 2章 2.6 2.6.1 20世紀環境問題の推移 38
  • 第1部 2章 2.6 2.6.2 21世紀に向けての展望 40
  • 第1部 2章 2.7 自動車産業 三枝省五 42
  • 第1部 2章 2.7 2.7.1 20世紀環境問題の推移 42
  • 第1部 2章 2.7 2.7.2 21世紀に向けての展望 45
  • 第1部 2章 2.8 電機・電子産業 横山宏 46
  • 第1部 2章 2.8 2.8.1 オゾン層の保護 46
  • 第1部 2章 2.8 2.8.2 使用済み家電製品などのリサイクル 47
  • 第1部 2章 2.8 2.8.3 有害大気汚染物質対策 49
  • 第1部 2章 2.8 2.8.4 IS0 14000シリーズへの対応 49
  • 第1部 2章 2.8 2.8.5 21世紀に向けての展望 49
  • 第1部 2章 2.9 機械産業 長谷川捷 51
  • 第1部 2章 2.9 2.9.1 20世紀環境問題の推移 51
  • 第1部 2章 2.9 2.9.2 21世紀に向けての展望 53
  • 第1部 2章 2.10 製紙産業 上埜武夫 56
  • 第1部 2章 2.10 2.10.1 パルプ製造法の変遷 56
  • 第1部 2章 2.10 2.10.2 省資源と省エネルギー 57
  • 第1部 2章 2.10 2.10.3 古紙のリサイクル 58
  • 第1部 2章 2.10 2.10.4 紙パルプと化学物質 58
  • 第1部 2章 2.10 2.10.5 産業廃棄物とその有効利用 59
  • 第1部 2章 2.10 2.10.6 製紙原料の現状と将来展望 59
  • 第1部 2章 2.11 建設産業 三島亨 60
  • 第1部 2章 2.11 2.11.1 20世紀環境問題の推移 60
  • 第1部 2章 2.11 2.11.2 21世紀に向けての展望 64
  • 第1部 2章 2.12 食品産業 駒谷進 66
  • 第1部 2章 2.12 2.12.1 20世紀環境問題の推移—環境汚染防止の取組み 66
  • 第1部 2章 2.12 2.12.2 21世紀に向けての展望 67
  • 第1部 2章 2.13 流通産業 小林珠江 69
  • 第1部 2章 2.13 2.13.1 流通業における環境問題の推移 69
  • 第1部 2章 2.13 2.13.2 21世紀に向けての展望—これからの流通業と環境問題 74
  • 第1部 2章 2.14 金融・保険 瀬尾隆史 75
  • 第1部 2章 2.14 2.14.1 20世紀環境問題の推移 75
  • 第1部 2章 2.14 2.14.2 21世紀に向けての展望 77
  • 第2部 地域環境 指宿堯嗣
  • 第2部 1章 大気環境 指宿堯嗣 81
  • 第2部 1章 1.1 大気環境問題とは 指宿堯嗣 81
  • 第2部 1章 1.2 大気環境汚染の影響 83
  • 第2部 1章 1.2 1.2.1 健康への影響 香川順 83
  • 第2部 1章 1.2 1.2.2 生態系への影響 戸塚績 85
  • 第2部 1章 1.3 大気環境問題の推移と現状 88
  • 第2部 1章 1.3 1.3.1 ばいじん・粉じん 田森行男 88
  • 第2部 1章 1.3 1.3.2 硫黄酸化物(二酸化硫黄) 88
  • 第2部 1章 1.3 1.3.3 浮遊粒子状物質 吉門洋 89
  • 第2部 1章 1.3 1.3.4 一酸化炭素 指宿堯嗣 90
  • 第2部 1章 1.3 1.3.5 窒素酸化物 91
  • 第2部 1章 1.3 1.3.6 光化学オキシダント 92
  • 第2部 1章 1.3 1.3.7 揮発性有機化合物 泉川碩雄 92
  • 第2部 1章 1.3 1.3.8 悪臭物質 93
  • 第2部 1章 1.3 1.3.9 有害大気汚染物質 94
  • 第2部 1章 1.4 一次汚染物質の発生源と発生機構 城戸伸夫 96
  • 第2部 1章 1.4 1.4.1 固定発生源 96
  • 第2部 1章 1.4 1.4.2 移動発生源 大井明彦 98
  • 第2部 1章 1.5 汚染物質の大気中での移流・拡散 横山長之 100
  • 第2部 1章 1.5 1.5.1 排煙の拡散と気象条件 101
  • 第2部 1章 1.5 1.5.2 排煙の濃度計算 102
  • 第2部 1章 1.5 1.5.3 拡散モデルとシミュレーション(環境アセスメント) 近藤裕昭 103
  • 第2部 1章 1.6 二次汚染物質の発生機構 指宿堯嗣 107
  • 第2部 1章 1.6 1.6.1 大気化学 107
  • 第2部 1章 1.6 1.6.2 二次汚染物質の生成 108
  • 第2部 1章 1.6 1.6.3 二次生成粒子状物質 吉門洋 108
  • 第2部 1章 1.7 固定発生源(燃焼)での対策技術 城戸伸夫 110
  • 第2部 1章 1.7 1.7,1 燃料・燃焼改善 110
  • 第2部 1章 1.7 1.7.2 集じん 金岡千嘉男 113
  • 第2部 1章 1.7 1.7.3 排煙脱硫 鈴木善三 115
  • 第2部 1章 1.7 1.7.4 排煙脱硝 宮寺達雄 118
  • 第2部 1章 1.7 1.7.5 ダイオキシン類排出低減 竹内正雄 121
  • 第2部 1章 1.8 固定発生源(非燃焼)での対策技術 二夕村森 122
  • 第2部 1章 1.8 1.8.1 直接燃焼 竹内正雄 123
  • 第2部 1章 1.8 1.8.2 触媒燃焼 浮須祐二 124
  • 第2部 1章 1.8 1.8.3 吸着・回収 小林悟 125
  • 第2部 1章 1.8 1.8.4 分解 二夕村森 126
  • 第2部 1章 1.9 移動発生源での対策技術 大井明彦 128
  • 第2部 1章 1.9 1.9.1 ガソリン自動車排出ガス対策 130
  • 第2部 1章 1.9 1.9.2 ディーゼルエンジン自動車排出ガス 小淵存 133
  • 第2部 1章 1.10 測定技術 指宿堯嗣 137
  • 第2部 1章 1.10 1.10.1 燃料試験方法・燃焼管理用計測器 城戸伸夫 137
  • 第2部 1章 1.10 1.10.2 固定発生源測定(ダスト) 田森行男 140
  • 第2部 1章 1.10 1.10.3 固定発生源測定(ガス状汚染物質) 竹内浩士 143
  • 第2部 1章 1.10 1.10.4 移動発生源測定 大井明彦 144
  • 第2部 1章 1.10 1.10.5 環境測定 竹内浩士 147
  • 第2部 2章 水環境 宮崎章 150
  • 第2部 2章 2.1 水環境問題とは 宮崎章 150
  • 第2部 2章 2.1 2.1.1 水利用の状況と汚濁物質の発生源 152
  • 第2部 2章 2.1 2.1.2 一次汚濁物質と二次生成汚濁物質 154
  • 第2部 2章 2.2 水環境汚染の影響 155
  • 第2部 2章 2.2 2.2.1 健康への影響 安藤正典 155
  • 第2部 2章 2.2 2.2.2 農業への影響 大山銀四郎 157
  • 第2部 2章 2.2 2.2.3 水産業への影響 前田勝 158
  • 第2部 2章 2.3 水環境問題の推移 宮崎章 160
  • 第2部 2章 2.3 2.3.1 重金属(有機金属化合物を含む) 田尾博明 162
  • 第2部 2章 2.3 2.3.2 有機汚濁物質(BOD,COD) 栗山光央 164
  • 第2部 2章 2.3 2.3.3 富栄養化物質 諏訪裕一 166
  • 第2部 2章 2.3 2.3.4 有害化学物質 山下信義 168
  • 第2部 2章 2.4 一次汚濁物質の発生源 栗山光央 171
  • 第2部 2章 2.4 2.4.1 固定発生源(産業) 宮崎章 173
  • 第2部 2章 2.4 2.4.2 固定発生源(生活・消費) 山岸昴夫 175
  • 第2部 2章 2.5 汚染物質の挙動と汚濁発生機構 宮崎章 178
  • 第2部 2章 2.5 2.5.1 排水の特性(量,排水速度など) 大山銀四郎 180
  • 第2部 2章 2.5 2.5.2 自然界での物質変化 182
  • 第2部 2章 2.5 2.5.3 水理と拡散 183
  • 第2部 2章 2.5 2.5.4 分布,蓄積 185
  • 第2部 2章 2.5 2.5.5 富栄養化 186
  • 第2部 2章 2.5 2.5.6 生物濃縮 187
  • 第2部 2章 2.6 固定発生源(産業)での対策技術I 綾日出教 189
  • 第2部 2章 2.6 2.6.1 重金属類,SS 辰巳憲司 191
  • 第2部 2章 2.6 2.6.2 BOD,COD 栗山光央 193
  • 第2部 2章 2.6 2.6.3 富栄養化物質 山岸昴夫 195
  • 第2部 2章 2.6 2.6.4 有害化学物質 高橋信行 197
  • 第2部 2章 2.7 固定発生源(生活)での対策技術II 綾日出教 200
  • 第2部 2章 2.8 測定技術 田尾博明 202
  • 第2部 2章 2.8 2.8.1 重金属,SS 202
  • 第2部 2章 2.8 2.8.2 DO,COD,BOD 206
  • 第2部 2章 2.8 2.8.3 富栄養化物質 207
  • 第2部 2章 2.8 2.8.4 有害化学物質 山下信義 208
  • 第2部 3章 土壌・地下水 細見正明 212
  • 第2部 3章 3.1 土壌・地下水汚染とは 細見正明 212
  • 第2部 3章 3.1 3.1.1 土壌・地下水汚染の定義 212
  • 第2部 3章 3.1 3.1.2 土壌汚染対策法 214
  • 第2部 3章 3.1 3.1.3 土壌・地下水汚染の原因 215
  • 第2部 3章 3.1 3.1.4 土壌および地下水の環境基準 217
  • 第2部 3章 3.2 土壌・地下水汚染の特徴と汚染状況 220
  • 第2部 3章 3.2 3.2.1 汚染物質の移流・拡散 駒井武 220
  • 第2部 3章 3.2 3.2.2 重金属による汚染 細見正明 222
  • 第2部 3章 3.2 3.2.3 有機塩素系化合物による汚染 223
  • 第2部 3章 3.2 3.2.4 石油系燃料による汚染 227
  • 第2部 3章 3.2 3.2.5 農薬による汚染 228
  • 第2部 3章 3.2 3.2.6 肥料による汚染 229
  • 第2部 3章 3.3 土壌・地下水汚染の調査 中島誠 231
  • 第2部 3章 3.3 3.3.1 土壌・地下水汚染調査の進め方 231
  • 第2部 3章 3.3 3.3.2 資料等調査 232
  • 第2部 3章 3.3 3.3.3 概況調査 233
  • 第2部 3章 3.3 3.3.4 詳細調査 237
  • 第2部 3章 3.3 3.3.5 土壌・地下水汚染調査における課題 241
  • 第2部 3章 3.4 土壌・地下水汚染対策 242
  • 第2部 3章 3.4 3.4.1 土壌・地下水汚染の対策技術の現状 中島誠 242
  • 第2部 3章 3.4 3.4.2 土壌・地下水汚染対策の進め方 245
  • 第2部 3章 3.4 3.4.3 土壌・地下水汚染対策の新しい動き 辰巳憲司 248
  • 第2部 4章 廃棄物 指宿堯嗣 251
  • 第2部 4章 4.1 廃棄物問題とは 坂本宏 251
  • 第2部 4章 4.1 4.1.1 産業廃棄物 253
  • 第2部 4章 4.1 4.1.2 一般廃棄物 253
  • 第2部 4章 4.2 廃棄物処理の変遷 武田信生 255
  • 第2部 4章 4.3 廃棄物問題の推移 小林幹男 258
  • 第2部 4章 4.3 4.3.1 無機性廃棄物(重金属など) 259
  • 第2部 4章 4.3 4.3.2 有機性廃棄物 小木知子 261
  • 第2部 4章 4.3 4.3.3 有害化学物質 駒井武 262
  • 第2部 4章 4.4 廃棄物の処理 小林幹男 266
  • 第2部 4章 4.4 4.4.1 収集,中間処理,最終処理 269
  • 第2部 4章 4.4 4.4.2 無機性廃棄物(重金属など) 270
  • 第2部 4章 4.4 4.4.3 有機性廃棄物 小木知子 270
  • 第2部 4章 4.4 4.4.4 有害化学物質 駒井武 272
  • 第2部 5章 化学物質 指宿堯嗣 276
  • 第2部 5章 5.1 化学物質問題とは 富永衛 276
  • 第2部 5章 5.2 化学物質の影響 中室克彦 278
  • 第2部 5章 5.2 5.2.1 健康への影響 278
  • 第2部 5章 5.2 5.2.2 生態系への影響 281
  • 第2部 5章 5.3 化学物質問題の推移 米沢義堯 283
  • 第2部 5章 5.3 5.3.1 規制・法律 284
  • 第2部 5章 5.3 5.3.2 重金属 中室克彦 287
  • 第2部 5章 5.3 5.3.3 有害化学物質 米沢義堯 287
  • 第2部 5章 5.4 化学物質の発生源 手塚雅勝 290
  • 第2部 5章 5.5 化学物質の管理・対策・処理 292
  • 第2部 5章 5.5 5.5.1 リスク評価と管理 米沢義堯 292
  • 第2部 5章 5.5 5.5.2 不拡散・回収 手塚雅勝 294
  • 第2部 5章 5.5 5.5.3 分解 295
  • 第2部 6章 騒音 高津熟 297
  • 第2部 6章 6.1 騒音問題とは 石井晧 297
  • 第2部 6章 6.2 音の基礎 今泉博之 300
  • 第2部 6章 6.2 6.2.1 音に関する用語 300
  • 第2部 6章 6.2 6.2.2 音の伝搬 吉久光一 302
  • 第2部 6章 6.3 騒音の影響 吉田拓正 305
  • 第2部 6章 6.3 6.3.1 聴力への影響 305
  • 第2部 6章 6.3 6.3.2 聴取妨害 306
  • 第2部 6章 6.3 6.3.3 睡眠妨害 306
  • 第2部 6章 6.3 6.3.4 心理的影響 306
  • 第2部 6章 6.3 6.3.5 生理的影響・健康影響 307
  • 第2部 6章 6.3 6.3.6 作業能率への影響 307
  • 第2部 6章 6.4 騒音の対策 岡田健 308
  • 第2部 6章 6.4 6.4.1 音源対策 308
  • 第2部 6章 6.4 6.4.2 吸音・しゃ音対策 310
  • 第2部 6章 6.4 6.4.3 しゃ音塀 310
  • 第2部 6章 6.4 6.4.4 騒音伝搬予測手法 313
  • 第2部 6章 6.5 騒音の測定 吉川教治 317
  • 第2部 6章 6.5 6.5.1 騒音測定に使用する機器 317
  • 第2部 6章 6.5 6.5.2 騒音の時間的変動特性による測定方法 317
  • 第2部 6章 6.5 6.5.3 測定場所と測定点の位置(マイクロホンの位置,高さ) 319
  • 第2部 6章 6.5 6.5.4 暗騒音の影響 320
  • 第2部 6章 6.5 6.5.5 測定に影響を与える環境条件 320
  • 第2部 6章 6.5 6.5.6 各対象ごとの騒音測定方法 320
  • 第2部 6章 6.6 低周波音 高津熟 323
  • 第2部 6章 6.6 6:6.1 低周波音とは 323
  • 第2部 6章 6.6 6.6.2 低周波音に対する苦情の実態 323
  • 第2部 6章 6.6 6.6.3 低周波音の発生源 325
  • 第2部 6章 6.6 6.6.4 低周波音の影響 326
  • 第2部 6章 6.6 6.6.5 低周波音の対策と予測 327
  • 第2部 6章 6.6 6.6.6 低周波音の測定・評価 327
  • 第2部 7章 振動 高津熟 329
  • 第2部 7章 7.1 振動問題とは 鹿島教昭 329
  • 第2部 7章 7.1 7.1.1 推移と傾向 330
  • 第2部 7章 7.1 7.1.2 規制と法律 332
  • 第2部 7章 7.2 振動の発生と伝搬 国松直 335
  • 第2部 7章 7.2 7.2.1 振動に関する基礎 335
  • 第2部 7章 7.2 7.2.2 振動源と伝搬特性 成瀬治興 338
  • 第2部 7章 7.3 振動の影響 前田節雄 339
  • 第2部 7章 7.3 7.3.1 直接影響としての心理的影響 339
  • 第2部 7章 7.3 7.3.2 直接影響としての生理的影響 340
  • 第2部 7章 7.3 7.3.3 間接影響としての心理的影響 340
  • 第2部 7章 7.3 7.3.4 間接影響としての生理的影響 340
  • 第2部 7章 7.3 7.3.5 構造物への影響 高津熟 342
  • 第2部 7章 7.4 振動の対策 342
  • 第2部 7章 7.4 7.4.1 振動対策 早川清 342
  • 第2部 7章 7.4 7.4.2 振動伝搬予測手法 横田明則 345
  • 第2部 7章 7.5 振動の測定 大熊恒靖 347
  • 第2部 7章 7.5 7.5.1 振動レベル計 347
  • 第2部 7章 7.5 7.5.2 振動レベルの測定 347
  • 第2部 7章 7.5 7.5.3 各対象ごとの振動測定方法 348
  • 第3部 地球環境 水野建樹
  • 第3部 1章 地球環境問題の相互関係 水野建樹 353
  • 第3部 1章 1.1 地球温暖化と他の環境問題 354
  • 第3部 1章 1.2 人口・食糧・水資源問題 355
  • 第3部 1章 1.3 土地利用・生態系衰退 356
  • 第3部 1章 1.4 有害化学物質や他の大気汚染物質と関連する地球環境問題 357
  • 第3部 2章 地球の温暖化 359
  • 第3部 2章 2.1 温暖化のメカニズム 359
  • 第3部 2章 2.1 2.1.1 メカニズム 野田彰 359
  • 第3部 2章 2.1 2.1.2 観測・計測 吉川久幸 364
  • 第3部 2章 2.1 2.1.3 気候予測モデル 住明正 368
  • 第3部 2章 2.2 温暖化の影響 374
  • 第3部 2章 2.2 2.2.1 気候システムへの影響 住明正 374
  • 第3部 2章 2.2 2.2.2 生態系への影響 及川武久 377
  • 第3部 2章 2.2 2.2.3 人間社会への影響 原沢英夫 383
  • 第3部 2章 2.3 対策 山地憲治 388
  • 第3部 2章 2.3 2.3.1 基本的考え方 388
  • 第3部 2章 2.3 2.3.2 対策技術・システムの分類 392
  • 第3部 2章 2.3 2.3.3 エネルギーシステムにおける対策 394
  • 第3部 2章 2.3 2.3.4 その他の対策 419
  • 第3部 3章 オゾン層の破壊 425
  • 第3部 3章 3.1 オゾン層破壊のメカニズム 伊藤朋之 426
  • 第3部 3章 3.1 3.1.1 メカニズム 426
  • 第3部 3章 3.1 3.1.2 オゾン層の観測 430
  • 第3部 3章 3.2 オゾン層破壊の影響 伊藤朋之 436
  • 第3部 3章 3.2 3.2.1 オゾン層破壊の生態系への影響 436
  • 第3部 3章 3.2 3.2.2 健康への影響 439
  • 第3部 3章 3.3 オゾン層破壊の対策 水野光一 441
  • 第3部 3章 3.3 3.3.1 基本的考え方 441
  • 第3部 3章 3.3 3.3.2 関連する有機ハロゲン化合物 443
  • 第3部 3章 3.3 3.3.3 フッ素化合物の削減政策と蓄積量/排出量 445
  • 第3部 3章 3.3 3.3.4 フロン代替物質と代替技術 446
  • 第3部 3章 3.3 3.3.5 フロンなどの回収技術 448
  • 第3部 3章 3.3 3.3.6 フロンなどの破壊技術 449
  • 第3部 4章 酸性雨 455
  • 第3部 4章 4.1 対流圏オゾンと酸性雨 原宏 455
  • 第3部 4章 4.1 4.1.1 対流圏オゾンの増加 455
  • 第3部 4章 4.1 4.1.2 酸性雨:大気からの物質沈着 457
  • 第3部 4章 4.1 4.1.3 東アジア酸性雨モニタリングネットワーク 459
  • 第3部 4章 4.2 酸性雨の影響 河野吉久 460
  • 第3部 4章 4.2 4.2.1 植物への影響 460
  • 第3部 4章 4.2 4.2.2 土壌への影響 461
  • 第3部 4章 4.2 4.2.3 河川水質への影響 461
  • 第3部 4章 4.2 4.2.4 構造物への影響 462
  • 第3部 4章 4.3 対策 463
  • 第3部 4章 4.3 4.3.1 燃料の改質 土屋健太郎 463
  • 第3部 4章 4.3 4.3.2 固定発生源対策 大屋正明 465
  • 第3部 4章 4.3 4.3.3 移動発生源対策 宮寺達雄 469
  • 第3部 5章 熱帯林の減少 473
  • 第3部 5章 5.1 減少の原因 天野正博 473
  • 第3部 5章 5.1 5.1.1 原因 473
  • 第3部 5章 5.1 5.1.2 熱帯林の減少速度 475
  • 第3部 5章 5.2 減少の影響 476
  • 第3部 5章 5.2 5.2.1 気候への影響 馬淵和雄 476
  • 第3部 5章 5.2 5.2.2 生態系への影響 田中信行 480
  • 第3部 5章 5.3 対策 天野正博 483
  • 第3部 6章 砂漠化 大森博雄 485
  • 第3部 6章 6.1 砂漠化の原因とプロセス 485
  • 第3部 6章 6.1 6.1.1 砂漠化とは 485
  • 第3部 6章 6.1 6.1.2 砂漠化の原因とプロセス 486
  • 第3部 6章 6.2 砂漠化における生態系の変化 490
  • 第3部 6章 6.2 6.2.1 降水量変動と飛砂活動 490
  • 第3部 6章 6.2 6.2.2 砂丘の再活動に対する砂丘砂層の厚さの臨界条件 491
  • 第3部 6章 6.2 6.2.3 生態系の変化 492
  • 第3部 6章 6.3 砂漠化防止・改善対策 494
  • 第3部 6章 6.3 6.3.1 国際的行動計画の枠組み 494
  • 第3部 6章 6.3 6.3.2 砂漠化防止・改善対策 495
  • 第3部 7章 海洋汚染 功刀正行 498
  • 第3部 7章 7.1 汚染の原因 498
  • 第3部 7章 7.1 7.1.1 原因 498
  • 第3部 7章 7.1 7.1.2 観測・計測 501
  • 第3部 7章 7.2 汚染の影響 503
  • 第3部 7章 7.3 対策 506
  • 第3部 7章 7.3 7.3.1 関連条約および国内法 506
  • 第3部 7章 7.3 7.3.2 対策 507
  • 第3部 8章 野生生物の減少・生物多様性の破壊 渡辺信 508
  • 第3部 8章 8.1 多様性の破壊 508
  • 第3部 8章 8.1 8.1.1 現状 508
  • 第3部 8章 8.1 8.1.2 原因 511
  • 第3部 8章 8.2 破壊の影響 514
  • 第3部 8章 8.2 8.2.1 生態系への影響 514
  • 第3部 8章 8.2 8.2.2 人類への影響 516
  • 第3部 8章 8.3 国際的・政策的取組み 517
  • 第3部 9章 有害廃棄物の越境移動問題 南紀夫 518
  • 第3部 9章 9.1 有害廃棄物の越境移動の国際問題化 518
  • 第3部 9章 9.2 対策 519
  • 第3部 9章 9.2 9.2.1 バーゼル条約 519
  • 第3部 9章 9.2 9.2.2 バーゼル法による規制 521
  • 第3部 10章 開発途上国の環境問題と地球環境 指宿堯嗣 522
  • 第3部 10章 10.1 地域環境の汚染 522
  • 第3部 10章 10.2 農業による環境汚染 523
  • 第3部 10章 10.3 酸性雨・環境の酸性化 524
  • 第3部 10章 10.4 地球温暖化 524
  • 第4部 持続可能な開発と循環型経済社会 宮崎修行
  • 第4部 1章 持続可能な開発に向けて 527
  • 第4部 1章 1.1 総論 西沢潤一 527
  • 第4部 1章 1.2 地球ガイアと生態環境 水谷広 532
  • 第4部 1章 1.3 大量消費社会の到来 古沢広祐 535
  • 第4部 1章 1.4 エネルギー資源 内山洋司 538
  • 第4部 1章 1.5 地球温暖化の進展 天野明弘 543
  • 第4部 1章 1.6 最終処分場のひっ迫 間宮尚 546
  • 第4部 1章 1.7 有害廃棄物・汚染物質の拡散と蓄積 田坂興亜 548
  • 第4部 1章 1.8 持続可能な開発への展望 山本良一 551
  • 第4部 2章 循環型経済社会の構築 556
  • 第4部 2章 2.1 3Rの推進 藤田成吉 556
  • 第4部 2章 2.2 リデュース 森下研 559
  • 第4部 2章 2.3 リユース 森下研 561
  • 第4部 2章 2.4 リサイクル 加藤三郎 563
  • 第4部 2章 2.5 分野別リサイクル 568
  • 第4部 2章 2.5 2.5.1 容器包装リサイクル 土居敬和 568
  • 第4部 2章 2.5 2.5.2 家電リサイクル 菰田耕〔シ〕 571
  • 第4部 2章 2.5 2.5.3 パソコンリサイクル 樋口裕昭 573
  • 第4部 2章 2.5 2.5.4 建設資材リサイクル 塚本恵朗 575
  • 第4部 2章 2.5 2.5.5 食品リサイクル 鈴木進一 580
  • 第4部 2章 2.6 エコテクノロジー 585
  • 第4部 2章 2.6 2.6.1 ゼロエミッション 坂本憲一 585
  • 第4部 2章 2.6 2.6.2 インバース・マニュファクチャリング 剣持潔 587
  • 第4部 3章 循環型経済社会各論 592
  • 第4部 3章 3.1 環境と経済 592
  • 第4部 3章 3.1 3.1.1 環境の経済評価 田中広滋 592
  • 第4部 3章 3.1 3.1.2 エコマネー 加藤敏春 595
  • 第4部 3章 3.1 3.1.3 グリーン・インベストメントとエコファンド 水口剛 599
  • 第4部 3章 3.1 3.1.4 環境税の動向 谷口洋志 601
  • 第4部 3章 3.1 3.1.5 排出権取引の動向 村井秀樹 603
  • 第4部 3章 3.2 環境と経営 607
  • 第4部 3章 3.2 3.2.1 産業活動と環境倫理 加藤尚武 607
  • 第4部 3章 3.2 3.2.2 環境経営学の発展 鈴木幸毅 609
  • 第4部 3章 3.2 3.2.3 持続可能性マネジメント・持続可能性報告 角田季美枝 611
  • 第4部 3章 3.2 3.2.4 環境会計:循環型社会の会計 宮崎修行 614
  • 第4部 3章 3.2 3.2.5 環境マネジメントにおける環境投資の役割 小倉昇 622
  • 第4部 3章 3.2 3.2.6 エコビジネス開発・グリーン革命 大橋照枝 624
  • 第4部 3章 3.2 3.2.7 静脈型産業・リサイクルビジネス 大橋照枝 628
  • 第4部 3章 3.3 環境と情報開示 632
  • 第4部 3章 3.3 3.3.1 環境コミュニケーション 脇田直枝 632
  • 第4部 3章 3.3 3.3.2 環境報告:環境報告書 倉阪智子 635
  • 第4部 3章 3.3 3.3.3 環境アカウンタビリティー 山上達人 637
  • 第4部 3章 3.3 3.3.4 環境関連情報の監査 後藤敏彦 639
  • 第4部 3章 3.3 3.3.5 環境格付け 後藤敏彦 641
  • 第4部 3章 3.3 3.3.6 環境とジャーナリズム 枝広淳子 643
  • 第4部 3章 3.4 環境と製品 646
  • 第4部 3章 3.4 3.4.1 エコデザイン 竹原あき子 646
  • 第4部 3章 3.4 3.4.2 エコマテリアル開発 八木晃一 650
  • 第4部 3章 3.4 3.4.3 環境志向と食品 石川雅紀 652
  • 第4部 3章 3.4 3.4.4 環境建築 木俣信行 654
  • 第4部 3章 3.5 環境とマーケティング 657
  • 第4部 3章 3.5 3.5.1 グリーン購入・調達 佐藤博之 657
  • 第4部 3章 3.5 3.5.2 グリーン・マーケティング 大橋照枝 659
  • 第4部 3章 3.5 3.5.3 グリーンコンシューマー 緑川芳樹 661
  • 第4部 3章 3.5 3.5.4 環境配慮型ロジスティック 森下研 663
  • 第4部 3章 3.6 環境とリスク 665
  • 第4部 3章 3.6 3.6.1 環境リスク管理 岡本享二 665
  • 第4部 3章 3.6 3.6.2 リスクコミュニケーション 角田季美枝 668
  • 第4部 3章 3.6 3.6.3 拡大生産者責任(EPR) 織朱実 671
  • 第4部 3章 3.6 3.6.4 化学物質・環境ホルモンの管理 田坂興亜 674
  • 第4部 3章 3.6 3.6.5 廃棄物マネジメント 間宮尚 676
  • 第4部 3章 3.6 3.6.6 環境汚染賠償責任保険の普及 安達昌幸 679
  • 第4部 3章 3.7 環境教育 682
  • 第4部 3章 3.7 3.7.1 企業内での環境教育 清水正道 682
  • 第4部 3章 3.7 3.7.2 学校職場での環境教育 石井薫 685
  • 第4部 3章 3.7 3.7.3 社会における環境教育 中原秀樹 687
  • 第4部 3章 3.8 環境と市民 690
  • 第4部 3章 3.8 3.8.1 市民社会と環境意識 藤田成吉 690
  • 第4部 3章 3.8 3.8.2 環境NGOの役割 田中栄治 692
  • 第5部 環境マネジメント 須田茂
  • 第5部 1章 環境マネジメントのフレーム 697
  • 第5部 1章 1.1 環境マネジメントの歴史的背景 吉田敬史 697
  • 第5部 1章 1.1 1.1.1 環境マネジメントの概念の形成 697
  • 第5部 1章 1.1 1.1.2 わが国における環境マネジメント概念の普及 699
  • 第5部 1章 1.1 1.1.3 環境マネジメントシステムの標準化 702
  • 第5部 1章 1.1 1.1.4 環境マネジメントの発展—その社会的背景 704
  • 第5部 1章 1.2 環境マネジメントのコンセプト 中丸進 706
  • 第5部 1章 1.2 1.2.1 経営管理への環境配慮のビルトイン 706
  • 第5部 1章 1.2 1.2.2 上流管理(環境側面の把握,潜在的環境影響の特定) 709
  • 第5部 1章 1.2 1.2.3 市場力の活用・ボランタリー 710
  • 第5部 1章 1.2 1.2.4 全体の底上げ 710
  • 第5部 2章 環境調和型経営支援手法・技法 712
  • 第5部 2章 2.1 環境マネジメントシステム 吉田敬史 712
  • 第5部 2章 2.1 2.1.1 環境マネジメントシステムの概要 712
  • 第5部 2章 2.1 2.1.2 環境マネジメントシステム—環境方針の策定と計画 714
  • 第5部 2章 2.1 2.1.3 環境マネジメントシステム—実施および運用 716
  • 第5部 2章 2.1 2.1.4 環境マネジメントシステム—点検および是正措置,経営層のレビュー 717
  • 第5部 2章 2.1 2.1.5 環境マネジメントシステム—製品のマネジメントへの適用 719
  • 第5部 2章 2.2 環境監査 市川昌彦 721
  • 第5部 2章 2.2 2.2.1 監査の種類と技法 721
  • 第5部 2章 2.2 2.2.2 監査の原則と全体プログラムの管理 723
  • 第5部 2章 2.2 2.2.3 監査の手順 724
  • 第5部 2章 2.2 2.2.4 監査員の資格と能力 726
  • 第5部 2章 2.2 2.2.5 環境/品質両分野の監査規格の統合 727
  • 第5部 2章 2.3 環境パフォーマンス評価 横山宏 729
  • 第5部 2章 2.3 2.3.1 ISO 14031規格の概要とその考え方 729
  • 第5部 2章 2.3 2.3.2 EPEの指標選択における指針 731
  • 第5部 2章 2.3 2.3.3 EPE指標の例 732
  • 第5部 2章 2.3 2.3.4 環境パフォーマンス評価の実施 735
  • 第5部 2章 2.4 環境レポーティング 横山宏 736
  • 第5部 2章 2.4 2.4.1 環境報告書ガイドラインの国際動向 737
  • 第5部 2章 2.4 2.4.2 主要なガイドラインの概要 738
  • 第5部 3章 環境調和型製品支援手法・技法 744
  • 第5部 3章 3.1 環境適合設計(DfE) 稲葉敦 744
  • 第5部 3章 3.1 3.1.1 DfEシステム 745
  • 第5部 3章 3.1 3.1.2 QFDE 747
  • 第5部 3章 3.1 3.1.3 環境適合設計(DfE)とLCAの関係 749
  • 第5部 3章 3.2 ライフサイクルアセスメント(LCA) 矢野正孝 751
  • 第5部 3章 3.2 3.2.1 LCAの実施手順 751
  • 第5部 3章 3.2 3.2.2 ライフサイクルインベントリー分析,ライフサイクル影響評価,解釈 752
  • 第5部 3章 3.2 3.2.3 クリティカルレビュー 756
  • 第5部 3章 3.2 3.2.4 LCAソフトウェア 757
  • 第5部 3章 3.2 3.2.5 LCAの活用と効果 757
  • 第5部 3章 3.3 製品アセスメント 大西宏 759
  • 第5部 3章 3.3 3.3.1 背景と経緯 760
  • 第5部 3章 3.3 3.3.2 製品アセスメントの概要 761
  • 第5部 3章 3.3 3.3.3 今後の展望 764
  • 第5部 3章 3.4 環境ラベル 上原春夫 765
  • 第5部 3章 3.4 3.4.1 環境ラベルとは 765
  • 第5部 3章 3.4 3.4.2 タイプI環境ラベル 767
  • 第5部 3章 3.4 3.4.3 タイプII環境ラベル 769
  • 第5部 3章 3.4 3.4.4 タイプIII環境ラベル 772
  • 第5部 3章 3.4 3.4.5 環境ラベルの展望 774
  • 第5部 4章 環境マネジメント規格 吉村秀勇 776
  • 第5部 4章 4.1 ISO規格発行体制 776
  • 第5部 4章 4.1 4.1.1 TC207体制 776
  • 第5部 4章 4.1 4.1.2 国内対応体制 777
  • 第5部 4章 4.1 4.1.3 JISとの関係 778
  • 第5部 4章 4.2 JIS規格の構成と概要 778
  • 第5部 4章 4.2 4.2.1 構成,相関関係 778
  • 第5部 4章 4.2 4.2.2 発行年月など 782
  • 第5部 5章 環境マネジメントシステム審査登録制度 783
  • 第5部 5章 5.1 制度の枠組み 松本満男 783
  • 第5部 5章 5.1 5.1.1 適合性評価とISO/CASCO 784
  • 第5部 5章 5.1 5.1.2 環境マネジメントシステム審査登録制度に関するISO/IECガイド 786
  • 第5部 5章 5.2 認定制度 松本満男 789
  • 第5部 5章 5.2 5.2.1 認定の役割 789
  • 第5部 5章 5.2 5.2.2 認定制度に求められるもの 789
  • 第5部 5章 5.2 5.2.3 わが国の認定機関 793
  • 第5部 5章 5.3 審査登録機関 松本満男 793
  • 第5部 5章 5.3 5.3.1 審査登録の役割 793
  • 第5部 5章 5.3 5.3.2 審査登録制度に求められるもの 793
  • 第5部 5章 5.3 5.3.3 わが国の審査登録機関 796
  • 第5部 5章 5.4 審査員研修機関の役割 家永順二 796
  • 第5部 5章 5.4 5.4.1 研修機関の役割 797
  • 第5部 5章 5.4 5.4.2 環境審査員研修コース 797
  • 第5部 5章 5.4 5.4.3 研修機関の現況 798
  • 第5部 5章 5.5 審査員評価登録機関 永井正孝 799
  • 第5部 5章 5.5 5.5.1 審査員評価登録機関の役割 799
  • 第5部 5章 5.5 5.5.2 審査員評価登録の概要 800
  • 第5部 5章 5.6 国際相互認証 803
  • 第5部 5章 5.6 5.6.1 IAF相互承認(MLA) 小原慎一郎 803
  • 第5部 5章 5.6 5.6.2 国際審査員および研修機関認証協会(IATCA) 永井正孝 805
  • 第5部 6章 環境ラベル制度 811
  • 第5部 6章 6.1 環境ラベルの概要 須田茂 811
  • 第5部 6章 6.1 6.1.1 環境ラベルの基本原則 811
  • 第5部 6章 6.1 6.1.2 環境ラベルの種類と特徴 812
  • 第5部 6章 6.1 6.1.3 環境ラベルにかかわる規格 815
  • 第5部 6章 6.2 タイプI環境ラベル 田口整司 815
  • 第5部 6章 6.2 6.2.1 日本のタイプI環境ラベル制度 815
  • 第5部 6章 6.2 6.2.2 タイプI環境ラベルの国際動向 819
  • 第5部 6章 6.3 タイプIII環境ラベル 村田善一 822
  • 第5部 6章 6.3 6.3.1 日本のタイプIII環境ラベル制度 822
  • 第5部 6章 6.3 6.3.2 タイプIII環境ラベルの国際動向 825
  • 第6部 環境政策と環境法体系 松村弓彦
  • 第6部 1章 環境政策 829
  • 第6部 1章 1.1 環境政策の歴史 倉阪秀史 829
  • 第6部 1章 1.1 1.1.1 公害対策基本法以前 829
  • 第6部 1章 1.1 1.1.2 公害対策基本法の制定 832
  • 第6部 1章 1.1 1.1.3 公害国会 834
  • 第6部 1章 1.1 1.1.4 環境庁の設置 835
  • 第6部 1章 1.1 1.1.5 環境基本法の制定まで 837
  • 第6部 1章 1.1 1.1.6 環境基本法制定後の環境政策の進展 840
  • 第6部 1章 1.1 1.1.7 環境保全政策関連年表(環境庁設置後) 浜野昌弘 842
  • 第6部 1章 1.2 環境行政組織 村上友理 845
  • 第6部 1章 1.2 1.2.1 国の環境行政組織体系図 845
  • 第6部 1章 1.2 1.2.2 環境省 845
  • 第6部 1章 1.2 1.2.3 経済産業省 846
  • 第6部 1章 1.2 1.2.4 農林水産省 847
  • 第6部 1章 1.2 1.2.5 国土交通省 848
  • 第6部 1章 1.2 1.2.6 地方公共団体との役割分担 848
  • 第6部 1章 1.3 環境政策事例 850
  • 第6部 1章 1.3 1.3.1 気候変動防止 下村英嗣 850
  • 第6部 1章 1.3 1.3.2 自動車排ガス 852
  • 第6部 1章 1.3 1.3.3 水循環 大久保規子 854
  • 第6部 1章 1.3 1.3.4 土壌保全 柳憲一郎 856
  • 第6部 1章 1.3 1.3.5 化学物質 860
  • 第6部 1章 1.3 1.3.6 物質循環 861
  • 第6部 2章 環境法体系 864
  • 第6部 2章 2.1 環境法の体系 下村英嗣 864
  • 第6部 2章 2.1 2.1.1 体系図とその要点 864
  • 第6部 2章 2.1 2.1.2 環境保全手法 866
  • 第6部 2章 2.1 2.1.3 法律と条例 867
  • 第6部 2章 2.2 環境基本法 加藤峰夫 868
  • 第6部 2章 2.2 2.2.1 環境基本法 868
  • 第6部 2章 2.2 2.2.2 環境基本計画 869
  • 第6部 2章 2.2 2.2.3 環境基準 872
  • 第6部 2章 2.2 2.2.4 公害防止計画 872
  • 第6部 2章 2.2 2.2.5 予防原則 873
  • 第6部 2章 2.2 2.2.6 汚染者負担原則 874
  • 第6部 2章 2.2 2.2.7 パートナーシップの原則 875
  • 第6部 2章 2.3 総論的環境法 877
  • 第6部 2章 2.3 2.3.1 環境影響評価法 柳憲一郎 877
  • 第6部 2章 2.3 2.3.2 情報公開法 下川環 881
  • 第6部 2章 2.3 2.3.3 特定工場における公害防止組織の整備に関する法律 下村英嗣 885
  • 第6部 2章 2.3 2.3.4 公害防止事業費事業者負担法 885
  • 第6部 2章 2.3 2.3.5 公害紛争処理法 886
  • 第6部 2章 2.3 2.3.6 公害健康被害補償法 888
  • 第6部 2章 2.3 2.3.7 省エネルギー法 889
  • 第6部 2章 2.3 2.3.8 工場立地法 890
  • 第6部 2章 2.4 部門法 891
  • 第6部 2章 2.4 2.4.1 大気汚染防止関連法 蓑輪靖博 891
  • 第6部 2章 2.4 2.4.2 温暖化防止関連法 893
  • 第6部 2章 2.4 2.4.3 オゾン層保護法 895
  • 第6部 2章 2.4 2.4.4 水質汚濁防止関連法 大久保規子 896
  • 第6部 2章 2.4 2.4.5 海洋汚染防止関連法 蓑輪靖博 898
  • 第6部 2章 2.4 2.4.6 土壌汚染関連法 広瀬美佳 900
  • 第6部 2章 2.4 2.4.7 騒音規制法 903
  • 第6部 2章 2.4 2.4.8 振動規制法 904
  • 第6部 2章 2.4 2.4.9 悪臭防止法 906
  • 第6部 2章 2.4 2.4.10 工業用水法・建築物用地下水採取規制法 907
  • 第6部 2章 2.4 2.4.11 化審法 908
  • 第6部 2章 2.4 2.4.12 PRTR法 909
  • 第6部 2章 2.5 循環型社会関連 柳憲一郎 910
  • 第6部 2章 2.5 2.5.1 法制度の体系 910
  • 第6部 2章 2.5 2.5.2 循環型社会形成推進基本法 912
  • 第6部 2章 2.5 2.5.3 リサイクル法 913
  • 第6部 2章 2.5 2.5.4 容器包装リサイクル法 915
  • 第6部 2章 2.5 2.5.5 家電リサイクル法 916
  • 第6部 2章 2.5 2.5.6 建設リサイクル法 917
  • 第6部 2章 2.5 2.5.7 食品リサイクル法 918
  • 第6部 2章 2.5 2.5.8 グリーン購入法 919
  • 第6部 2章 2.5 2.5.9 廃棄物処理法 920
  • 第6部 2章 2.5 2.5.10 バーゼル法 小幡雅男 921
  • 第6部 2章 2.5 2.5.11 用語解説 柳憲一郎 922
  • 第6部 2章 2.6 自然保護関連 加藤峰夫 924
  • 第6部 2章 2.6 2.6.1 自然保護関連の法制度の概要 924
  • 第6部 2章 2.6 2.6.2 国際条約の国内法化 929
  • 第6部 2章 2.6 2.6.3 用語解説 930
  • 第6部 3章 その他の環境保全手法 933
  • 第6部 3章 3.1 誘導的手法 大久保規子 933
  • 第6部 3章 3.1 3.1.1 誘導的手法概説 933
  • 第6部 3章 3.1 3.1.2 環境税制 935
  • 第6部 3章 3.1 3.1.3 税以外の誘導的手法 937
  • 第6部 3章 3.2 自主的手法 渡辺理絵 942
  • 第6部 3章 3.2 3.2.1 環境協定 943
  • 第6部 3章 3.2 3.2.2 公害防止協定 944
  • 第6部 3章 3.2 3.2.3 環境管理・監査システム 945
  • 第6部 4章 主要国の環境政策と環境法体系 948
  • 第6部 4章 4.1 米国 村上友理 948
  • 第6部 4章 4.1 4.1.1 環境政策 948
  • 第6部 4章 4.1 4.1.2 環境法の体系 952
  • 第6部 4章 4.2 EU 高村ゆかり 956
  • 第6部 4章 4.2 4.2.1 環境政策 956
  • 第6部 4章 4.2 4.2.2 環境法の体系 961
  • 第6部 4章 4.3 英国 柳憲一郎 965
  • 第6部 4章 4.3 4.3.1 環境政策 965
  • 第6部 4章 4.3 4.3.2 環境法の体系 967
  • 第6部 4章 4.4 フランス 北村和生 970
  • 第6部 4章 4.4 4.4.1 環境政策 970
  • 第6部 4章 4.4 4.4.2 環境法の体系 974
  • 第6部 4章 4.5 ドイツ 大久保規子 978
  • 第6部 4章 4.5 4.5.1 環境政策 978
  • 第6部 4章 4.5 4.5.2 環境法の体系 981
  • 第6部 4章 4.6 オランダ 磯田尚子 985
  • 第6部 4章 4.6 4.6.1 環境政策 985
  • 第6部 4章 4.6 4.6.2 環境法の体系 990
  • 第6部 4章 4.7 中国 桜井次郎 993
  • 第6部 4章 4.7 4.7.1 環境政策 993
  • 第6部 4章 4.7 4.7.2 環境法の体系 997
  • 第7部 各主体の取組み 溝呂木昇
  • 第7部 1章 国の取組み 1005
  • 第7部 1章 1.1 経済産業省における環境政策 木原栄治 1005
  • 第7部 1章 1.1 1.1.1 循環型社会の構築に向けて 1005
  • 第7部 1章 1.1 1.1.2 化学物質対策について 1011
  • 第7部 1章 1.1 1.1.3 環境産業の振興について 1016
  • 第7部 1章 1.1 1.1.4 地球温暖化対策について 1017
  • 第7部 1章 1.2 環境省における環境政策 岡崎雄太 1020
  • 第7部 1章 1.2 1.2.1 環境行政の歴史:環境省発足の意義 1020
  • 第7部 1章 1.2 1.2.2 環境省の機能 1022
  • 第7部 1章 1.2 1.2.3 環境行政の現状と課題 1022
  • 第7部 1章 1.2 1.2.4 新たな社会経済システムの構築に向けて 1024
  • 第7部 1章 1.3 エコタウン事業の現状と今後の展開について 加藤肇 1026
  • 第7部 1章 1.3 1.3.1 エコタウン事業とは 1026
  • 第7部 1章 1.3 1.3.2 経済産業省における支援制度の概要 1027
  • 第7部 1章 1.3 1.3.3 エコタウン事業の現状と今後の展開について 1027
  • 第7部 1章 1.4 税制上の措置 斎藤千佳子 1030
  • 第7部 1章 1.4 1.4.1 税制上の措置の概要 1030
  • 第7部 1章 1.4 1.4.2 国税関係 1030
  • 第7部 1章 1.4 1.4.3 地方税関係 1033
  • 第7部 1章 1.5 地球環境基金 山口学 1034
  • 第7部 1章 1.5 1.5.1 助成事業 1034
  • 第7部 1章 1.5 1.5.2 振興事業 1034
  • 第7部 2章 地方公共団体の取組み 1036
  • 第7部 2章 2.1 地方公共団体の環境行政の動向 西村学 1036
  • 第7部 2章 2.1 2.1.1 公害時代の地方の役割 1036
  • 第7部 2章 2.1 2.1.2 近年の環境問題と地方公共団体に求められる役割 1037
  • 第7部 2章 2.1 2.1.3 環境問題に対する地方からの新たな取組み 1038
  • 第7部 2章 2.2 地球温暖化防止地域推進計画と神戸市の取組み 岸本綾夫 1038
  • 第7部 2章 2.2 2.2.1 地球温暖化防止における地方公共団体の役割 1038
  • 第7部 2章 2.2 2.2.2 地域推進計画策定の意義 1039
  • 第7部 2章 2.2 2.2.3 地域推進計画策定のポイント 1039
  • 第7部 2章 2.2 2.2.4 神戸市地球温暖化防止地域推進計画 1039
  • 第7部 2章 2.3 兵庫県の環境率先行動計画について 河知秀晃 1042
  • 第7部 2章 2.3 2.3.1 率先実行(行動)計画 1042
  • 第7部 2章 2.3 2.3.2 環境率先行動計画の特徴 1043
  • 第7部 2章 2.3 2.3.3 計画の基本方針 1043
  • 第7部 2章 2.3 2.3.4 計画の概要 1044
  • 第7部 2章 2.3 2.3.5 具体的取組み内容(主な項目) 1044
  • 第7部 2章 2.3 2.3.6 計画の推進体制 1045
  • 第7部 2章 2.4 千葉県の公害防止協定のあゆみ 石崎勝己 1046
  • 第7部 2章 2.4 2.4.1 公害防止協定制度の概要 1046
  • 第7部 2章 2.4 2.4.2 公害防止協定の特徴 1046
  • 第7部 2章 2.4 2.4.3 公害防止協定の効果 1047
  • 第7部 2章 2.4 2.4.4 新たな協定の締結 1048
  • 第7部 2章 2.4 2.4.5 今後の課題 1048
  • 第7部 2章 2.5 埼玉県の環境保全融資 金子保治 1049
  • 第7部 2章 2.5 2.5.1 制度の内容 1050
  • 第7部 2章 2.5 2.5.2 今後の取組み 1050
  • 第7部 2章 2.6 香川県の環境学習計画 小蓑雅也 1051
  • 第7部 2章 2.6 2.6.1 環境教育・環境学習基本方針 1051
  • 第7部 2章 2.6 2.6.2 環境キャラバン隊事業 1051
  • 第7部 2章 2.7 北九州市における環境国際協力計画 村上恵美子 1053
  • 第7部 2章 2.7 2.7.1 環境国際協力推進計画 1053
  • 第7部 2章 2.7 2.7.2 具体的協力事業の実施 1053
  • 第7部 2章 2.7 2.7.3 今後の展望 1055
  • 第7部 3章 企業の取組み 1056
  • 第7部 3章 3.1 経団連環境自主行動計画 高橋秀夫 1056
  • 第7部 3章 3.1 3.1.1 環境自主行動計画策定までの経緯 1057
  • 第7部 3章 3.1 3.1.2 温暖化対策への取組み 1057
  • 第7部 3章 3.1 3.1.3 廃棄物対策への取組み 1058
  • 第7部 3章 3.2 環境マネジメントの実践 1059
  • 第7部 3章 3.2 3.2.1 実践の動向と今後の展望 須田茂 1059
  • 第7部 3章 3.2 3.2.2 キヤノンの認証取得 木村輝三 1060
  • 第7部 3章 3.2 3.2.3 日本アイ・ビー・エムの環境報告書 小林光男 1063
  • 第7部 3章 3.2 3.2.4 リコーの環境報告書 則武祐二 1065
  • 第7部 3章 3.2 3.2.5 松下電器産業の環境報告書 荒井喜章 1068
  • 第7部 3章 3.2 3.2.6 サントリーの環境報告書 杉山達郎 1071
  • 第7部 3章 3.2 3.2.7 松林工業薬品の環境報告書 山中睦司 1074
  • 第7部 3章 3.2 3.2.8 富士通の環境会計への取組み 工藤孝 1075
  • 第7部 3章 3.2 3.2.9 宝酒造の環境会計と緑字決算 吉田陽 1077
  • 第7部 3章 3.2 3.2.10 環境ラベルとコニカの取組み 長岡晋作 1080
  • 第7部 3章 3.2 3.2.11 NEC山形のグリーン購入への取組み 川合芳行 1083
  • 第7部 3章 3.2 3.2.12 セイコーエプソングループのグリーン購入活動 大久保親雄 1087
  • 第7部 3章 3.3 環境基金と地域環境活動 1089
  • 第7部 3章 3.3 3.3.1 グリーン電力基金 高野隆彦 1089
  • 第7部 3章 3.3 3.3.2 東京ガスの地域環境活動 平井浩 1091
  • 第7部 3章 3.3 3.3.3 多摩川の環境浄化に関する研究助成 岩間清之介 1094
  • 第7部 4章 住民の取組み 1096
  • 第7部 4章 ボランティア活動を中心に 1096
  • 第7部 4章 4.1.1 グリーンコンシューマー東京ネット 山土井芳子 1096
  • 第7部 4章 4.1.2 ナショナル・トラスト 木原啓吉 1098
  • 第7部 4章 4.1.3 里地ネットワーク(里地・里山保全活動) 竹田純一 1101
  • 第7部 4章 4.1.4 自然観察指導員の活動 田畑貞寿 1103
  • 第7部 4章 4.1.5 日本野鳥の会 富岡辰先 1104
  • 第8部 国際的取組み 西岡秀三
  • 第8部 1章 国際的取組みの歴史 1109
  • 第8部 1章 1.1 年表 浜野昌弘 1109
  • 第8部 1章 1.2 国際的取組み 松下和夫 1113
  • 第8部 1章 1.2 1.2.1 ストックホルム国連人間環境会議 1113
  • 第8部 1章 1.2 1.2.2 ブルントラント委員会と“持続可能な開発” 1114
  • 第8部 1章 1.2 1.2.3 環境と開発に関する国連会議(地球サミット) 1114
  • 第8部 1章 1.2 1.2.4 国連環境特別総会(リオ+5) 1116
  • 第8部 1章 1.2 1.2.5 ヨハネスブルグサミット(WSSD) 1116
  • 第8部 1章 1.3 産業・貿易と環境 磯崎博司 1117
  • 第8部 1章 1.3 1.3.1 近代産業の発展 1117
  • 第8部 1章 1.3 1.3.2 貿易が環境に及ぼす影響 1117
  • 第8部 1章 1.3 1.3.3 貿易規制措置を含む環境条約 1118
  • 第8部 1章 1.3 1.3.4 GATT/WTOとの調整 1118
  • 第8部 1章 1.4 国際環境NGO 岡島成行 1119
  • 第8部 1章 1.4 1.4.1 国家と環境NGOの役割 1119
  • 第8部 1章 1.4 1.4.2 わが国の環境NGO 1120
  • 第8部 1章 1.4 1.4.3 環境NGOの課題 1121
  • 第8部 1章 1.5 科学面での取組み 吉野正敏 1122
  • 第8部 1章 1.6 途上国援助・技術移転 井村秀文 1124
  • 第8部 1章 1.6 1.6.1 資金フローの推移 1124
  • 第8部 1章 1.6 1.6.2 日本の環境ODA 1124
  • 第8部 1章 1.6 1.6.3 クリーン開発メカニズム 1125
  • 第8部 2章 環境条約の動向 1126
  • 第8部 2章 2.1 環境条約の基本要素と課題 磯崎博司 1126
  • 第8部 2章 2.1 2.1.1 環境条約の発展と対象分野 1127
  • 第8部 2章 2.1 2.1.2 基本原則と特徴 1127
  • 第8部 2章 2.1 2.1.3 遵守の確保 1128
  • 第8部 2章 2.1 2.1.4 遵守を超えて 1128
  • 第8部 2章 2.2 オゾン層保護条約・モントリオール議定書 鈴木克徳 1129
  • 第8部 2章 2.2 2.2.1 国際的枠組みの確立に至る経緯 1129
  • 第8部 2章 2.2 2.2.2 ウィーン条約およびモントリオール議定書の主な内容 1129
  • 第8部 2章 2.2 2.2.3 わが国における対応 1130
  • 第8部 2章 2.3 酸性雨 鈴木克徳 1132
  • 第8部 2章 2.3 2.3.1 欧州における取組み 1132
  • 第8部 2章 2.3 2.3.2 北米における取組み 1133
  • 第8部 2章 2.3 2.3.3 東アジア地域における取組み 1134
  • 第8部 2章 2.4 気候変動枠組条約 松尾直樹 1135
  • 第8部 2章 2.4 2.4.1 条約の概要 1135
  • 第8部 2章 2.4 2.4.2 京都議定書 1137
  • 第8部 2章 2.4 2.4.3 気候変動問題への各国の対応状況 1140
  • 第8部 2章 2.5 国際熱帯木材協定 磯崎博司 1143
  • 第8部 2章 2.5 2.5.1 国際熱帯木材協定 1143
  • 第8部 2章 2.5 2.5.2 温寒帯林に関する管理基準 1144
  • 第8部 2章 2.5 2.5.3 森林条約に向けて 1144
  • 第8部 2章 2.6 生物多様性条約・ワシントン条約 星野一昭 1145
  • 第8部 2章 2.6 2.6.1 両条約の制定経緯 1145
  • 第8部 2章 2.6 2.6.2 生物多様性条約の概要 1145
  • 第8部 2章 2.6 2.6.3 ワシントン条約の概要 1146
  • 第8部 2章 2.7 砂漠化対処条約 鈴木克徳 1147
  • 第8部 2章 2.7 2.7.1 砂漠化対処条約採択までの経緯 1147
  • 第8部 2章 2.7 2.7.2 国連砂漠化対処条約の主な内容 1148
  • 第8部 2章 2.7 2.7.3 砂漠化対処条約の実施状況 1148
  • 第8部 2章 2.7 2.7.4 砂漠化対処条約に対するわが国の貢献 1150
  • 第8部 2章 2.8 海洋汚染防止条約 富岡仁 1151
  • 第8部 2章 2.9 化学物質・廃棄物関連の取組み 荒井真一 1153
  • 第8部 2章 2.9 2.9.1 化学物質対策 1154
  • 第8部 2章 2.9 2.9.2 廃棄物対策 1156
  • 第8部 2章 2.10 南極に関する条約 磯崎博司 1158
  • 第8部 2章 2.10 2.10.1 南極条約 1158
  • 第8部 2章 2.10 2.10.2 関連する条約 1158
  • 第8部 2章 2.10 2.10.3 南極環境保護議定書 1159
  • 第8部 2章 2.10 2.10.4 南極地域の環境の保護に関する法律 1159
  • 第8部 2章 2.11 世界遺産条約 磯崎博司 1160
  • 第8部 2章 2.11 2.11.1 締結国の義務 1160
  • 第8部 2章 2.11 2.11.2 世界遺産の範囲 1160
  • 第8部 2章 2.11 2.11.3 世界遺産基金 1160
  • 第8部 2章 2.11 2.11.4 日本の登録地 1160
  • 第8部 2章 2.12 アジア地域協力条約 谷津竜太郎 1161
  • 第8部 2章 2.12 2.12.1 小地域協力 1162
  • 第8部 2章 2.12 2.12.2 わが国との二国間協力 1162
  • 第8部 3章 国際機関の活動 1164
  • 第8部 3章 3.1 全般見取り図 浜野昌弘 1164
  • 第8部 3章 3.1 3.1.1 国際連合における取組み 1164
  • 第8部 3章 3.1 3.1.2 その他の国際機関における取組み 1165
  • 第8部 3章 3.1 3.1.3 地域統合における取組み 1165
  • 第8部 3章 3.1 3.1.3 資金援助 1167
  • 第8部 3章 3.1 3.1.4 その他の機関 1167
  • 第8部 3章 3.2 資金援助 丸山亜紀 1167
  • 第8部 3章 3.2 3.2.1 地球環境ファシリティー 1167
  • 第8部 3章 3.2 3.2.2 世界銀行(IBRD) 1168
  • 第8部 3章 3.2 3.2.3 アジア開発銀行 1169
  • 第8部 3章 3.3 開発と環境 山村尊房 1170
  • 第8部 3章 3.3 3.3.1 国際会議にみる“開発”と“環境”の変遷 1170
  • 第8部 3章 3.3 3.3.2 国連開発計画の活動 1171
  • 第8部 3章 3.3 3.3.3 国連ハビタットの活動 1172
  • 第8部 3章 3.4 国連環境計画および持続可能な開発委員会 平石尹彦 1173
  • 第8部 3章 3.4 3.4.1 国連環境計画 1173
  • 第8部 3章 3.4 3.4.2 持続可能な開発委員会(UNCED) 1175
  • 第8部 3章 3.5 OECD環境委員会・IEA 平石尹彦 1176
  • 第8部 3章 3.5 3.5.1 OECD環境委員会 1176
  • 第8部 3章 3.5 3.5.2 国際エネルギー機関の環境活動 1178
  • 第8部 3章 3.6 国際標準化機構(ISO) 今井健之 1179
  • 第8部 3章 3.6 3.6.1 設立の経緯 1179
  • 第8部 3章 3.6 3.6.2 会員資格 1179
  • 第8部 3章 3.6 3.6.3 組織 1179
  • 第8部 3章 3.6 3.6.4 規格の制定手順 1180
  • 第8部 3章 3.6 3.6.5 環境とのかかわり 1180
  • 第8部 3章 3.7 環境改善のための能力構築活動 G.Paoletto 1182
  • 第8部 3章 3.7 3.7.1 能力構築 1182
  • 第8部 3章 3.7 3.7.2 国際機関の取組み 1182
  • 第8部 3章 3.7 3.7.3 ITの利用 1183
  • 第8部 3章 3.8 気候変動に関する政府間パネル(IPCC) 原沢英夫 1184
  • 第8部 3章 3.8 3.8.1 設立の経緯 1184
  • 第8部 3章 3.8 3.8.2 組織と活動 1185
  • 第8部 3章 3.9 ESCAP/APN 谷津竜太郎 1187
  • 第8部 3章 3.9 3.9.1 ESCAP(国連アジア太平洋経済社会委員会) 1187
  • 第8部 3章 3.9 3.9.2 APN(アジア太平洋地球変動研究ネットワーク) 1188
  • 第8部 4章 日本の取組み 1189
  • 第8部 4章 4.1 日本の対応 井上秀典 1189
  • 第8部 4章 4.1 4.1.1 オゾン層 1190
  • 第8部 4章 4.1 4.1.2 酸性雨 1192
  • 第8部 4章 4.1 4.1.3 気候変動 1192
  • 第8部 4章 4.1 4.1.4 生物多様性 1194
  • 第8部 4章 4.1 4.1.5 海洋汚染 1195
  • 第8部 4章 4.1 4.1.6 廃棄物・化学物質 1196
  • 第8部 4章 4.1 4.1.7 砂漠化 1197
  • 第8部 4章 4.1 4.1.8 南極 1197
  • 第8部 4章 4.2 途上国協力 大村卓 1198
  • 第8部 4章 4.2 4.2.1 途上国協力の背景 1198
  • 第8部 4章 4.2 4.2.2 途上国協力の形態 1198
  • 第8部 4章 4.2 4.2.3 政府開発援助における環境協力 1199
  • 第8部 4章 4.2 4.2.4 環境分野の政府開発援助実績 1200
  • 第8部 4章 4.2 4.2.5 環境協力と民間企業とのかかわり 1201
  • 略号表 1205
  • 索引 1211

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