サイトメニューここからこのページの先頭です

ショートカットキーの説明を開始します。画面遷移や機能実行は、説明にあるショートカットキーを同時に押した後、Enterキーを押してください。ショートカットキーの説明を聞くには、Alt+0。トップ画面の表示には、Alt+1。ログインを行うには、Alt+2。簡易検索画面の表示には、Alt+3。詳細検索画面の表示には、Alt+4。障害者向け資料検索画面の表示には、Alt+5。検索結果の並び替えを行うには、Alt+6。国立国会図書館ホームページの表示には、Alt+7。検索結果の絞り込みを行うには、Alt+8。以上でショートカットキーの説明を終わります。

ナビゲーションここから

ナビゲーションここまで

本文ここから

資料種別 図書

日本環境図譜 続 (産業編)

大竹千代子 編

詳細情報

タイトル 日本環境図譜
著者 大竹千代子 編
著者標目 大竹, 千代子, 1944-
出版地(国名コード) JP
出版地東京
出版社共立出版
出版年月日等 1982.8
大きさ、容量等 371, 10p ; 21cm
注記 監修: 半谷高久
ISBN 4320007883
価格 4000円
JP番号 82043883
巻次 続 (産業編)
出版年(W3CDTF) 1982
件名(キーワード) 環境問題
Ajax-loader 関連キーワードを取得中..
件名(キーワード) エネルギー資源
NDLC NA217
NDLC DL65
NDC(8版) 519.21
対象利用者 一般
資料の種別 図書
言語(ISO639-2形式) jpn : 日本語

目次
 

  • 日本環境図譜
  • 1. エネルギー
  • 1. 1.1 地球的規模の自然エネルギー 1
  • 1. 図1ー1 地球のエネルギーフロー 1
  • 1. 図1ー2 大気のエネルギー 2
  • 1. 図1ー3 太陽の放射エネルギーと地球の熱平衡 3
  • 1. 表1ー1 地球物理学的諸現象と人間活動の全エネルギー 4
  • 1. 図1ー4(1) 日本各地の年間積算水平面輻射強度 4
  • 1. 図1ー4(2) 東京における水平面金天輻射強度 4
  • 1. 1.2 エネルギー資源の歴史的変遷 5
  • 1. 1.2.1 世界におけるエネルギー資源の変遷 5
  • 1. 1.2.1 表1ー2 全世界のエネルギーシステムヘのエネルギーの年間供給量および1人あたりの量 5
  • 1. 1.2.1 表1ー3 各エネルギー供給量が全体に占める割合 6
  • 1. 1.2.1 図1ー5 全世界におけるおもなエネルギー資源からエネルギーシステムへの年間供給量 6
  • 1. 1.2.1 図1ー6(1) アメリカにおけるおもなエネルギー資源からのエネルギーシステムへのエネルギーの年間供給量 6
  • 1. 1.2.1 図1ー6(2) ソ連におけるおもなエネルギー資源からのエネルギーシステムへのエネルギーの年間供給量 6
  • 1. 1.2.1 表1ー4 世界のエネルギー需給 7
  • 1. 1.2.1 表1ー5 各国のエネルギー需給 7
  • 1. 1.2.2 日本におけるエネルギー資源の変遷 8
  • 1. 1.2.2 表1ー6 日本のエネルギーシステムヘのエネルギー供給量 8
  • 1. 1.2.2 図1ー7 日本におけるおもなエネルギー資源からのエネルギーシステムヘの年間供給量 8
  • 1. 1.2.2 表1ー7 一次エネルギー供給 9
  • 1. 1.2.3 エネルギー資源の埋蔵量 10
  • 1. 1.2.3 表1ー8 原池,天然ガス確認埋蔵量 10
  • 1. 1.2.3 図1ー8 世界の石油資源の賦存状況 11
  • 1. 1.2.3 付) 単位に用いられる接頭語 11
  • 1. 1.2.3 表1ー9 日本における地区別石炭埋蔵量 11
  • 1. 1.2.3 表1ー10 石炭の埋蔵量 12
  • 1. 1.2.3 図1ー9 米国,ソ連,中国の世界の石炭生産,埋蔵量,資源量における割合 12
  • 1. 1.3 日本におけるエネルギーの状況 13
  • 1. 1.3.1 エネルギー供給・消費の流れ 13
  • 1. 1.3.1 図1ー10(1) わが国のエネルギー供給・消費フローチャート 13
  • 1. 1.3.1 図1ー10(2) 米国のエネルギーの供給・消費フローチャート 14
  • 1. 1.3.1 図1ー10(3) 英国のエネルギーの供給・消費フローチャート 14
  • 1. 1.3.1 図1ー11(1) 一次エネルギー供給量 15
  • 1. 1.3.1 図1ー11(2) 一次エネルギー供給構成 15
  • 1. 1.3.2 エネルギー供給の現状 16
  • 1. 1.3.2 表1ー11 エネルギー種類別一次・二次エネルギー供給 16
  • 1. 1.3.2 表1ー12 人口,国民総生産,鉱工業生産指数一単位あたりエネルギー需要 18
  • 1. 1.3.2 付) 各種エネルギーの発熱量 18
  • 1. 1.3.3 石油の需給 19
  • 1. 1.3.3 図1ー12 GDP単位あたり石油消費量 19
  • 1. 1.3.3 表1ー13 主要国のエネルギー消費関連指標 19
  • 1. 1.3.3 表1ー14 原油需給 20
  • 1. 1.3.3 図1ー13 原油・粗油,LPGおよびLNG輸入量の推移 21
  • 1. 1.3.3 表1ー15 エネルギーの海外依存度,石油依存度 21
  • 1. 1.3.4 産業部門別エネルギー需要 22
  • 1. 1.3.4 表1ー16 産業部門別エネルギー需要実数 22
  • 1. 1.3.4 表1ー17 産業部門別エネルギー需要換算 24
  • 1. 1.3.4 表1ー18 部門別エネルギー消費構成の推移 26
  • 1. 1.3.4 図1ー14 主要国のエネルギー別需要 26
  • 1. 1.3.4 図1ー15 主要国の部門別エネルギー消費構成 26
  • 1. 1.3.4 付) エネルギー生産コスト 26
  • 1. 1.3.4 表1ー19(1) ガス生産量・購入量 27
  • 1. 1.3.4 表1ー19(2) ガス販売量・需要家数 27
  • 1. 1.3.5 産業種別エネルギー需要 28
  • 1. 1.3.5 表1ー20 主要産業におけるエネルギー投入量の変化 28
  • 1. 1.3.5 表1ー21 石油製品産業別販売量 29
  • 1. 1.3.5 表1ー22 産業別石炭需要 29
  • 1. 1.3.5 表1ー23 大口電力産業別使用量 30
  • 1. 1.3.6 輸送機関のエネルギー消費 31
  • 1. 1.3.6 図1ー16 国内輸送機関別輸送量とエネルギー消費量の構成 31
  • 1. 1.3.6 図1ー17 運輸部門におる国民1人あたりエネルギー消費量 31
  • 1. 1.3.6 図1ー18 燃料別自動車保有台数の推移 32
  • 1. 1.3.6 表1ー24 輸送機関別運行エネルギー消費原単位 32
  • 1. 1.3.7 地域別エネルギーの需給状況 33
  • 1. 1.3.7 表1ー25 都道府県別エネルギー需給の特性 33
  • 1. 1.3.7 表1ー26 民生部門における種類別エネルギーの消費 33
  • 1. 1.3.7 表1ー27 電力(自給率) 34
  • 1. 1.3.8 家庭で消費されるエネルギー 34
  • 1. 1.3.8 表1ー28 家庭用燃料の消費状況 35
  • 1. 1.3.8 図1ー19 家庭用燃料消費のうちわけ 35
  • 1. 1.3.8 図1ー20 家庭用電気の用途別比較 35
  • 1. 1.3.8 図1ー21 モデル家庭の投入エネルギー 36
  • 1. 1.3.8 図1ー22 家電装品のライフサイクルエネルギー 36
  • 1. 1.3.8 図1ー23 農産物の生産投入エネルギー 37
  • 1. 1.3.8 図1ー24(1) 露地とハウスにおける生産投入エネルギーの比較 38
  • 1. 1.3.8 図1ー24(2) ブリ養殖における生産投入エネルギー 38
  • 2. エネルギーと環境
  • 2. 2.1 燃料の組成 39
  • 2. 2.1.1 石油の組成 39
  • 2. 2.1.1 図2ー1 Ponca市原油の炭化水素組成 39
  • 2. 2.1.1 付) 原油の性状 39
  • 2. 2.1.1 表2ー1 輸入原油中の平均イオウ含有率の推移 40
  • 2. 2.1.1 表2ー2(1) 代表的アメリカ産原油中の元素含有量の例 40
  • 2. 2.1.1 表2ー2(2) いろいろな原油中の金属含有量 40
  • 2. 2.1.1 表2ー3 NBS-EPA Round-Robin Oil Sample原油中の微量元素の分析 41
  • 2. 2.1.1 表2ー4 原油および種々の燃料中の微量元素分析例 41
  • 2. 2.1.1 表2ー5 輸入原油の性状例 43
  • 2. 2.1.1 表2ー6 軽油・ガソリン・ハイオクタンガソリンの分析 44
  • 2. 2.1.1 表2ー7 NBS-EPA Round-Robin Gasoline Sample中の微量元素の分析 44
  • 2. 2.1.1 表2ー8 石油から得たタール中の微量成分 44
  • 2. 2.1.1 付) 石油関係用語解説 45
  • 2. 2.1.1 付) 原油と石油製品の沸点範囲 45
  • 2. 2.1.2 石炭の組成 46
  • 2. 2.1.2 表2ー9 各種石炭の成分 46
  • 2. 2.1.2 表2ー10 石炭中の徴量成分 46
  • 2. 2.1.2 表2ー11 石炭中の金属元素量 47
  • 2. 2.1.2 表2ー12 石炭灰中に集積する元素濃度 48
  • 2. 2.1.3 天然ガスおよび製造ガス組成 48
  • 2. 2.1.3 表2ー13(1) LNGの組成 48
  • 2. 2.1.3 表2ー13(2) LNGの物性 48
  • 2. 2.1.3 表2ー14 石油系ガス燃料組成の例 49
  • 2. 2.1.3 表2ー15 石炭系ガス燃料組成の例 49
  • 2. 2.1.3 付) 都市ガス1m3に対する所要空気量 49
  • 2. 2.2 大気汚染物質の排出係数および排出量 50
  • 2. 2.2.1 排出係数 50
  • 2. 2.2.1 表2ー16 NOx濃度と排出係数 50
  • 2. 2.2.1 表2ー17 燃料別はいじん濃度と排出係数 51
  • 2. 2.2.1 表2ー18 ボイラーの排出係数 52
  • 2. 2.2.1 表2ー19 廃棄物焼却炉の排出係数 52
  • 2. 2.2.1 表2ー20 各種炉の排出係数 53
  • 2. 2.2.2 排出量 54
  • 2. 2.2.2 図2ー2 産業別イオウ酸化物排出量の推移 54
  • 2. 2.2.2 図2ー3 鉱工業生産活動による窒素酸化物の潜在発生量、除去量および排出量の推移 54
  • 2. 2.2.2 図2ー4 ばい煙発生施設および粉じん発生施設の種類別届出状況 55
  • 2. 2.2.2 図2ー5(1) 公害防止設備投資の施設種類別構成比 55
  • 2. 2.2.2 図2ー5(2) 40ー54年度の累積公害防止投資額 55
  • 2. 2.2.2 表2ー21 産業業種別最終需要による公害誘発係数 56
  • 2. 2.2.3 東京都におけるNOxおよびばいじんの排出施設と測定データ 57
  • 2. 2.2.3 図2ー6(1) NOx濃度階級別施設数分布 57
  • 2. 2.2.3 図2ー6(2) NOx測定データ
  • 2. 2.2.3 図2ー7(1) ばいじん濃度階級別施設数分布 57
  • 2. 2.2.3 図2ー7(2) ばいじん測定データ 57
  • 2. 2.2.4 浮遊粒手中の元素濃度 58
  • 2. 2.2.4 表2ー22 ボイラーにより放出される燃料の種類別浮遊粒子の元素濃度 58
  • 2. 2.2.4 表2ー23 廃油、ピッチおよび雑物各燃料ボイラーから放出される浮遊粒子の元素濃度 59
  • 2. 2.2.5 ボイラー排ガス案測例 59
  • 2. 2.2.5 表2ー24 ボイラー排ガス実測例 60
  • 2. 2.3 自動車に関する大気汚染物質排出量 62
  • 2. 2.3.1 燃料中の鉛、炭化水素、イオウの含有量変化 62
  • 2. 2.3.1 表2ー25 ガソリン中の鉛および炭化水素組成 62
  • 2. 2.3.1 表2ー26 軽油中のイオウ 62
  • 2. 2.3.2 都内のガソリン、軽油の販売量 62
  • 2. 2.3.2 表2ー27 都内の石油系燃料販売量の推移 62
  • 2. 2.3.3 大気汚染物質排出量 63
  • 2. 2.3.3 表2ー28 大気汚染物質排出量 63
  • 2. 2.3.3 表2ー29(1) 車種別CO,HC,NOxの排出量 63
  • 2. 2.3.3 表2ー29(2) 車種別SOxの排出量 63
  • 2. 2.3.4 自動車排出ガス規制の推移 64
  • 2. 2.3.4 表2ー30 自動車排出ガス規制の推移 64
  • 2. 2.4 家庭における燃料の燃焼 65
  • 2. 2.4.1 燃焼によるNOxの室内環境 65
  • 2. 2.4.1 表2ー31(1) 石油ストーブ測定データとNOx排出原単位 65
  • 2. 2.4.1 表2ー31(2) プロパン燃焼器具測定データとNOx排出原単位 65
  • 2. 2.4.1 表2ー31(3) 都市ガス用燃焼器具の測定データとNOx排出原単位 66
  • 2. 2.4.1 表2ー31(4) 燃焼器具別室内環境NOx濃度試算 66
  • 2. 2.4.2 住宅からの大気汚染物質の排出係数および排出量 67
  • 2. 2.4.2 表2ー32 家庭用燃焼炉における大気汚染物質の排出係数 67
  • 2. 2.4.2 表2ー33 居住系からの燃焼生成物 67
  • 2. 2.4.2 付) 標準的ガス器具を1時間連続燃焼した場合の空気消費量 67
  • 2. 2.5 電力供給のための施設と環境 68
  • 2. 2.5.1 おもな発電所の所在地 68
  • 2. 2.5.1 図2ー8 おもな発電所の所在地 68
  • 2. 2.5.1 表2ー34 全国主要発電所 68
  • 2. 2.5.1 図2ー9 LNGと石炭火力発電所 69
  • 2. 2.5.2 火力発露所の公害発生源 70
  • 2. 2.5.2 表2ー35 火力発電所で発生する汚染物質とその除去例 70
  • 2. 2.5.2 表2ー36 火力発電所における脱流装置の脱硫率 72
  • 2. 2.5.2 表2ー37 火力発電所における脱硝装置の脱硝率および計画 72
  • 2. 2.5.2 表2ー38 石炭火力発電既における主要元素の濃度と定量的なバランス 72
  • 2. 2.5.2 図2ー10 微粉炭ボイラーダストの粒径分布 73
  • 2. 2.5.2 表2ー39 石炭灰の発生量 73
  • 2. 2.5.2 表2ー40 石炭火力発電所における微量元素の濃度と定量的なバランス 74
  • 2. 2.5.2 表2ー41 電気集じん装置の効率の例 74
  • 2. 2.5.2 表2ー42 100万kWの石油火力と石炭火力の比較例 75
  • 2. 2.5.2 表2ー43 石炭灰処理状況 76
  • 2. 2.5.2 表2ー44 石炭灰の化学成分含有量 76
  • 2. 2.5.2 表2ー45 石炭灰の物理的性状 76
  • 2. 2.5.2 表2ー46 石炭と石炭浅漬中の放射性核種の放射能濃度 76
  • 2. 2.5.3 火力発電所(原子力発電所も含む)の温排水 77
  • 2. 2.5.3 表2ー47 全国の火力発電所 77
  • 2. 2.5.3 表2ー48 原子力発電所の推定冷却水量および1°C以上昇温面積 80
  • 2. 2.5.3 図2ー11(1) 新徳島火力発電所における温排水の垂直温度分布 81
  • 2. 2.5.3 図2ー11(2)新徳島火力発電所における温排水の広がり 81
  • 2. 2.5.3 図2ー12 火力発電所の取水口,排水口の水温 81
  • 2. 2.5.3 図2ー13 温排水の拡散状況 81
  • 2. 2.5.3 図2ー14 Connecticut川下流における水温変化 82
  • 2. 2.5.3 表2ー49 汽力発電所熱排出データ 82
  • 2. 2.5.4 火力発電所の効率 83
  • 2. 2.5.4 表2ー50 火力発電所熱効率推移 83
  • 2. 2.5.4 付) 日本重要魚類の通水温スペクトル 83
  • 2. 2.5.4 図2ー15 従来発電方式とトータルエネルギー方式の熱効率の比較 83
  • 2. 2.6 原油,LPG,LNGの輸送と貯蔵 84
  • 2. 2.6.1 海上輸送の状況および事故・海洋汚染 84
  • 2. 2.6.1 表2ー51 主要品目別世界海上荷動量 84
  • 2. 2.6.1 表2ー52 世界船腹量の推移 84
  • 2. 2.6.1 表2ー53 航路別管制船舶通航状況 85
  • 2. 2.6.1 付) LNGタンカーの構造 85
  • 2. 2.6.1 付) タンカーなどの船体横断面 86
  • 2. 2.6.1 付) LNGタンクの構造 86
  • 2. 2.6.1 表2ー54 海洋汚染の海域別発生確認件数の推移 87
  • 2. 2.6.1 表2ー55 海洋汚染(赤潮を除く)の原因別発生確認件数の推移 87
  • 2. 2.6.1 図2ー16 海洋汚染(赤潮を除く)の排出源別発生確認件数 88
  • 2. 2.6.1 図2ー17 船の状態別の海難発生件数の割合 88
  • 2. 2.6.1 図2ー18 船の大きさ(重量トン)とタンク内の火災爆発の発生率 88
  • 2. 2.6.1 表2ー56 日本周辺海域における最近5年間の海上災害のおもな事例 89
  • 2. 2.6.1 表2ー57 海洋への石地の流出 90
  • 2. 2.6.1 図2ー19 国際間のおもな石油移動 90
  • 2. 2.6.1 図2ー20 海洋汚染 91
  • 2. 2.6.2 タンクロータリーによる輸送 92
  • 2. 2.6.2 表2ー58 タンクローリーの台数 92
  • 2. 2.6.3 パイプラインによる輸送 94
  • 2. 2.6.3 表2ー59 パイプライン延長キロ・輸送量 94
  • 2. 2.6.3 表2ー60 アメリカにおける石油パイプライン事故 94
  • 2. 2.6.3 付) アラスカパイプライン・ルート 95
  • 2. 2.6.4 石油の貯蔵・備蓄およびその災害 95
  • 2. 2.6.4 表2ー61 原油および原料油および半製品の在庫 95
  • 2. 2.6.4 表2ー62 油種別油槽所・貯油設備 96
  • 2. 2.6.4 表2ー63 ガソリンスタンドの数 96
  • 2. 2.6.4 表2ー64 海外の石油備蓄例 97
  • 2. 2.6.4 図2ー21 タンカー錨泊地および漂泊地域 97
  • 2. 2.6.4 図2ー22 主要国の石油備蓄水準 97
  • 2. 2.6.4 図2ー23 三菱石油水島製油所重油流出事故 98
  • 2. 2.6.4 表2ー65 新潟地震における昭和石油新潟製油所の火災 99
  • 2. 2.6.4 図2ー24 昭和石油新潟製油所および隣接地区 100
  • 2. 2.6.4 表2ー66 Alaska地震のAnchorage地区におけるタンク被害一覧 100
  • 2. 2.6.4 表2ー67 タンク,タンカーの公害発生源と汚染物質 101
  • 2. 2.6.4 付) 揮発損失比較 101
  • 2. 2.7 都市におけるエネルギー消費と排熱 102
  • 2. 2.7.1 東京都の例 102
  • 2. 2.7.1 図2ー25 東京都23区における熱エネルギー消費量 102
  • 2. 2.7.1 表2ー68 供給・処理施設の排熱量 102
  • 2. 2.7.1 表2ー69 メッシュ別(1km)最大エネルギー排出量 102
  • 2. 2.7.1 図2ー26 東京都23区における都市排熱量 103
  • 2. 2.7.1 図2ー27(1) 重回帰分析による7ー8A.M.の地表面温度 103
  • 2. 2.7.1 図2ー27(2) 重回帰分析による11ー12A.M.の地表面温度 103
  • 2. 2.7.1 図2ー28 東京都区部民生用エネルギー消費 104
  • 2. 2.7.2 都市における放熱原単位 105
  • 2. 2.7.2 表2ー70 放熱原単位 105
  • 2. 2.7.3 諸都市におけるエネルギー消費と排熱 106
  • 2. 2.7.3 表2ー71 都市の人工熱 106
  • 2. 2.7.3 図2ー29 都市の年度ごとエネルギー消費密度 106
  • 2. 2.7.3 図2ー30 都市の郊外の最大温度差・人口との相関性 106
  • 3. 放射性物質
  • 3. 3.1 自然放射性物質 107
  • 3. 3.1.1 自然放射性核種の存在濃度および分布 107
  • 3. 3.1.1 図3ー1 自然放射性核種の崩壊系列 107
  • 3. 3.1.1 表3ー1 系列によらない自然放射性核種 108
  • 3. 3.1.1 表3ー2 岩石中の233U,232Th,226Ra,40Kの平均含有量 110
  • 3. 3.1.1 表3ー3 日本の河川水中のU,Th,Raの含有量 110
  • 3. 3.1.1 表3ー4 各国の天然水,温泉水中の238U,226Ra,222Rn濃度 110
  • 3. 3.1.1 図3ー2 屋外での自然放射能量 111
  • 3. 3.1.1 表3ー5 自然の3H,7Be,14C,32Naの生成率および分布 112
  • 3. 3.1.1 図3ー3 地表水中の210Pbの緯度分布 112
  • 3. 3.1.1 図3ー4 雨水中の210Pbの緯度分布 112
  • 3. 3.1.1 表3ー6 土壌中の210Pb濃度 113
  • 3. 3.1.1 図3ー5 各地の土壌の210Pbおよびその他含有量の比較 113
  • 3. 3.1.2 生体中および食品中の自然放射線濃度 113
  • 3. 3.1.2 表3ー7 各国における食品と人体中の238U 113
  • 3. 3.1.2 表3ー8 コケートナカイー人間の食物連鎖における210Pb,210Po濃度の測定値 114
  • 3. 3.1.2 表3ー9 各地域における食品と乾燥骨中の226Ra量 115
  • 3. 3.1.3 自然放射線による年間組織線量 116
  • 3. 3.1.3 表3ー10 宇宙線で生成された14Cおよび3H,7Be,22Naによる年間組織線量 116
  • 3. 3.1.3 表3ー11 40Kと87Rbの組織中濃度と年間線量 116
  • 3. 3.1.3 表3ー12 壊変系列をつくる放射性核種の組織中濃度と年間線量 116
  • 3. 3.1.3 表3ー13 自然放射線による年間組織線量と線量当量 117
  • 3. 3.1.4 建材・肥料などの放射能 118
  • 3. 3.1.4 表3ー14 建材中の40K,226Ra,232Thの放射能濃度と空気の吸収線量率 118
  • 3. 3.1.4 表3ー15 リン酸肥料中の自然放射性核種の放射能濃度 119
  • 3. 3.1.4 表3ー16 井戸内の天然ガス中のラドン濃度 119
  • 3. 3.2 放射能および線量のレベルと単位および許容線量 120
  • 3. 図3ー6 日常生活と放射線量 120
  • 3. 表3ー17(1) 各種の放射線の比較生物学的効果 121
  • 3. 表3ー17(2) 新しい単位 122
  • 3. 図3ー7 放射線被曝制限値の歴史的推移 123
  • 3. 表3ー18 飲料水および空気中の最大許容濃度 124
  • 3. 表3ー19 ICRPによる許容線量 126
  • 3. 3.3 広島・長崎の原爆 127
  • 3. 3.3.1 エネルギーおよび爆風 127
  • 3. 3.3.1 表3ー20 原爆からの熱線により地上に到達したエネルギー 127
  • 3. 3.3.1 表3ー21 原爆の爆風被害 127
  • 3. 3.3.2 放射線 127
  • 3. 3.3.2 表3ー22 初期放射線量 127
  • 3. 3.3.2 表3ー23 初期放射線の基本量 128
  • 3. 3.3.2 表3ー24 爆心地の爆発直後において,地上1メートルに与えられたγ線の線量率 128
  • 3. 3.3.2 表3ー25 爆心地の土壌1グラム中に誘導された放射能 129
  • 3. 3.3.2 表3ー26 爆心地付近の残留放射線量測定値 129
  • 3. 3.3.2 表3ー27 広島・長崎に長期間残留したγ線の総線量 129
  • 3. 3.3.3 原場による死傷者 130
  • 3. 3.3.3 表3ー28(1) 広島の死傷者数 130
  • 3. 3.3.3 表3ー28(2) 広島の死傷者数 130
  • 3. 3.3.3 表3ー28(3) 広島の死傷者数 130
  • 3. 3.3.3 表3ー29 長崎の死傷者数 130
  • 3. 3.3.4 原爆による健康障害 131
  • 3. 3.3.4 表3ー30 被爆時年齢,爆心地からの距離,病型別にみた広島・長崎の被爆者白血病平均年間発生率 131
  • 3. 3.3.4 表3ー31 爆心地からの距離別,白血病平均年間発生率 131
  • 3. 3.3.4 付) 悪性新生物(ガン)の死亡率 131
  • 3. 3.3.4 表3ー32 被爆線量刑,病型別にみた白血病発生率 131
  • 3. 3.3.4 図3ー8 広島市医師会腫瘍登録による被爆者の全ガン発病発見率 132
  • 3. 3.3.4 表3ー33 被検者数と甲状腺ガン発見数 132
  • 3. 3.3.4 表3ー34 被検者1000人あたりの甲状腺ガン発生率 132
  • 3. 3.3.4 表3ー35 被検者(女性)1000人あたりの乳ガン発生率 132
  • 3. 3.3.4 表3ー36 唾液腺ガンの発生実数および発生期待数 132
  • 3. 3.3.5 原爆被爆者手帳交付数 133
  • 3. 3.3.5 表3ー37(1) 原爆被爆者手帳交付数 133
  • 3. 3.3.5 表3ー37(3) 原爆被爆者健康手帳交付状況 133
  • 3. 3.3.5 表3ー37(3) 原爆被爆者健康診断実施状況 133
  • 3. 3.4 核実験とフォールアウト核種 134
  • 3. 3.4.1 核実験の年表 134
  • 3. 3.4.1 表3ー38(1) 核爆発実験回数 134
  • 3. 3.4.1 表3ー38(2) 核爆発実験回数 135
  • 3. 3.4.1 表3ー39 破壊力比較表 136
  • 3. 3.4.2 核実験による地球レベルの環境の汚染 137
  • 3. 3.4.2 図3ー9 1965年から1972年までの太平洋の表層500mにおける単位面積率たりトリチウム存在量の緯度分布 138
  • 3. 3.4.2 図3ー10 西太平洋のトリチウム存在量 139
  • 3. 3.4.2 図3ー11 太平洋における表面水の3H 139
  • 3. 3.4.2 図3ー12 対流圏および表面海水中の過剰14Cの変化 140
  • 3. 3.4.2 図3ー13 1963年から1975年までの期間にわたる90Srの成層圏存在量の変化 141
  • 3. 3.4.2 表3ー40 90Srの年間沈積量と累積沈積量 141
  • 3. 3.4.2 表3ー41 90Srの沈積量密度の積算値の緯度分布 142
  • 3. 3.4.2 図3ー14 赤道付近の北太平洋における239,240Pu,137Cs,90Sr水温および塩分濃度の垂直分布 142
  • 3. 3.4.2 表3ー42 牛乳中131Iの濃度 144
  • 3. 3.4.2 図3ー15 太平洋における表面水のPu-239+240濃度 143
  • 3. 3.4.2 表3ー43 1966年から1973年までの95Zr沈積量密度積算値の緯度分布 144
  • 3. 3.4.2 付) 1キュリーに相当する放射性物質の量 144
  • 3. 3.4.3 フォールアウトの日本における降下量,環境濃度 144
  • 3. 3.4.3 表3ー44 日本における各種長寿命核種の年間降下量 144
  • 3. 3.4.3 図3ー16 フォールアウト核種の月間降下量の例 144
  • 3. 3.4.3 図3ー17(1) 日本の6地点における90Sr降下量 145
  • 3. 3.4.3 図3ー17(2) 日本の6地点における90Sr降下量 145
  • 3. 3.4.3 図3ー18 東海村における放射性核種の大気中濃度とその変動 145
  • 3. 3.4.3 図3ー19 大気中における14Cの濃度 146
  • 3. 3.4.3 図3ー20 耕地作土中の置換態90Sr,137Csの経年変化 147
  • 3. 3.4.3 図3ー21 地域別水田,畑土壌中の置換態90Sr,137Cs含量の比較 147
  • 3. 3.4.3 図3ー22 水稲および小麦子実中の90Sr,137Cs含量の経年推移 147
  • 3. 3.4.3 図3ー23 1966年産米中の90Sr,137Cs含量の地域別比較 147
  • 3. 3.4.3 図3ー24 日本海海水の90Sr,137Csの経年変化 148
  • 3. 3.4.3 図3ー25 日本海海水の144Ce,106Ruの経年変化 148
  • 3. 3.4.3 表3ー45 水生生物の90Sr,137Cs濃度 149
  • 3. 3.4.3 表3ー46 1971年頃の水生生物の90Sr,137Cs濃度 149
  • 3. 3.4.3 表3ー47 海産生物中の放射性元素 149
  • 3. 3.4.3 表3ー48 各種試料中の90Sr,137Csの地域別平均値 150
  • 3. 3.4.3 表3ー49 中国核実験による牛乳中の131I濃度 150
  • 3. 3.4.3 表3ー50 土壌中の核種濃度 152
  • 3. 3.4.4 核実験フォールアウト核種による線量預託 153
  • 3. 3.4.4 表3ー51 1976年以前に行なわれた全核実験による種々の放射性核種の線量預託のまとめ 153
  • 3. 3.4.4 付) 種々の線源による世界量預託 153
  • 4. 原子力発電
  • 4. 4.1 原子力発電の現状 154
  • 4. 表4ー1 世界の原子力発電所設備容量および基数 154
  • 4. 表4ー2 原子力発電所の時間稼働率および設備利用率 155
  • 4. 4.2 原子力発電所の立地現境 156
  • 4. 表4ー3 原子力発電所の立地概要 156
  • 4. 表4ー4 原子力発電所各1号機のリードタイム160
  • 4. 付) わが国の原子力発電所の立地点 160
  • 4. 図4ー1 アメリカの発電炉の排除地域境界と低人口地帯境界 161
  • 4. 図4ー2 アメリカの発電所の低人口地帯と日本の原子炉の立地条件との比較 161
  • 4. 図4ー3 西ドイツの原子力発電所敷地周辺の総人口 161
  • 4. 4.3 核燃料 162
  • 4. 4.3. 1ウランの埋蔵量と生産量 162
  • 4. 表4ー5 世界のウラン資源 162
  • 4. 表4ー6 燃料物質等保有量 163
  • 4. 表4ー7 ウラン購入契約状況 163
  • 4. 4.3.2 ウランの採鉱と精錬 164
  • 4. 4.3.2 表4ー8 精錬作業にともなう放射性大気中放出物推定量 164
  • 4. 4.3.3 ウランの濃縮・加工 164
  • 4. 4.3.3 表4ー9 各国のウラン濃縮工場 165
  • 4. 4.3.3 表4ー10 米国の燃料製造作業からの推定放射性放出量 165
  • 4. 4.3.3 付) ウランの濃縮度と臨界質量 165
  • 4. 4.3.3 付) プルトニウムの同位体組成と臨界質量 165
  • 4. 4.3.3 表4ー11 核燃料加工施設 165
  • 4. 4.3.3 付) わが国の遠心分離法による濃縮技術の開発スケジュール 166
  • 4. 4.3.4 核燃料サイクルと輸送 167
  • 4. 4.3.4 図4ー4 核燃料サイクル図 167
  • 4. 4.3.4 表4ー12 核燃料物質輸送の実検 167
  • 4. 4.4 放射性廃棄物 168
  • 4. 4.4.1 放射性廃棄物の概要 168
  • 4. 4.4.1 図4ー5 炉心放射能の減衰 168
  • 4. 4.4.1 付) 軽水炉燃料の再処理からの高レベル廃棄物の潜在的危険度 170
  • 4. 4.4.2 放射性廃棄物の発生量 171
  • 4. 4.4.2 表4ー13 実用発電用原子炉施設における放射性廃棄物管理の状況 171
  • 4. 4.4.2 表4ー14 年度別放射性固体廃棄物発生量 171
  • 4. 4.4.2 表4ー15 1000MW軽水炉による気体放出放射能推定値 172
  • 4. 4.4.2 表4ー16 原子炉冷却水の放射能濃度測定値 172
  • 4. 4.4.2 表4ー17 各国の原子炉から大気中の放出される希ガス 173
  • 4. 4.4.2 表4ー18 原子炉から大気中に放出される希ガスの構成要素 174
  • 4. 4.4.2 表4ー19 各国の原子炉からの大気中へ放出されるトリチウム 175
  • 4. 4.4.2 付) 放射性廃棄物のレベル区分およびその一般的処分方法 175
  • 4. 4.4.2 表4ー20 各国の原子炉から液体放出物中に放出されるトリチウム 176
  • 4. 4.4.2 表4ー21 各国の原子炉から大気中に放出されるヨウ素 177
  • 4. 4.4.2 表4ー22 米国の原子炉からの大気中放出物中の粒子 178
  • 4. 4.4.2 付) 軽水炉(BWR)における中低レベル放射性廃棄物処理の概要 178
  • 4. 4.4.2 表4ー23 米国の原子炉からの液体放出物中に放出されるトリチウム以外の放射性核種 179
  • 4. 4.4.3 使用済燃料の組成 180
  • 4. 4.4.3 表4ー24 使用済燃料組成 180
  • 4. 4.4.3 表4ー25 ウラン235の核分裂生成物の組成 182
  • 4. 4.5 核燃料の再処理 183
  • 4. 表4ー26 各国の再処理工場一覧 183
  • 4. 図4ー6 Purex法再処理工程から発生する廃棄物 185
  • 4. 表4ー27 動力炉・核燃料開発事業団東海再処理施設の概要 185
  • 4. 表4ー28 東海再処理施設運転実績 185
  • 4. 表4ー29 1960年ー1974年中に核燃料再処理施設から放出された放射性核種 186
  • 4. 表4ー30 1973年末における85Krと3Hの発生源別環境存在量 187
  • 4. a.NFS社、ウェストバレイ再処理場の放射能汚染の例187
  • 4. 表4ー31(1)年間液状放出物総量188
  • 4. 表4ー31(2)1966年ー1972におけるバターミルク川のアイソトープ最大値188
  • 4. 表4ー31(3)1966ー1972年カタロガス川スプリング・ビル地点におけるアイソトープ最大値188
  • 4. 図4ー7NFS社再処理工場と排水路188
  • 4. 表4ー31(4)1965ー1971年バターミルク川底魚のアイソトープ最大値189
  • 4. 表4ー31(5)1965ー1971年カタロガス州のスプリングビル・ダム地点の底魚のアイソトープ最大値189
  • 4. 表4ー31(6)1967年ー1971年NFS社周辺のシカの最大アイソトープ値189
  • 4. 表4ー31(7)1969ー1971年アジュフォード町およびアルバニイ町の大気中85Kr濃度189
  • 4. 表4ー31(8)大気中への放出核種の濃度189
  • 4. b.ラ・アーグ(フランス)再処理工場の例190
  • 4. 表4ー32(1)ラ・アーク再処理工場から放出された液体廃棄物190
  • 4. 図4ー8(1)ラ・アーク再処理工場近海における海産物中の人工放射能の変化190
  • 4. 図4ー8(2)ラ・アーク再処理工場近海における海藻類中の放射能の変化190
  • 4. 表4ー32(2)ラ・アーク再処理工場におけるCEA職員の被曝実績190
  • 4. 表4ー32(3) ラ・アーク再処理工場の操業状況 190
  • 4. 4.6 放射性廃棄物の海洋投棄 191
  • 4. 表4ー33(1) OECD/NEAによる海洋投棄実績 191
  • 4. 表4ー33(2) NEAの海洋投棄(北大西洋)の実績 191
  • 4. 付) 海洋投棄予定地 191
  • 4. 表4ー34 日本放射性同位元素協会による海洋処分実施状況 192
  • 4. 表4ー35 核実験のフォールアウトにより底泥中に期待されるバックグラウンドの放射能 193
  • 4. 表4ー36 1977年調査の結果とバックグラウンドの比較 193
  • 4. 表4ー37 Farallon Siteにおける種々の魚の肝臓中のPu濃度 193
  • 4. 4.7 原子力発電施設周辺の放射能測定例 194
  • 4. 1. 福島県における放射能測定 194
  • 4. 1. 表4ー38 原子力発電所周辺の空間積算線量 194
  • 4. 1. 表4ー39 原子力発電所周辺の空間γ線量率 194
  • 4. 1. 表4ー40 原子力発電所周辺の浮遊じん 194
  • 4. 1. 表4ー41 原子力発電所周辺の環境放射能濃度 195
  • 4. 2. 福井県における放射能調査 196
  • 4. 2. a. 福井県衛生研究所による調査 196
  • 4. 2. 表4ー42 熱ルミネッセンス線量計による年間積算線量 196
  • 4. 2. 表4ー43 降下物の核種分析結果 196
  • 4. 2. 表4ー44 陸上植物の核種分析結果 196
  • 4. 2. 表4ー45 海底土の核種分析結果 197
  • 4. 2. 表4ー46 海産生物の核種分析結果 197
  • 4. 2. 表4ー47 海水の核種分析結果 197
  • 4. 2. b. 放射線医学総合研究所による調査 198
  • 4. 2. 図4ー9 試料採集地点 198
  • 4. 2. 表4ー48 放射性核種の年間降下量 198
  • 4. 2. 表4ー49 植物試料の放射線核種濃度 198
  • 4. 3. 茨城県における放射能測定(茨城県公害技術センターによる調査) 200
  • 4. 3. 表4ー50 原子力施設からの排水中の全放射能測定結果 200
  • 4. 3. 表4ー51 再処理工場からの排水中の全β放射能濃度 200
  • 4. 3. 表4ー52 原研東海第二排水の核種分析 201
  • 4. 3. 表4ー53 再処理工場排水の核種分析 201
  • 4. 3. 表4ー54 再処理工場からの放射性核種排出量 201
  • 4. 3. 表4ー55 海水、海底堆積物中の人工放射性核種分析結果 202
  • 4. 4. 原子力施設周辺のトリチウム測定例(放射線医学総合研究所の調査) 202
  • 4. 4. 表4ー56 福井地区 202
  • 4. 4. 表4ー57 茨城地区 202
  • 4. 4. 表4ー58 環境水中のトリチウム濃度の変化 202
  • 4. 4.8 原子力発電所における被曝 203
  • 4. 表4ー59 昭和52年度の各発電所の被曝実績 203
  • 4. 表4ー60 放射性コバルトの過剰濃度被曝記録の概要 205
  • 4. 4.9 原子炉災害 206
  • 4. 表4ー61 系統別に分類した事故一覧 206
  • 4. 表4ー62 営業運転中の原子力発電所の事故・故障の報告件数208
  • 4. 付) 原子力施設想定事故の分類 209
  • 4. 表4ー63(1) 故障発生機器の所属システム 210
  • 4. 表4ー63(2) 故障の状況 210
  • 4. 表4ー63(3) 故障の原因 210
  • 4. 表4ー63(4) 故障時の運転状況 210
  • 4. 表4ー63(5) 発見の方法 210
  • 4. 表4ー64 代表的なPWR事故による放射線の影響 211
  • 4. 表4ー65 原子炉の炉心溶融事故 211
  • 4. 表4ー66 アメリカの原子力発電所の事故(故障)件数と運転状況 212
  • 4. 表4ー67 異常・故障発生時の原子炉状態とその発生原因 212
  • 4. 図4ー10 発電会社の20のTLDステーションの名前とその位置 216
  • 4. 図4ー11 TMIー2のスタックモニターによるヨウ素流量の経時変化 216
  • 4. 表4ー68 1000MWのPWR2で放出される放射性物質 218
  • 4. 表4ー69 1100MWのPWR2事故による全身被曝線量と原子炉からの距離の関係 219
  • 4. 表4ー70 1100MWのPWR2事故による早期死亡者と急性障害者の推算例 219
  • 4. 図4ー12 大飯発電所の周辺と放射能雲が南および東南東に向かったときの被曝地域 219
  • 4. 図4ー13 緊急時域の概略 219
  • 4. 4.10 原子力発電による線量預託 220
  • 4. 表4ー71 原子力発電による公衆への正規化集団線量預託の要約 220
  • 4. 4.11 原子力発電にかかわる訴訟 221
  • 4. 表4ー72 原子力発電にかかわる訴訟の概要 221
  • 5. 放射線の利用
  • 5. 5.1 利用状況 222
  • 5. 表5ー1 使用事業所数 222
  • 5. 図5ー1 使用事薬所数の年度推移 222
  • 5. 表5ー2 おもな密封アイソトープの使用事業所数 223
  • 5. 表5ー3 発生装置の利用台数 223
  • 5. 表5ー4 おもな非密封アイソトープの使用数量 224
  • 5. 表5ー5 密封小線源の使用事業所数 224
  • 5. 5.2 アイソトープの流通状況 225
  • 5. 表5ー6 おもなアイソトープの販売数量 225
  • 5. 5.3 遠隔照射治療装置 226
  • 5. 表5ー7 遠隔照射治療装置の使用台数 226
  • 5. 表5ー8 照射装置使用台数 226
  • 5. 5.4 放射性廃棄物の処理処分 227
  • 5. 表5ー9 廃棄物集荷数量および事業所数 227
  • 5. 表5ー10 廃棄物処理数量 227
  • 5. 表5ー11 発生源別にみた年度別放射性廃棄物の発生キュリー数の推定 227
  • 5. 図5ー2 わが国の放射性廃棄物処理処分システム 227
  • 5. 付) 放射性廃棄物貯蔵所の所在と貯蔵面積 227
  • 5. 5.5 核燃料使用施設一覧 228
  • 5. 表5ー12 主要核燃料使用施設 228
  • 5. 5.6 X線による体内被曝 230
  • 5. 表5ー13 X線撮影および透視によって遺伝に重要となる線量 230
  • 5. 表5ー14 X線の撮影および透視によって白血病に重要となる線量 231
  • 5. 5.7 核医学診療にともなう体内被曝 232
  • 5. 表5ー15 おもな放射性医薬品の1診断あたりの吸収線量 232
  • 5. 表5ー16 おもな診療用RIの危険度 232
  • 5. 表5ー17 Iー131投与患者の排泄物の排出率の例 232
  • 5. 5.8 職業上の被曝 233
  • 5. 表5ー18 種々の国における職業上の被爆をする人の数および人口に対するその人数の割合 233
  • 5. 5.9 事故および故障 235
  • 5. 表5ー19 放射性同位元素等取扱事業所における紛失、過剰被曝等の事件 235
  • 6. 鉱工業と環境
  • 6. 6.1 鉱工業 236
  • 6. 6.1.1 鉱物資源の需給と鉱山分布 236
  • 6. 6.1.1 表6ー1 鉱物資源の需要 236
  • 6. 6.1.1 表6ー2 自給率の推移 239
  • 6. 6.1.1 図6ー1(1) 主要鉱山分布図(金属鉱山) 240
  • 6. 6.1.1 図6ー1(2) 主要鉱山分布図(非金属鉱山) 240
  • 6. 6.1.1 図6ー2 主要製錬所所在地 241
  • 6. 6.1.1 表6ー3 各国主要資源の対外依存度 241
  • 6. 6.1.1 表6ー4 日本の資源輸入集中度 242
  • 6. 6.1.2 鉱業による環境破壊 242
  • 6. 6.1.2 a. 足尾鉱山 242
  • 6. 6.1.2 図6ー3 足尾鉱山地域の概要 242
  • 6. 6.1.2 表6ー5 渡良瀬川灌概期間の水質平均値 242
  • 6. 6.1.2 図6ー4 用水系統別作土の全銅含有分布図 243
  • 6. 6.1.2 b. 松尾鉱山 244
  • 6. 6.1.2 図6ー5(1) 北上川流域の概念図 244
  • 6. 6.1.2 図6ー5(2) 硫酸イオン濃度の経年 244
  • 6. 6.1.2 表6ー6 北上川水系の水質 245
  • 6. 6.1.2 表6ー7 松尾鉱山における家屋粉じん中のヒ素濃度比較 245
  • 6. 6.1.2 c. 土呂久におけるヒ素の害 246
  • 6. 6.1.2 表6ー8 土呂久鉱山における亜ヒ素酸採取量と亜硫酸ガス排出量 246
  • 6. 6.1.2 図6ー6 土呂久鉱山周辺図 246
  • 6. 6.1.2 表6ー9 河川の水質調査分析 246
  • 6. 6.1.2 表6ー10 土呂久における土壌汚染分析 246
  • 6. 6.1.2 表6ー11 死亡年齢分布表 247
  • 6. 6.1.2 d. 東邦亜鉛安中製錬所 247
  • 6. 6.1.2 図6ー7 安中製錬所よりの方向および距離と畑土壌中のCd濃度 247
  • 6. 6.1.2 表6ー12 水田土壌中のCdおよびZn濃度 247
  • 6. 6.1.2 e.笹ケ谷鉱山 247
  • 6. 6.1.2 表6ー13 汚染源とみられる各種堆積物およびヒ素含量 247
  • 6. 6・2 工業の現状と推移 248
  • 6. 表6ー14 わが国の工業構成の変化 248
  • 6. 図6ー8(1) 工業用地面積等の推移 249
  • 6. 表6ー15 主要国の工場規摸比較 249
  • 6. 図6ー8(2) 工業用地面積の産業別構成比 249
  • 6. 表6ー16 地区別・産業別工場分類表 250
  • 6. 表6ー17 主要経済指標 252
  • 6. 図6ー9 製造品出荷等の都道府県別構成比 252
  • 6. 表6ー18 産業別統計表 253
  • 6. 図6ー10 主要経済指標の推移 254
  • 6. 6.3 工業生産を中心とした流れ 255
  • 6. 図6ー11 わが国のマテリアル・フロー 255
  • 6. 6.4 鉄鋼業 256
  • 6. 6.4.1 鉄運業における物の流れ 256
  • 6. 6.4.1 図6ー12 製鉄業におけるマテリアル・フロー 256
  • 6. 6.4.1 図6ー13 鉄のマテリアル・フロー概要 257
  • 6. 6.4.2 鉄頭業における公害の定量分析の例 258
  • 6. 6.4.2 図6ー14 銑鉄1トンに対する物質収支 258
  • 6. 6.4.2 図6ー15 生産フローシート 258
  • 6. 6.4.2 表6ー19 原料、重油、電力、水、鉱さい(スラグ)の年間使用または発生量 258
  • 6. 6.4.2 表6ー20 各社の公害防止協定との比較検討 259
  • 6. 6.4.2 表6ー21 公害防止投資額 260
  • 6. 6.4.2 表6ー22 生産量(粗鋼)トンあたりおよび600トンあたり汚染物質量 260
  • 6. 6.4.2 表6ー23 鉄鋼業におけるエネルギー消費量 261
  • 6. 6.4.3 千葉市における大気汚染調査 261
  • 6. 6.4.3 表6ー24 千葉市における降下はいじん重 261
  • 6. 6.4.3 図6ー16 千葉市における燃料切りかえの効果と汚染への寄与 262
  • 6. 6.4.4 アメリカの鉄鋼業における例 263
  • 6. 6.4.4 表6ー25 放出物質の量 263
  • 6. 6.5 石油化学 264
  • 6. 6.5.1 コンビナートの分布・規模 264
  • 6. 6.5.1 図6ー17(1) 石油化学コンビナートの分布 264
  • 6. 6.5.1 図6ー17(2) 製油所別能力 264
  • 6. 6.5.1 表6ー26 わが国のコンビナートの敷地面積 265
  • 6. 6.5.2 石油化学製品の流れ 266
  • 6. 6.5.2 図6ー18 石地化学製品の流れ 266
  • 6. 6.5.3 石油化学コンビナートにおける公害の定量分析の側 268
  • 6. 6.5.3 表6ー27 コンビナートに消費されるエネルギー 268
  • 6. 6.5.3 図6ー19 石油・石渡化学コンビナートの収支 268
  • 6. 6.5.3 図6ー20(1) 石油コンビナート(50万トン/年エチレン)の廃棄物収支と原単位 269
  • 6. 6.5.3 図6ー20(2) 製油所(40万バーレル/日)の廃棄物収支と原単位 269
  • 6. 6.5.3 表6ー28 炭化水素排出係数一覧 269
  • 6. 6.5.3 表6ー29 製油所汚染物排出量一覧 270
  • 6. 6.5.3 表6ー30 石油化学コンビナートからの廃棄物 272
  • 6. 6.5.4 慶島コンビナートにおける実測例 276
  • 6. 6.5.4 表6ー31 亜硫酸ガス測定結果(鹿島地区) 276
  • 6. 6.5.4 表6ー32 亜硫酸ガス測定結果(神栖地区) 276
  • 6. 6.5.4 表6ー33 鹿島地区燃料使用量 276
  • 6. 6.5.4 表6ー34 月別浮遊じん濃度 276
  • 6. 6.5.4 表6ー35 粉じん中のシアン濃度 276
  • 6. 6.5.4 表6ー36 水質測定例(企業別) 277
  • 6. 6.5.4 表6ー37 水質測定例(鹿島港) 278
  • 6. 6.5.4 表6ー38 鹿島港湾の底泥の分析値 279
  • 6. 6.5.4 付) 鹿島港の採泥位置 279
  • 6. 6.6 自動車工業 279
  • 6. 6.6.1 自動車工業の現状とエネルギー・物質投入量 279
  • 6. 6.6.1 表6ー39 自動車産業のエネルギー使用量 280
  • 6. 6.6.1 図6ー21 製造業の中で自動車製造業の占める割合 280
  • 6. 6.6.1 表6ー40 米国の1954ー1964年乗用車1台あたりの資源投入量 280
  • 6. 6.6.1 図6ー22 自動車に対する主要金属製品投入量 280
  • 6. 6.6.2 自動車工業における公害の分析例 281
  • 6. 6.6.2 表6ー41 自動車関連工場の公害発生源 281
  • 6. 6.6.2 表6ー42 廃タイヤ 281
  • 6. 6.6.2 図6ー23 自動車の公害体系 282
  • 6. 6.6.2 図6ー24 廃車の発生、流通、処理フロー 282
  • 6. 6.6.2 表6ー43 廃車処理方式の比較 283
  • 6. 6.7 各種工業の原材料・水・廃棄物の調査 284
  • 6. 表6ー44 各工場別原材料の使用状況の実態の1例 284
  • 6. 表6ー45 各工場別エネルギー消費状況の実態 286
  • 6. 表6ー46 各工場別用水使用状況の実態 288
  • 6. 表6ー47 各工場別の廃棄物の実態 290
  • 6. 6.8 工業都市における大気汚染の推移 292
  • 6. a. 四日市市の場合 292
  • 6. a. 図6ー25(1) 総量規制の実施によるSOx排出量の推移 292
  • 6. a. 図6ー25(2) 四日市市(公害認定地区)におけるSOx濃度の推移 292
  • 6. a. 図6ー25 制四日市地域イオウ酸化物汚染状況 292
  • 6. a. 図6ー26(1) 降下はいじん量の年別変化 292
  • 6. a. 図6ー26(2) 四日市地域における固定排出源よりのNOx排出量と市内N02平均濃度(4カ所平均)の推移 292
  • 6. a. 図6ー27 雨水のPH値の年別変化 292
  • 6. b. 宇部市の場合 293
  • 6. b. 図6ー28 燃料(石炭・重池)の推移と大気汚染の性状との関係 293
  • 6. b. 図6ー29 宇部市産業地域別大気汚染度の年次的推移 293
  • 6. c. 北九州市の場合 294
  • 6. c. 図6ー30 北九州市の地域別イオウ酸化物濃度経年変化 294
  • 6. c. 表6ー48 ばい煙発生施設および燃料消費状況 294
  • 6. 6.9 産業による水質汚染 295
  • 6. 6.9.1 汚染負荷量、原単位、除去量、排出負荷量 295
  • 6. 6.9.1 表6ー49(1) 全国主要水質項目の汚染負荷増加重 295
  • 6. 6.9.1 表6ー49(2) 主要水質項目の汚染負荷除去量 295
  • 6. 6.9.1 表6ー49(3) 主要水質項目の排出負荷量 296
  • 6. 6.9.1 表6ー49(4) 主要水質項目の汚染負荷増加量原単位(負荷増加重/生産金額) 296
  • 6. 6.9.1 表6ー49(5) 主要水質項目の汚染除去量原単位(負荷除去量/生産金額) 297
  • 6. 6.9.1 表6ー49(6) 主要水質項目の排出負荷量原単位(排出負荷量/生産金額) 297
  • 6. 6.9.1 表6ー49(7) その他のおもな水質項目の排出負荷除去量原単位(負荷除去量/生産金額) 298
  • 6. 6.9.1 表6ー49(8) その他のおもな水質項目の排出負荷量原単位(排出負荷量/生産金額) 298
  • 6. 6.9.1 表6ー50 特定業種における主要水質項目の汚染負荷除去量原単位(負荷除去量/生産量) 299
  • 6. 6.9.1 表6ー51 生産金額および排水処理経費 299
  • 6. 6.9.2 工場排水実測例 299
  • 6. 6.9.2 表6ー52 調査工場一覧 299
  • 6. 6.9.2 表6ー53 有機系工場における原料の排水移行率 300
  • 6. 6.9.2 表6ー54 有機系工場の排水処理状況 300
  • 6. 6.9.2 表6ー55 メッキ工程と排水処理における金属の収支 301
  • 6. 6.9.3 クリーニング工場排水実測例 302
  • 6. 6.9.3 表6ー56 クリーニング工場排水の調査成績 302
  • 6. 6.9.3 表6ー57 工場別排水量被洗物量、洗剤使用量等 302
  • 6. 6.10 水俣湾への水銀の放出および堆積 304
  • 6. 表6ー58 水俣湾の推定総水銀量 304
  • 6. 表6ー59 年度別塩化ビニル生産量および水銀使用状況 304
  • 6. 表6ー60 年度別アセトアルデヒドの生産量および水銀使用状況 304
  • 6. 図6ー31(1) 水銀濃度分布 305
  • 6. 図6ー31(2) 水銀濃度分布 305
  • 6. 表6ー61表層泥中水銀濃度の比較、経年 305
  • 6. 図6ー31(3) 垂直方向の水銀濃度分布 305
  • 6. 表6ー62 水俣湾および水俣川河口のあさり貝中総水銀量の推移 306
  • 6. 表6ー63 水俣病患者毛髪中の水銀 306
  • 6. 表6ー64 水俣市民の毛髪中水銀 306
  • 6. 図6ー32 水銀使用量と塩ビポリマー、アセトアルデヒド、液体塩素の生産量推移 307
  • 6. 6.11 工場騒音・振動・悪臭 308
  • 6. 6.11.1 可聴音 308
  • 6. 6.11.1 図6ー33 公害苦情の種類別件数構成 308
  • 6. 6.11.1 図6ー34 騒音苦情の内訳 308
  • 6. 6.11.1 図6ー35 発生源別および交通機関別の振動の内訳 308
  • 6. 6.11.1 図6ー36(1) 鍛造機の騒音 309
  • 6. 6.11.1 図6ー36(2) 鋳造工場の騒音 309
  • 6. 6.11.1 図6ー36(3) 勇断機の騒音 309
  • 6. 6.11.1 表6ー65 鋳造工場における設備機械の騒音レベルの1例 309
  • 6. 6.11.1 図6ー37 鉄鋼業の騒音源の種類 310
  • 6. 6.11.2 低周波による振動 311
  • 6. 6.11.2 表6ー66 低周波空気振動苦情発生情況 311
  • 6. 6.11.2 図6ー38 建具のがたつきが始まるレベル 311
  • 6. 6.11.2 付)超低周波音発生原因と防止方法 311
  • 6. 6.11.3 悪臭 312
  • 6. 6.11.3 図6ー39 悪臭苦情の対象業種別内訳の推移 312
  • 6. 6.11.3 図6ー40 畜産業およびその他の産業における悪臭 313
  • 6. 6.12 産業廃棄物 314
  • 6. 6.12.1 業種別産業廃棄物・排出量・処分量 314
  • 6. 6.12.1 表6ー67 業種別産業廃棄物・排出量・処理量・処分量 314
  • 6. 6.12.1 表6ー68 業種別・廃棄物種類別産業廃棄物排出量 316
  • 6. 6.12.1 表6ー69 業種別・廃棄物種類別産業廃棄物排出量 318
  • 6. 6.12.2 昭和52年における東京都の産業廃棄物処理処分の状況 320
  • 6. 6.12.2 表6ー70 業種別排出量 320
  • 6. 6.12.2 表6ー71 種類別排出量 320
  • 6. 6.12.2 表6ー72 種類別排出量および有効利用量 320
  • 6. 6.12.2 表6ー73 東京都汚泥処理方法別中間処理量 321
  • 6. 6.12.2 表6ー74 東京都廃油の処理処分推計量 321
  • 6. 6.12.2 図6ー41 東京都収集運搬業者の廃油取扱数量比 321
  • 6. 6.12.2 図6ー42 東京都産業廃棄物処理・処分の流れ 322
  • 6. 6.12.3 クロム鉱さい 324
  • 6. 6.12.3 表6ー75 東京都6価クロムによる推定汚染面積と汚染箇所数 324
  • 6. 6.12.3 表6ー76 粉じんクロム濃度調査 324
  • 6. 6.12.3 表6ー77 地域別のクロム汚染面積・汚染土量・鉱さい量 325
  • 6. 6.12.3 表6ー78 水質・底質クロム濃度調査 325
  • 6. 6.12.3 表6ー79 クロム鉱さいの成分結果 326
  • 6. 6.12.3 表6ー80 昭和電工塩尻工場周辺降下はいじん中の金属量 326
  • 7. 農林水産業および畜産業と環境
  • 7. 7.1 農業 327
  • 7. 7.1.1 農地、農家の現状と変遷 327
  • 7. 7.1.1 表7ー1 経営耕地面積および耕地の拡張・壊廃面積 327
  • 7. 7.1.1 表7ー2 農地の種類別、地域別面積 328
  • 7. 7.1.1 図7ー1 国土利用の国際比較 328
  • 7. 7.1.1 表7ー3 専業・兼業別農家数 329
  • 7. 7.1.1 表7ー4 男女・年齢別農業就業人口 330
  • 7. 7.1.1 表7ー5 出かせぎ異動 330
  • 7. 7.1.2 農産物の生産量および収量 331
  • 7. 7.1.2 表7ー6 日本における米生産と人口の推移 331
  • 7. 7.1.2 表7ー7 主要品目生産量 331
  • 7. 7.1.2 図7ー2 農薬・化学肥料の消費と水稲10アールあたり収量 331
  • 7. 7.1.2 表7ー8 世界における穀類生産の変化 332
  • 7. 7.1.2 表7ー9 主要農作物収量の各国比較 332
  • 7. 7.1.3 主要農産物の自給率 333
  • 7. 7.1.3 表7ー10 食料農水産物の品目別自給率 333
  • 7. 7.1.3 表7ー11 各国の主要農産物の自給率 333
  • 7. 7.1.4 肥料 334
  • 7. 7.1.4 表7ー12(1) 化学肥料生産量 334
  • 7. 7.1.4 表7ー12(2) 肥料の輸出入実績 334
  • 7. 7.1.4 表7ー13 化学肥料需給表 335
  • 7. 7.1.4 表7ー14 各国における10アールあたり肥料消費量 336
  • 7. 7.1.4 表7ー15 米の10アールあたり施肥料の推移 336
  • 7. 7.1.4 図7ー3 家畜ふん加工肥料中の銅,亜鉛含量 337
  • 7. 7.1.4 表7ー16 イギリスでの下水汚泥の農地別用ガイドライン 337
  • 7. 7.1.4 表7ー17 畑土壌における施用窒素の行方 338
  • 7. 7.1.4 表7ー18 水田における窒素およびリンのバランスの実測例 338
  • 7. 7.1.4 図7ー4 単位水田における窒素の流入量と流出量の測定例 338
  • 7. 7.1.4 図7ー5 わが国の農耕地における窒素の循環 339
  • 7. 7.1.4 図7ー6 わが国の農耕地におけるリンの循環 339
  • 7. 7.1.5 農薬 340
  • 7. 7.1.5 表7ー19 主要農薬の生産量 340
  • 7. 7.1.5 表7ー20 毒性別にみた農薬の生産状況の推移 341
  • 7. 7.1.5 表7ー21 選定国別の1haあたりの農薬使用量 341
  • 7. 7.1.5 表7ー22 除草剤の開発による主要作物の除草時間のうつりかわり 341
  • 7. 7.1.5 表7ー23 農薬使用中の中毒事故のうつりかわり 341
  • 7. 7.1.5 表7ー24 IBP粒剤の処理条件と稲体中の残留量 342
  • 7. 7.1.5 表7ー25 BPMC微粒剤の処理条件と稲体および土壌中の残留量 342
  • 7. 7.1.5 図7ー7 土壌中の残留BHC・DDTの垂直分布 343
  • 7. 7.1.5 付) 使用規制した農薬 343
  • 7. 7.1.5 付図) 有機塩素系農薬によっておこる鳥類の個体減少機構の模式図 343
  • 7. 7.1.5 付) 半永久的な防除に成功した天敵導入の例 346
  • 7. 7.2 畜産業 347
  • 7. 7.2.1 肉類,飼料の需給 347
  • 7. 7.2.1 表7ー26 肉類需給表 347
  • 7. 7.2.1 表7ー27 飼料総合需給表 347
  • 7. 7.2.1 表7ー28(1) 主要飼料作物収穫量 347
  • 7. 7.2.1 表7ー28(2) ふすま・麦・米ぬか等の生産量 348
  • 7. 7.2.1 表7ー28(3) 配合飼料の生産量 348
  • 7. 7.2.2 畜産業が環境におよぼす客 348
  • 7. 7.2.2 表7ー29 汚染を発生させた家畜種類別環境汚染発生件数 348
  • 7. 7.2.2 表7ー30 家畜糞尿の全国総生産BODと人間屎尿の比較 348
  • 7. 7.2.3 家畜による飼料添加物および農薬の摂取,排出の1例 349
  • 7. 7.2.3 表7ー31 タイロシン含有飼料を与えで7日目の卵中のタイロン含量 349
  • 7. 7.2.3 図7ー8 タイロシン8000μg力価/g飼料を与えたニワトリの卵のタイロシン含量 349
  • 7. 7.2.3 図7ー9 牛乳,尿および糞中のSn濃度変化 349
  • 7. 7.2.4 飼料添加物の適応量 350
  • 7. 7.2.4 表7ー32 飼料添加物公定書収載品目の適応用量一覧 351
  • 7. 7.3 林業 354
  • 7. 7.3.1 森林の現状および造林伐採の推移 354
  • 7. 7.3.1 表7ー33 森林の保有形態別面積および蓄積 354
  • 7. 7.3.1 表7ー34 保安材等の状況 354
  • 7. 7.3.1 表7ー35 林齢別樹林地面積 355
  • 7. 7.3.1 表7ー36 造林と伐採の推移 355
  • 7. 7.3.1 表7ー37 更新方法則造林面積 355
  • 7. 7.3.2 木材の需給 356
  • 7. 7.3.2 表7ー38(1) 木材の需給 356
  • 7. 7.3.2 表7ー38(2) 素材の主要需要部門別需要量 356
  • 7. 7.3.3 森林が受ける書 356
  • 7. 7.3.3 表7ー39 林野の火災被害と気象災害 356
  • 7. 7.3.3 表7ー40 法定森林病害虫答による被害 357
  • 7. 7.3.3 図7ー10 マツノザイセンチュウの分布 357
  • 7. 7.3.4 森林がもつ環境を守る機能 358
  • 7. 7.3.4 図7ー11 林地における降水の行方 358
  • 7. 7.3.4 表7ー41 地被区分別の終期浸透強度 358
  • 7. 7.3.4 表7ー42 カラマツ林地と畑の終期浸透強度の比較 358
  • 7. 7.3.4 図7ー12 雨量と表面流去水 359
  • 7. 7.3.4 図7ー13 既往の土砂災害 359
  • 7. 7.4 水産業 360
  • 7. 7.4.1 生産量および需給 360
  • 7. 7.4.1 表7ー43(1) 生産量の推移 360
  • 7. 7.4.1 表7ー43(2) 部門別生産量 360
  • 7. 7.4.1 表7ー44(1) 魚介類の需給 361
  • 7. 7.4.1 表7ー44(2) 鯨肉・海草類の需給 361
  • 7. 7.4.1 表7ー45 主要国およびわが国近隣諸国の領海幅員および200海里水域の状況 362
  • 7. 7.4.1 表7ー46 外国距岸200海里内におけるわが国漁業の現状 362
  • 7. 7.4.2 養殖と魚の病気 363
  • 7. 7.4.2 図7ー14(1) いけすの収容量と斃死割合 363
  • 7. 7.4.2 図7ー14(2) ニジマス0年魚の50%致死時間とマラカイトグリーンの濃度との関係 363
  • 7. 7.4.2 図7ー14(3) 各水温におけるマラカイトグリーン薬浴がニジマス0年魚に対しておよぼす毒性の変化 363
  • 7. 7.4.2 付) 水産用医薬品使用基準一覧表(マダイ) 364
  • 7. 7.4.2 付) ニジマス(水産用医薬品使用基準一覧表) 364
  • 8. 労働環境・労働災害
  • 8. 8.1 化学症 365
  • 8. 8.2 湯じん 366
  • 8. 表8ー1 作業場の石綿粉じん濃度 366
  • 8. 付) 金属およびその化合物の労働衛生学上の大気中許容濃度 367
  • 8. 図8ー1 各種作業場の粉じん濃度 368
  • 8. 8.3 有機溶剤 370
  • 8. 表8ー2 最近5年間のシンナー,トルエンなどによる急性中毒例数 370
  • 8. 表8ー3 最近5年間のトリクロルエチレン,パークロルエチレン,1,1,1-トリクロルエタン急性中毒例数 370
  • 8. 表8ー4 最近5年間のその他の有機溶剤による急性中毒例数 370
  • 8. 図8ー2 環境中MCと呼気中MC 371
  • 8. 付) 許容濃度と嗅覚限度 371
  • 8. 表8ー5 化学工業の爆発災害発生状況 371
  • 索引 1ー10

本文ここまで

Copyright © 2012 National Diet Library. All Rights Reserved.

フッター ここまで