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資料種別 図書

日本産業技術史事典

日本産業技術史学会 編

詳細情報

タイトル 日本産業技術史事典
著者 日本産業技術史学会 編
著者標目 日本産業技術史学会
出版地(国名コード) JP
出版地京都
出版社思文閣出版
出版年 2007
大きさ、容量等 544p ; 27cm
注記 文献あり
ISBN 9784784213450
価格 12000円
JP番号 21285092
出版年月日等 2007.7
件名(キーワード) 科学技術--日本--歴史
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NDLC M2
NDLC M33
NDC(9版) 502.1 : 技術史.工学史
対象利用者 一般
資料の種別 図書
言語(ISO639-2形式) jpn : 日本語

目次
 

  • 日本産業技術史事典
  • 目次
  • まえがき
  • 日本産業技術・維新から1980年代まで (中岡哲郎) 3
  • 総論 3
  • 工部省 10
  • 農商務省 11
  • 興業意見 12
  • ウィーン万国博覧会 13
  • 内国勧業博覧会・共進会 14
  • 特許制度 15
  • 足尾鉱毒事件 16
  • 工場法 17
  • 関税自主権と国産化運動 18
  • 技術院と科学技術動員 19
  • 商工省 21
  • GHQと科学技術政策 22
  • 通商産業省 23
  • 技術導入 24
  • 科学技術庁 25
  • 水俣病 27
  • 薬害問題 28
  • 産業財産権 29
  • 道具——生活道具や工芸関連道具を中心に (山口昌伴) 31
  • 総論 31
  • 衣の生活技術1—針仕事 37
  • 衣の生活技術2—洗濯 38
  • 食の生活技術の変容—冷蔵庫と調理家電の功罪 40
  • 住の生活技術1—消えた屋根梯子 41
  • 住の生活技術2—畳 42
  • 明治の雑貨産業1—下駄・靴 44
  • 明治の雑貨産業2—畳・箒・簞笥 45
  • 生活雑貨—トタン板の時代 46
  • 産業工芸—職人技術と産業技術 48
  • 生活改善運動と生活技術 49
  • 『ブロンディ』と『サザエさん』—家電製品・受容の風景 50
  • 耐久消費財 51
  • 移動の生活道具1—乳母車など 53
  • 移動の生活道具2—クルマ文化 54
  • 捨てられる生活道具—生活廃棄物 55
  • インダストリアルデザイン 56
  • 機械 (鈴木 淳) 59
  • 総論 59
  • 工具 62
  • 鋳造 64
  • 鍛造 65
  • クレーン 67
  • ボイラー 68
  • ポンプ 69
  • 渡り職工 70
  • 大量生産以前の工作機械 70
  • 歯車 71
  • 溶接 73
  • 伝動 75
  • 印刷機 76
  • 軸受 77
  • 熱処理炉 78
  • プレス 80
  • 金型 81
  • 大量生産の工作機械 83
  • 締結 84
  • 多品種少量生産の工作機械 85
  • 素材(木と石と土) (石村眞一) 87
  • 総論 87
  • 国産針葉樹 89
  • 国産広葉樹 90
  • 輸入針葉樹 91
  • 輸入広葉樹 93
  • 陶磁器 94
  • 煉瓦 95
  • タイル 96
  • 板ガラス 97
  • セメント 99
  • 石材と石造 100
  • 素材(鉄) (奈倉文二) 102
  • 総論 102
  • 間接製鉄法と直接製鉄法 106
  • 反射炉 107
  • たたら製鉄の近代化 108
  • 洋式高炉(溶鉱炉)の導入 109
  • 官営八幡製鉄所創業期の製鉄製鋼技術 111
  • 平炉と坩堝炉 112
  • 転炉(ベッセマー転炉と日本式トーマス転炉) 113
  • 継ぎ目無し鋼管(マンネスマン式) 114
  • 特殊鋼 115
  • 軍用高級鋼材と低燐銑鉄 116
  • 貧鉱処理法の工業化—鞍山製鉄所の経験— 117
  • 日本製鉄の設備拡充 118
  • ストリップ・ミルの導入 119
  • 戦後鉄鋼合理化計画 120
  • LD転炉の導入 121
  • 連続鋳造法 122
  • 薄鋼板製造技術 123
  • 省エネ・公害防止技術 125
  • 電気炉 126
  • 人工の素材(化学) (高松 亨) 128
  • 総論 128
  • 酸・アルカリ 131
  • 化学肥料 133
  • 無機化学薬品 134
  • 有機化学薬品 135
  • アルコール 136
  • 合成染料 137
  • 医薬品 138
  • プラスチック 139
  • 石油化学コンビナート 140
  • 石油精製 141
  • 化学機械・化学工学 142
  • 化学技術研究 144
  • 産銅業 (内田俊秀) 146
  • 総論 146
  • 開坑と採鉱 149
  • 開鑿技術 149
  • 鉱山の動力革命—水車から水力発電まで— 151
  • 鉱山輸送技術 152
  • 探査技術 152
  • 保安と支保の技術 153
  • 選鉱前処理技術 154
  • 比重選鉱 155
  • 浮遊選鉱 156
  • 熔錬と製銅(1)—第二次世界大戦まで— 158
  • 熔錬と製銅(2)—第二次世界大戦以降— 159
  • 電気精錬 161
  • 石炭産業 (後藤邦夫) 162
  • 総論 162
  • 揚水ポンプ 166
  • 捲揚機 167
  • 残柱式採炭法 168
  • 削岩機 168
  • 切羽運搬機 169
  • 長壁式採炭法 170
  • カッペ採炭法 171
  • 新型採炭機械 172
  • 坑内輸送システム 173
  • 選炭機 174
  • 立坑開発 175
  • 安全保安技術 177
  • 石炭産業遺産 178
  • 動力と動力システム (橋本毅彦) 180
  • 総論 180
  • 水車 184
  • 蒸気機関 185
  • ガスエンジン 186
  • ガスタービン(GT) 187
  • 発電機 188
  • 電動機(総論) 190
  • 電動機(各論) 191
  • 電力網 192
  • 水力発電 194
  • 火力発電 195
  • コンバインドサイクル発電 197
  • 自然エネルギー 198
  • 原子力発電 199
  • 一次電池 201
  • 二次電池 202
  • 鉄道と船 (堤 一郎) 205
  • 総論 205
  • 事故教訓と安全対策 209
  • 鉄道技術導入と技術者育成 210
  • 鉄道工場と民間車両製造会社 211
  • 国産形車両 212
  • 鉄道用橋梁の変遷 214
  • 直流電気機関車 215
  • 内燃機関車 216
  • 内燃動車 217
  • 高速運転技術開発 218
  • 長距離電車列車 220
  • 交流電気機関車 221
  • 東海道新幹線 222
  • 和船とその技術・特性 223
  • 造船所と造船技術 224
  • 商船の形態と発達 226
  • 軍艦の形態と発達 227
  • 船の主機関 229
  • 航海術と航海支援施設 231
  • 海難と安全 232
  • 航空機と自動車 (坂上茂樹) 235
  • 総論 235
  • 航空機 238
  • 航空機機体設計思想 239
  • 航空機の生産技術体系 240
  • 航空原動機 242
  • 翼 244
  • プロペラ 245
  • 陸海軍軍用機 247
  • 航研機 248
  • 戦後の国産機 249
  • 自動車 251
  • 自動車の生産技術体系 252
  • 自動車用原動機 254
  • 陸軍統制発動機 255
  • 自動車用クラッチ及び歯車式変速機 256
  • 自動車用自動変速機 257
  • 自動車の足回り 258
  • 代燃車 260
  • 電気自動車 261
  • 自動二輪車 262
  • 自動二輪車用原動機 263
  • 情報・通信 (後藤邦夫) 264
  • 総論 264
  • 有線電気通信事業の開始 267
  • 電話事業の開始 269
  • 工学寮・工部大学校電信科 270
  • 電信電話機器メーカーの設立 271
  • 通信回線技術 272
  • 電話交換機 274
  • 無線通信事業の出発 275
  • 熱電子管(真空管) 276
  • 放送技術 277
  • 電信電話事業の変革(第二次世界大戦まで) 279
  • 電信電話事業の変革(第二次世界大戦後) 280
  • レーダー 281
  • 個別半導体 283
  • 電子部品(受動部品・接続部品など) 284
  • 集積回路 285
  • 汎用コンピュータの国産化 286
  • 生産技術 (中岡哲郎) 288
  • 総論 288
  • 科学的管理と能率運動 291
  • 互換性生産方式 292
  • 工業規格と標準化 293
  • 戦時生産と大量生産システム 294
  • 日本能率協会(戦中を中心に) 295
  • 日本科学技術連盟 297
  • オートメーション 298
  • トヨタ生産システム 299
  • 品質保証と品質管理 300
  • 塑性加工 301
  • 機械工業振興臨時措置法 302
  • 数値制御技術 303
  • 産業用ロボット 304
  • CIM(コンピュータ統合生産) 305
  • 生産工学の最近の動向 307
  • 農業・林業・漁業 (堀尾尚志) 309
  • 総論 309
  • 近世農書の技術 312
  • 西洋農学の導入と近代農業 313
  • イネの育種 314
  • 在来の肥料から近代農学による肥培へ 316
  • 在来農具の展開 317
  • 冷害の克服 318
  • 農薬 319
  • 構造改善事業と技術 320
  • 日本型機械化技術の成立 322
  • 植林技術の伝承 323
  • 沿岸漁業 324
  • 養殖業 325
  • 遠洋・沖合漁業 326
  • 食品加工業(醸造業を含む) (吉田 元) 328
  • 総論 328
  • 日本酒 330
  • ビール 331
  • ワイン 332
  • 醤油醸造 333
  • 味噌醸造 334
  • 食酢 335
  • 塩業 336
  • 製糖 336
  • 製油 338
  • 製粉 338
  • 製麺 339
  • パン 340
  • 菓子 341
  • 畜産加工 342
  • 水産加工 343
  • 漬物 344
  • 罐詰 345
  • 化学調味料 346
  • 食品機械 346
  • 流通技術 346
  • 冷凍技術 347
  • 繊維と衣服 (内田星美) 349
  • 総論 349
  • 和装文化 352
  • 産地システム 353
  • 繊維工学の教育研究 355
  • 座繰り製糸 355
  • 器械製糸 356
  • 手紡ぎとガラ紡 357
  • 綿紡績 358
  • 綿紡績の合理化(昭和初期) 360
  • 綿紡績の省力化(昭和後期) 361
  • 羊毛工業 361
  • レーヨン(人絹・スフ) 363
  • 合成繊維 364
  • 合成繊維の加工 365
  • ハイテク繊維 366
  • 手機 367
  • 力織機 368
  • 革新織機 369
  • ニット(メリヤス) 370
  • 縫製 371
  • 染織加工 372
  • 耐久消費財 (平本 厚) 374
  • 総論 374
  • 時計(機械) 377
  • 時計(クオーツ) 379
  • カメラ 381
  • ミシン 382
  • 白熱電球 383
  • 蛍光灯 384
  • ラジオ 385
  • テレビ 386
  • 洗濯機 387
  • 電気冷蔵庫 388
  • ルーム・エアコン 389
  • テープレコーダー・VTR 391
  • 電卓 392
  • 液晶ディスプレイ 393
  • ファクシミリ 394
  • 複写機 395
  • 建築とデザイン (麓 和善) 398
  • 総論 398
  • 擬洋風建築 403
  • お雇い外国人建築家と耐震構法 404
  • 明治宮殿 405
  • 国会議事堂 406
  • 近代和風建築 407
  • 文化財保護と日本建築史 409
  • 大工道具の改良 411
  • 機械製材の普及と木材規格統一 412
  • 新しい建築材料と構造 413
  • 歴史主義からモダニズムへ 414
  • 同潤会 416
  • 住様式の変化と住宅改良 417
  • インテリア産業の発達 418
  • 環境技術 (末石冨太郎) 420
  • 総論 420
  • 上水道 423
  • 下水道 424
  • 市街地の雨水排除 425
  • 屎尿処理 426
  • 活性汚泥法 427
  • 経済成長と公害 428
  • 大気汚染と自動車排気ガス問題 430
  • 騒音制御 431
  • 嫌悪施設の立地問題 432
  • 廃棄物処理 433
  • RDFと溶融処理 434
  • リサイクル 435
  • 汚泥の処理 436
  • 土壌汚染対策 437
  • 空間の環境制御 438
  • 省エネルギー技術 440
  • 微量有害物質管理 441
  • 流域環境管理 442
  • 地球環境問題 443
  • 環境技術の将来 444
  • 学協会と技術者集団 (沢井 実) 446
  • 総論 446
  • 工学会(日本工学会) 451
  • 日本建築学会 452
  • 電気学会 453
  • 日本機械学会 454
  • 造船協会 455
  • 日本鉄鋼協会 456
  • 蔵前工業会 458
  • 陸海軍技術者 459
  • 戦前の技術官僚 460
  • 工政会 461
  • 戦後の技術官僚 463
  • 戦後の国鉄・電電公社関係技術者 464
  • 技術者教育 (沢井 実) 466
  • 総論 466
  • 工部大学校 469
  • 徒弟学校・工業学校 470
  • 工業各種学校 471
  • 高等工業学校 472
  • 大学(戦前期) 473
  • 「外地」での技術者教育 474
  • 戦前のOJTの事例 475
  • 工業高等学校 476
  • 工業高等専門学校 478
  • 戦後の大学 479
  • 戦後の大学院 480
  • 戦後のOJTの事例 481
  • 研究開発機関 (田中一郎) 483
  • 総論 483
  • 地質調査所 486
  • 電気試験所 487
  • 東京工業試験所 488
  • 地方工業試験機関 490
  • 鉄道総合技術研究所 491
  • 理化学研究所 492
  • 航空研究所 493
  • 陸・海軍技術研究所 494
  • NHK技術研究所 495
  • 日本学術振興会 496
  • 日本原子力研究所 498
  • 新世代コンピュータ技術開発機構 499
  • 新エネルギー総合開発機構・地球環境産業技術研究機構 500
  • 1980年代以降の産業技術 (後藤邦夫) 502
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  • 索引
  • 執筆者一覧

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