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資料種別 図書

昭和社会経済史料集成 第10巻 (海軍省資料 10)

大久保達正 [ほか]編著

詳細情報

タイトル 昭和社会経済史料集成
著者 大久保達正 [ほか]編著
著者標目 大久保, 達正, 1928-
出版地(国名コード) JP
出版地東京
出版社大東文化大学東洋研究所
出版年月日等 1985.8
大きさ、容量等 729p ; 22cm
注記 監修: 土井章
注記 発売: 巌南堂書店
価格 18000円 (税込)
JP番号 86019181
巻次 第10巻 (海軍省資料 10)
出版年(W3CDTF) 1985
件名(キーワード) 海軍--日本--歴史
件名(キーワード) 日本--歴史--昭和時代--史料
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NDLC GB631
NDLC AZ-664
NDC(8版) 210.7
対象利用者 一般
資料の種別 図書
言語(ISO639-2形式) jpn : 日本語

目次
 

  • 昭和社会経済史料集成   第10巻   大久保達正 〔ほか〕編著
  • 刊行の辞(第一巻所収)
  • 解題 (一)
  • 凡例 (一〇)
  • 昭和十五年
  • 六月
  • 1126 米国の機械類輸出禁止に関する件(一)・有田外務大臣宛在米堀内大使発電報 一
  • 1127 米国の機械類輸出禁止に関する件(二)・有田外務大臣宛在米堀内大使発電報 二
  • 1128 米国の機械類輸出禁止に関する件(三)・有田外務大臣宛在米堀内大使発電報 三
  • 1129 米国の機械類輸出禁止に関する件(四)・有田外務大臣宛在米堀内大使発電報 四
  • 1130 Z委員会研究事項(欧州戦争後の国際情勢及びこれに対する対策)(一)(二)ノ研究要領(腹案) 五
  • 1131 大使ニ対スル訓令(案)昭和十五年六月十二日興亜院会議決定 六
  • 1131 別紙第一 条約体系概案
  • 1131 別紙第二 日満支共同宣言書要綱
  • 1131 別紙第三 日支間ノ新国交修復ニ関スル条約要綱
  • 1131 別紙第四 附属議定書(公表)要綱
  • 1132 戦後対策研究委員会準備関係経費支出ノ件照会・海軍省調査課長 一三
  • 1133 交戦権発動セザル場合ノ封鎖強化方策・軍令部第一部直属 一四
  • 1133 別紙 援蒋軍用物件
  • 1134 仏印問題ニ関スル封伊申入ノ件・在伊天羽大使宛有田外務大臣発電報 一八
  • 1135 仏印問題に関する対伊申入の件(別電)・在伊天羽大使宛有田外務大臣発電報 二〇
  • 1136 仏印問題ニ関スル対独申入案ニ関スル件・(在独大使宛訓電案) 二一
  • 1136 〔別紙〕仏印問題ニ関スル対独申入ノ件・在独来栖大使宛有田外務大臣発電報
  • 1136 〔別電〕仏印問題ニ関スル対独申入ノ件・在独来栖大使宛有田外務大臣発電報
  • 1137 経済統制機構研究会談話要録(第四)・昭和研究会事務局 二四
  • 1138 時局経済対策ノ件 三一
  • 1139 国内対策ニ関スル意見・海軍省軍務局第四課長 三三
  • 1140 昭和十六年度物動計画対策・海軍省軍務局第四課長 三六
  • 1141 緊急国内対策ニ関スル研究(其ノ一)・海軍大学校 四〇
  • 1142 第四艦隊ノ制度ニ関スル件・調査課長 四九
  • 1143 物動計画ノ再編成ニ就テ・時局経済対策研究 五二
  • 1143 〔別紙〕物動計画再編成要領
  • 1144 支那方面艦隊及遣支艦隊ノ制度ニ関スル件回答・海軍省課査課長 五四
  • 1144 別紙 支那方面艦隊及遣支艦隊ノ制度ニ関スル件
  • 1145 戦後対策研究項目概要(案)・調査課長 六八
  • 1146 Z委員会研究事項(欧州戦争後の国際情勢及びこれに対する対策)(案)・調査課長 七一
  • 1147 時局対策研究ニ関スル意見・調査課長 七五
  • 1148 貿易計画ノ再編成ニ就テ・時局経済対策研究 七八
  • 1148 〔別紙〕貿易計画再編成要領
  • 1149 日支新関係調整ニ関スル条約締結業務処理ニ関スル件申進・海軍省軍務局長 七九
  • 1150 視察員派遣ニ関スル対仏申入・(六月二十二日谷次官ヨリ仏大使ヘ手交) 八二
  • 1151 当面ノ時局ニ於テ研究セントスル事項概要・調査課長 八四
  • 1152 六月二十九日宣明スベキ新外交方針ニ対スル意見・調査課長 九一
  • 1153 国際情勢ト帝国ノ立場(仮案)・一五、六、二八 外務省案 九二
  • 1154 陸軍秋丸機関(戦争経済研究班)ニ関スル件(十五年六月末現在) 九五
  • 1155 繊維統制の発展と問題点・昭和研究会事務局 一〇五
  • 1156 戦争指導ニ関スル研究・大学校研究部 一一七
  • 1157 思想戦ニ関スル研究(中間報告)・海軍大学校 一二〇
  • 七月
  • 1158 七月七日海軍大臣講演案・一五—七—一 一三四
  • 1159 真日本国家体制基本大綱・大日本青年党 千葉県聯合支部長 原徳治 一三六
  • 1160 七月三日午後矢部嘱託講話(内外政治機構について)・一五—七—四 調査課 一四四
  • 1161 英仏艦隊衝突事件ノ影響ニ関スル件・軍令部第一部直属 一四八
  • 1162 日米関係論・海軍省調査課 一五一
  • 1163 英国ノ対日回答ニ対スル措置案(援蒋物資輸送問題)・第一部直属 一六一
  • 1164 第八七〇号ノ一(「リ」外相との会談内容)・在伯林来栖大使発有田外務大臣宛電報 一六三
  • 1165 第八七〇号ノ二(「リ」外相との会談内容)・在伯林来栖大使発有田外務大臣宛電報 一六五
  • 1166 第八七〇号ノ三(「リ」外相との会談内容)・在伯林来栖大使発有田外務大臣宛電報 一六六
  • 1167 第八七〇号ノ四(「リ」外相との会談内容)・在伯林来栖大使発有田外務大臣宛電報 一六七
  • 1168 第八七〇号ノ五(「リ」外相との会談内容)・在伯林来栖大使発有田外務大臣宛電報 一六九
  • 1169 第八七一号(日独協力に関する件)・在伯林来栖大使発有田外務大臣宛電報 一七〇
  • 1170 独逸船購入使用ニ関シ対英通告ノ件 一七二
  • 1170 〔別紙〕本邦滞泊独逸船舶購入ニ関スル対英口頭説明案
  • 1171 七月十日 矢部嘱託講演(内閣制度および国民運動問題)・一五—七—一一 一七三
  • 1172 南洋経済問題に関する委員会設置・昭和十五年七月十二日閣議決定 一七七
  • 1173 第八八三号ノ一(蘭印関係)・在伯林来栖大使発有田外務大臣宛電報 一七八
  • 1174 第八八三号ノ二(和蘭関係、植民地問題)・在伯林来栖大使発有田外務大臣宛電報 一七九
  • 1175 第八八三号ノ三(新秩序関係、日満支関係)・在伯林来栖大使発有田外務大臣宛電報 一八一
  • 1176 第八八三号ノ四(日独提携関係)・在伯林来栖大使発有田外務大臣宛電報 一八二
  • 1177 第八八三号ノ五(日独提携関係)・在伯林来栖大使発有田外務大臣宛電報 一八四
  • 1178 第一三〇号(日独間における利害関係について)・在維納山路総領事発有田外務大臣宛電報 一八五
  • 1179 「アツパーキヤビネツト」制採用及企画院強化ニ関スル意見・一五—七—一六 一八六
  • 1180 海軍要望事項案(内外政策)・一五—七—一六 調査課長 一九〇
  • 1181 米海軍新拡張計画 Stark 法ニ就テ・軍令部第三部 一九一
  • 1181 別表第一 Stark 案内容
  • 1181 別表第二 「スターク」案に依る拡張量(案)
  • 1181 別表第三 米海軍の艦艇建造状況
  • 1181 別表第四 一九四〇年七月一日現在 授権量及建造量対照表
  • 1182 海調参考資料・フランク・C・ハニゲン著 英国産業の敗退・海軍省調査課 一九七
  • 1183 強力内閣制度ニ関スル意見・一五、七、一七 二一五
  • 1184 企画院組織案・一五—七—一七 二一九
  • 1185 矢部教授談(国家について)・一五、七、一七 二二三
  • 1186 七月十七日矢部嘱託講演(米国ニューデール政策その他)・一五—七—一七 二二五
  • 1187 対独伊方策ニ関スル所見・一五—七—一九 二三二
  • 1188 大本営ニ関シ・一五、七、二〇 軍令部第二課 二三六
  • 1188 〔付〕大本営令改正案
  • 1189 大本営ト政府トノ連繋 二四二
  • 1190 仏印産業と金融対策・海軍省調査課 二四三
  • 1191 要項(第二次近衛内閣に対する海軍要望事項) 二五一
  • 1192 改正大本営案ニ対スル所見・一五—七—二二 二五三
  • 1193 日独伊提携強化ニ関スル件・総理、陸海外四相会議決定案 二五四
  • 1193 別紙第一号 日独(伊)提携強化案
  • 1193 別紙第二号 日独(伊)提携強化ニ関スル帝国ノ態度
  • 1194 日独伊提携強化ニ関スル件(在独来栖大使宛訓令案) 二五九
  • 1195 日独伊提携強化案ニ関スル件(在独来栖大使宛訓令案) 二六〇
  • 1196 日独伊提携強化案ノ説明ニ関スル件(在独来栖大使宛訓令案) 二六二
  • 1197 第二次近衛内閣ノ性格等ニ関スル観察・海軍省軍務局第四課長 二六四
  • 1198 「世界情勢ノ推移ニ件フ時局処理要綱」中第四条国内指導ニ関スル具体的要目・陸軍省 二六六
  • 1199 海軍関係行政機構ノ整備拡充案(一五、七、二五調査課) 二七一
  • 1200 七月二十四日 矢部嘱託講話(直隷機関と親補官について)・一五—七—二五 二七四
  • 1201 軍令部機密第五八七番電(合衆国の動向)・軍令部第三部長 二七八
  • 1202 「世界情勢ノ推移ニ伴フ時局処理要綱」中第四条国内指導ニ関スル具体的要目(陸軍省案)ニ対スル意見・調査課長 二七九
  • 1203 大使ニ対スル訓令(日中条約)案(甲)・/昭和十五年七月二十六日/興亜院会議決定/ 二八七
  • 1203 別紙第一 附属協定(秘密)要綱
  • 1203 別紙第二 蒙彊ノ自給ニ関スル秘密交換公文要綱
  • 1203 別紙第三 華北政務委員会ニ関スル秘密交換公文要綱
  • 1203 別紙第四 上海ニ於ケル日支協力ニ関スル秘密交換公文要綱
  • 1203 別紙第五 海南島及附近ノ諸島嶼並ニ厦門特別市ニ於ケル日支協力事項ノ処理ニ関スル秘密交換公文要綱
  • 1204 大使ニ対スル訓令(日中条約)案(乙)・/昭和十五年七月二十六日/興亜院会議決定/ 二九三
  • 1205 閣議承認・基本国策要綱・昭和一五、七、二七 二九五
  • 1206 企画院ニ大蔵省主計局ノ一部ヲ統合スルコトニ関スル意見・調査課長 二九七
  • 1207 日独伊提携強化ニ関スル件(陸軍案)・一五、七、二七 三〇〇
  • 1207 別紙第一 日独伊提携強化ノ為ノ基本トナルベキ政治的了解事項
  • 1207 別紙第二 日本及独伊両国ノ欧洲戦争及支那事変ニ対スル相互支持協力ニ関スル協定
  • 1208 海調参考資料・ウイリアム・T・ストーン著 アメリカ海軍と戦略問題・海軍省調査課 三〇六
  • 1209 第五委員会(企画院)規則・昭和十五年七月三十一日 三一六
  • 1210 方針(国内経済機構問題)・(商工省美濃部氏案) 三一七
  • 1211 経済体制刷新案要綱 三二〇
  • 1212 経済体制刷新ノ必要性 三二二
  • 1213 佐藤大使宛訓令ニ関スル件(日独伊三国同盟) 三二三
  • 1214 最近ノ法幣動揺ト我対支通貨政策ノ重点・外務省調査部二課 三二五
  • 八月
  • 1215 基本国策要綱ニ基ク具体問題処理要綱 三四五
  • 1216 企画院拡充案・一五、八、一 調査課長 三四七
  • 1217 七月三十一日現在(第八回正式会議)ノ交渉段階ニ於ケル 基本条約(日中)要綱案及附属議定書要綱案・昭和十五、八、一 秘書局 三五四
  • 1218 日支両海軍間治安維持ニ関スル協定其ノ他ニ関スル件提出・支那方面艦隊司令長官 三六〇
  • 1218 〔別紙第一〕治案維持上日本海軍艦船部隊ト中国海軍艦船部隊其ノ他ノ治案関係機関トノ相互関係ニ関スル協定
  • 1218 〔別紙第一附属〕治安維持上日本海軍艦船部隊ト中国海軍艦船部隊其ノ他ノ治安関係機関トノ相互関係ニ関スル協定ノ説明
  • 1218 〔別紙第二〕日本陸海軍ト中国治安関係機関トノ間ニ締結セラレタル治安警備協定ニ関スル日本陸海軍間諒解事項
  • 1218 (別紙)日支海軍軍事秘密諒解事項概案
  • 1219 七月三十一日 矢部嘱託講演(各省の区分・統合・統属について)・一五—八—一 三六七
  • 1220 附属議定書(日中)要綱案第二条修正案・昭十五、八、二提出 三七〇
  • 1221 附属秘密協定(日中)要綱案・昭十五、八、二提出 三七一
  • 1222 綜合人事局組織案・一五—八—三 三七五
  • 1223 内閣新制度ニ関スル意見・一五、八、七 調査課長 三七七
  • 1224 行政監察院設置案・一五、八、七調査課長 三八四
  • 1225 第  委員会(内閣・南方政策)規則(案)・一五—八—七 調査課長 三八六
  • 1226 海調参考資料・大戦艦論(米国海軍少将J・K・タウシツグ)・海軍省調査課 三八八
  • 1227 内閣及各省ノ新制度ニ関スル意見・一五、八、一二 調査課長 四〇八
  • 1228 内閣人事庁設置案要綱 四一六
  • 1229 政治新体制確立要綱・昭和一五、八、一三 四一八
  • 1230 閣議決定(内閣情報部の機構改革)・昭和十五年八月十三日 四二〇
  • 1231 昭和十五年度電力動員計画参考資料・企画院 四二〇
  • 1232 自昭和九年至昭和十三年電力概況・企書院 四三三
  • 1233 基本国策要綱ニ基ク具体問題処理要綱ニ関スル意見ノ件照会・海軍省軍務局第四課長 四五四
  • 1233 〔別冊〕重化学工業及機械工業確立方策ノ樹立
  • 1234 重化学工業及機械工業確立ノ方策 四六二
  • 1235 情報局組織案・一五、八、一四 調査課長 四六四
  • 1235 〔付〕独国啓発宣伝省
  • 1236 海調参考資料・ジヨン・ガンサー著 米国太平洋防備の現状・海軍省調査課 四六六
  • 1237 海事院関係規程案(一五、八、一五) 四八七
  • 1238 日本経済再編成試案—建設期経済体制編成のために—・昭和研究会事務局 四九八
  • 1239 綜合人事局(仮称)組織案・一五、八、一六 調査課長 五三三
  • 1240 総力戦研究所設置ニ関スル件・昭一五、八、一六 閣議決定 五三四
  • 1241 蘭領印度ニ於ケル現行外国人勤労条令・一五、八、一六 閣議承認 五三六
  • 1242 小磯大将意見抜萃(日蘭交渉) 五三八
  • 1243 海調参考資料・ハートリー・グラタン著 英帝国崩壊後に来るもの・海軍省調査課 五四〇
  • 1244 海調参考資料・パーシー・ビツドウエル著 ドイツの金属飢饉克服状態・海軍省調査課 五四七
  • 1245 政治新体制確立要綱ノ件・一五、八、一七 軍務一課 高木大佐 五六一
  • 1246 日支交渉現状一覧表(八月二十日作製) 五六三
  • 1247 人口政策ノ確立ニ関シ・一五、八、二一 佐藤中佐 五七三
  • 1248 人口政策ノ確立・(企画院三部金井書記官 57七八五〇) 五七四
  • 1249 人口政策ニ関スル意見案・海軍省 五七五
  • 1250 主要物資輸出入額調査月報(六)・企画院総裁官房資料課 五七七
  • 1251 新国民組織ノ樹立ニ関スル件 五九八
  • 1252 宣伝省設置ニ関スル意見書・小山松寿 六〇〇
  • 1253 軍事普及ニ関スル海軍部内ノ制度改正要綱・昭和十五年八月二十三日決裁 六〇二
  • 1254 総力戦研究所設置ニ要スル経費 六〇五
  • 1255 申合セ案(新体制結成に関する委員会)・(一五、八、二四) 六〇九
  • 1255 〔付〕準備委員会審議綱目案(一五、八、二四)
  • 1256 昭和十五年度第二・四半期物動実施計画 官需・円ブロツク・民需配当表・企書院 六一一
  • 1257 総力戦研究所二海軍トシテ推薦ヲ適当トスル学者ニ関スル意見・海軍大学校研究部 富岡大佐 六七六
  • 1257 別紙 総力戦研究所嘱託トシテ推薦名簿
  • 1258 一五・八・二八 矢部嘱託談覚(議会制度について) 六七八
  • 1259 総力戦研究所・一五、八、二九 六八〇
  • 1260 主要物資輸出入額調査速報(一〇一)・企画院総裁官房資料課 六八二
  • 1261 軍隊教育規則改正案ニ関スル意見・調査課 佐藤中佐 七〇二
  • 1262 国民体位向上ノ徹底ヲ期スル為ノ対策意見 七〇三
  • 1263 経済団体整備要綱参考案 七〇五
  • 1264 支那新幣制と其対策—東亜経済研究会結論—・昭和研究会事務局 七〇九
  • 1265 大学ニ於ケル研究施設ノ充実ニ関スル件 七一七
  • —注— 七二一

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