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資料種別 図書

公衆衛生マニュアル 2001

柳川洋, 中村好一 編

詳細情報

タイトル 公衆衛生マニュアル
著者 柳川洋, 中村好一 編
著者標目 柳川, 洋, 1936-
著者標目 中村, 好一, 1957-
出版地(国名コード) JP
出版地東京
出版社南山堂
出版年月日等 2001.4
大きさ、容量等 229p ; 30cm
注記 執筆: 柳川洋ほか
ISBN 4525187298
価格 5500円
JP番号 20169324
巻次 2001
出版年(W3CDTF) 2001
件名(キーワード) 公衆衛生
NDLC SC171
NDC(9版) 498 : 衛生学.公衆衛生.予防医学
対象利用者 一般
資料の種別 図書
言語(ISO639-2形式) jpn : 日本語

目次
 

  • 公衆衛生マニュアル
  • 目次
  • (1) 健康と疾病の概念 1
  • 1ー1. 健康の概念 2
  • 1ー2. 健康障害の発生要因 2
  • 1ー3. 公衆衛生の考え方 3
  • 1ー4. 予防医学 3
  • 1ー5. 地域保健医療に関する用語の概念 4
  • 1ー6. 日本における公衆衛生100年の歩み 5
  • 1ー7. 世界における公衆衛生史 6
  • (2) 保険医療制度と医療資源 7
  • 2ー1. 医療法の概要 8
  • 2ー2. 医療施設および医療関係者 10
  • 2ー3. 救急医療 12
  • 2ー4. へき地医療 12
  • 2ー5. 国民医療費 13
  • 2ー6. 主要国の国民医療費の比較 13
  • (3) 地域保険医療活動 4
  • 3ー1. 一般衛生行政(厚生労働省)の機構の概要 15
  • 3ー2. 環境保全,学校保健行政の機構の概要 15
  • 3ー3. 地域保健法 16
  • 3ー4. 地域保健法施行に伴う権限委譲 17
  • 3ー5. 保健関連の法体系 18
  • 3ー6. 保健所活動 19
  • 3ー7. 市町村保健センターの事業と施設 20
  • 3ー8. 市町村の保健活動 20
  • (4) 医の倫理 21
  • 4ー1. 医の倫理の基本 22
  • 4ー2. 主な宣言など 22
  • 4ー3. 医師の権利・義務 23
  • 4ー4. 医療・保健・福祉関係者の守秘義務 24
  • 4ー5. インフォームド・コンセント 25
  • 4ー6. 個人情報取り扱いの原則 25
  • 4ー7. 倫理的問題をはらむ医療 26
  • (5) 国際保険 27
  • 5ー1. 世界の保健問題 28
  • 5ー2. 国際保健協力機関 29
  • 5ー3. 保健水準の国際比較 30
  • 5ー4. 世界の人口問題 30
  • (6) 人口統計 31
  • 6ー1. 主な人口統計の概要 32
  • 6ー2. 人口の特性 32
  • 6ー3. 主な人口の指標と人口ピラミッド 33
  • 6ー4. 国民生活基礎調査による世帯の特性 34
  • 6ー5. 死亡統計の要点 35
  • 6ー6. 悪性新生物死亡の要点 36
  • 6ー7. 循環器疾患死亡の要点 37
  • 6ー8. 第10回修正国際疾病傷害死因分類の概要 37
  • (7) 保健医療統計 38
  • 7ー1. 国民生活基礎調査(傷病に関する部分) 39
  • 7ー2. 患者調査 41
  • (8) 疫学の基礎 42
  • 8ー1. 罹患率と有病率 43
  • 8ー2. 死亡率と致命率 44
  • [参考] 分子同士の相対的な頻度 44
  • 8ー3. 率の差と比 45
  • 8ー4. 差と比の組合わせ 45
  • 8ー5. 疫学研究方法の分類 46
  • 8ー6. 症例対照研究 46
  • 8ー7. コホート研究 47
  • 8ー8. 症例対照研究とコホート研究(前向き,後向き)の比較 48
  • 8ー9. 横断的研究 48
  • 8ー10. 生態学的研究 49
  • 8ー11. 介入研究 50
  • 8ー12. 因果関係の判定 51
  • 8ー13. 疫学調査における偏りの除外 52
  • (9) スクリーニング 53
  • 9ー1. スクリーニング検査の概要 54
  • 9ー2. スクリーニング指標の計算例 55
  • (10) 感染症の疫学 56
  • 10ー1. 伝染病発生の三要因と感染および流行 57
  • 10ー2. 感染症の予防及び感染症の患者の医療に関する法律対象の主な感染症の疫学像 58
  • 10ー3. 結核・HIV感染症の疫学像と関連事項 60
  • 10ー4. 主な人畜共通伝染病と寄生虫感染症 61
  • (11) 感染症予防 62
  • 11ー1. 感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律(感染症予防法)の概要 63
  • 11ー2. 感染症予防法対象感染症(5年ごとに検討)の区分と主な処置 65
  • 11ー3. 感染症予防法による届出対象疾患と情報提供(公表) 66
  • 11ー4. 感染症予防法等に関する国会における付帯決議の概要 67
  • 11ー5. 結核予防法の概要と対策 68
  • 11ー6. 検疫法の概要 69
  • 11ー7. 予防接種法の概要7 0
  • 11ー8. 法によらない予防接種(任意の予防接種) 71
  • (12) 母子保健 72
  • 12ー1. 主な母子保健指標 73
  • 12ー2. 主な母子保健施策 75
  • 12ー3. 児童の死亡に関する統計 75
  • 12ー4. 母子保健法の概要 76
  • 12ー5. 妊婦および乳幼児健康診査の実施 77
  • 12ー6. 乳児期のマススクリーニング検査 78
  • 12ー7. B型肝炎母子感染防止事業 79
  • 12ー8. 児童福祉法の概要 79
  • 12ー9. 小児医療費公費負担制度 80
  • 12ー10. 母子福祉法の概要 80
  • 12ー11. 母体保護法の概要 81
  • (13) 学校保険 82
  • 13ー1. わが国の学校保健の概要 83
  • 13ー2. 学校保健法の概要 84
  • 13ー3. その他の学校保健関連法規 85
  • 13ー4. 定期健康診断の方法と項目 86
  • 13ー5. 学童の疾病異常 87
  • 13ー6. 学校保健の最近の問題点 88
  • (14) 成人・老人保健 89
  • 14ー1. 国民栄養調査における身体所見 90
  • 14ー2. 国民栄養調査における生活習慣 91
  • 14ー3. 老人保健法の概要 91
  • 14ー4. 老人保健法における医療等以外の保健事業の概要 92
  • 14ー5. がん検診 93
  • 14ー6. 老人保健事業実施状況 94
  • 14ー7. 糖尿病の成因,分類,診断基準 95
  • 14ー8. 日常生活自立度の判定基準 96
  • 14ー9. 指定介護老人福祉施設,介護老人保健施設,指定介護療養型医療施設の比較 97
  • 14ー10. 主な生活習慣病の危険因子 98
  • 14ー11. 老人福祉対策の概要 99
  • 14ー12. 介護保険制度 100
  • 14ー13. 難病(特定疾患) 101
  • (15) 精神保健・福祉 102
  • 15ー1. 精神障害の現状 103
  • 15ー2. 精神保健及び精神障害者福祉に関する法律の概要 104
  • 15ー3. 知的障害者福祉法の概要 105
  • 15ー4. 精神障害者の入院形態 105
  • 15ー5. 精神障害者に関する施設,事業 106
  • 15ー6. 発達段階別にみた精神保健の問題点 107
  • 15ー7. 薬物依存による精神障害 107
  • 15ー8. 精神障害の予防 108
  • 15ー9. 精神障害者と法 109
  • (16) 健康づくり 110
  • 16ー1. 国民栄養調査の概要 111
  • 16ー2. 国民栄養調査成績 111
  • 16ー3. 栄養に関する基礎知識と栄養所要量の考え方 112
  • 16ー4. 生活活動強度とエネルギー所要量 113
  • 16ー5. 日本人の栄養所要量 114
  • 16ー6. 喫煙と健康 115
  • (17) 食品保険 116
  • 17ー1. 食品衛生法の概要 117
  • 17ー2. 食品添加物等 118
  • 17ー3. 食中毒の原因 118
  • 17ー4. 食中毒原因調査 119
  • 17ー5. 食中毒の現状 119
  • 17ー6. 細菌性食中毒の概要 120
  • (18) 社会保障 121
  • 18ー1. 社会保障制度の体系 122
  • 18ー2. 医療保険制度の現況 122
  • 18ー3. 年金保険制度の成立過程 123
  • 18ー4. 公的年金制度一覧 124
  • 18ー5. 公費医療 124
  • (19) 社会福祉 125
  • 19ー1. 社会福祉の考え方 126
  • 19ー2. 社会福祉に関する組織,施設,マンパワー 127
  • 19ー3. 社会福祉の将来展望 128
  • 19ー4. 生活保護法の概要 129
  • 19ー5. 障害者基本法の概要 129
  • 19ー6. 身体障害者福祉法の概要 130
  • (20) 環境保全と公害 131
  • 20ー1. 環境基本法の概要 132
  • 20ー2. 公害健康被害の補償等に関する法律の概要 133
  • 20ー3. 環境基本計画の概要 134
  • 20ー4. 環境影響評価法の概要 135
  • 20ー5. 公害発生の要因と人に対する影響 136
  • 20ー6. 環境汚染による主なエピソードの概要 137
  • 20ー7. ダイオキシン類対策特別措置法の概要 138
  • 20ー8. 主な大気汚染物質の環境基準と現状および健康影響 139
  • 20ー9. 人の健康に係る水質の環境基準と要監視項目の指針値 140
  • 20ー10. 生活環境の保全に係る水質の環境基準と排水基準 141
  • 20ー11. 湖沼および海域の全窒素および全リン環境基準(生活環境の保全) 142
  • 20ー12. 土壌の汚染に係る環境基準 142
  • 20ー13. 悪臭物質の規制基準 143
  • 20ー14. 特定化学物質の環境への排出量の把握等および管理の改善の促進に関する法律の概要 144
  • (21) 日常生活の環境 145
  • 21ー1. 気候 146
  • 21ー2. 空気と健康 146
  • 21ー3. 温熱環境 146
  • 21ー4. 総合的温熱尺度 147
  • 21ー5. 上水道 147
  • 21ー6. 水道法による水質基準 148
  • 21ー7. 遊泳用プールの衛生基準 148
  • 21ー8. 下水道の概要 149
  • 21ー9. 住居環境 149
  • 21ー10. 建築物環境衛生管理基準 150
  • 21ー11. 有害物質を含有する家庭用品の規制基準 150
  • 21ー12. 衣服衛生の概要 151
  • 21ー13. 廃棄物 151
  • 21ー14. 騒音 152
  • 21ー15. 低周波空気振動 152
  • 21ー16. 振動 153
  • 21ー17. 非電離放射線 153
  • 21ー18. 電離放射線の影響 153
  • 21ー19. 電離放射線の種類と単位 153
  • 21ー20. 電離放射線の線量限度勧告(国際放射線防護委員会) 154
  • 21ー21. 電磁界 154
  • 21ー22. ねずみ,衛生害虫 154
  • (22) 産業保険総論 155
  • 22ー1. 産業保健の現状と動向 156
  • 22ー2. 労働安全衛生法に定める安全衛生管理体制の概要 157
  • 22ー3. 作業環境管理の基本的流れ 159
  • 22ー4. 作業環境測定基準による粉じん,特定化学物質,鉛,有機溶剤の測定の概要 159
  • 22ー5. 作業環境測定の概要 160
  • 22ー6. 有害物質の人体曝露評価に関する指標 161
  • 22ー7. 作業管理の概要 161
  • 22ー8. 通達等による各種作業における連続作業時間 162
  • 22ー9. 労働衛生保護具 162
  • 22ー10. 職場における健康管理の概要 162
  • 22ー11. じん肺法によるじん肺健康管理の概要 164
  • 22ー12. 規則に定める有害業務従事者に対する特殊健康診断の概要 165
  • 22ー13. 健康づくりと快適職場の形成 166
  • 22ー14. 産業保健推進センター 166
  • 22ー15. 主要化学物質の許容濃度と管理濃度 167
  • 22ー16. 騒音の管理区分と騒音,高温の許容基準 168
  • 22ー17. 粉じんの許容濃度と管理濃度 168
  • (23) 産業保険行政と関係法規 169
  • 23ー1. 労働衛生に関する主な法令 170
  • 23ー2. 労働基準法の概要 171
  • 23ー3. 作業環境測定法の概要 172
  • 23ー4. 労働安全衛生法の概要 173
  • 23ー5. 労働者災害補償保険法の概要 174
  • 23ー6. 男女雇用機会均等法の概要 174
  • 23ー7. 労働基準法(女子労働基準規則)による女子の就業制限業務 175
  • (24) 職業性健康障害 176
  • 24ー1. 有害条件と生体反応の関係 177
  • 24ー2. じん肺 177
  • 24ー3. 異常高温熱条件による障害(熱中症) 178
  • 24ー4. 高気圧障害 178
  • 24ー5. 職業性難聴および(局所)振動障害 178
  • 24ー6. 有害光線等による障害 179
  • 24ー7. 電離放射線障害 179
  • 24ー8. 酸素欠乏症 179
  • 24ー9. 有害ガス中毒 180
  • 24ー10. 重金属中毒 180
  • 24ー11. 有機溶剤中毒 181
  • 24ー12. 有機化合物中毒 181
  • 24ー13. 職業性頸肩腕障害(症候群)および腰痛症 182
  • 24ー14. VDT作業にかかわる健康障害 182
  • 24ー15. 職業性皮膚障害・職業性アレルギー・職業性口腔障害 183
  • 24ー16. 職業性眼・耳・鼻・咽喉障害 183
  • 24ー17. 職業がん 184
  • 24ー18. 農業労働者の健康障害 184
  • 24ー19. 作業関連(性)疾患 185
  • 24ー20. 主要な労働災害統計指標およびわが国における労働災害発生状況 185
  • 24ー21. 労働災害発生要因と安全対策 185
  • 24ー22. 産業疲労の原因とその予防対策 186
  • 24ー23. おもな産業疲労の測定法 186
  • (25) 医事,薬事,環境関係法規 187
  • 25ー1. 医師法の概要 188
  • 25ー2. 医師以外の医療,福祉関係者に関する法規の概要 189
  • 25ー3. 医事,薬事に関係する一般法規の概要 193
  • 25ー4. 死体解剖保存法,献体法ならびに臓器の移植に関する法律の概要 194
  • 25ー5. 薬事法の概要 195
  • 25ー6. 毒物及び劇物取締法の概要 195
  • 25ー7. 麻薬及び向精神薬取締法の概要 196
  • 25ー8. 覚せい剤取締法及び覚せい剤の慢性中毒者の措置の概要 197
  • 25ー9. 環境衛生関係営業従事者の概要 198
  • 25ー10. 医業類似行為従事者の概要 198
  • (26) 解析の基礎 199
  • 26ー1. 母集団から抽出された標本の基本的な統計量 200
  • 26ー2. 正規分布(Normal distributionまたはGaussian distribution)の特性と応用 202
  • 26ー3. 2項分布(Binomial distributionまたはBernoulli distribution)の特性と応用 203
  • 26ー4. ポアソン分布(Poisson distribution)の特性と応用 203
  • 26ー5. X2分布(chi-square distribution)の特性 203
  • 26ー6. 2つの集団の平均値の差の検定と信頼区間の推定(分散が等しい場合) 204
  • [参考] t分布表の抜粋(P=0.05,P=0.01のみ) 204
  • 26ー7. 比較的大きな標本の場合の正規分布を仮定した簡略計算方法 205
  • 26ー8. 2つの集団における割合の差の検定と信頼区間の推定 206
  • 26ー9. 2×2分割表による2つの属性の関連性に関する検定 207
  • 26ー10. Fisherの直接確率計算法による2つの属性の関連性に関する検定 208
  • 26ー11. R×C分割表による2つの属性の関連性に関する検定 209
  • 26ー12. 2×R分割表における傾向性の有無に関する検定 210
  • 26ー13. 相関係数と回帰係数 211
  • 26ー14. 年齢調整(訂正)死亡率の計算 212
  • 26ー15. 生命表 213
  • 26ー16. 生存率の計算(カプラン・マイヤー法) 214
  • 26ー17. 標本抽出の考え方 215
  • 26ー18. 無作為抽出方法 215
  • トピックス
  • 1. 健康日本21─目標値の設定 217
  • 2. 社会医学から見た臓器移植(輸血も含めて)の現状と課題 219
  • 索引 221

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