サイトメニューここからこのページの先頭です

ショートカットキーの説明を開始します。画面遷移や機能実行は、説明にあるショートカットキーを同時に押した後、Enterキーを押してください。ショートカットキーの説明を聞くには、Alt+0。トップ画面の表示には、Alt+1。ログインを行うには、Alt+2。簡易検索画面の表示には、Alt+3。詳細検索画面の表示には、Alt+4。障害者向け資料検索画面の表示には、Alt+5。検索結果の並び替えを行うには、Alt+6。国立国会図書館ホームページの表示には、Alt+7。検索結果の絞り込みを行うには、Alt+8。以上でショートカットキーの説明を終わります。

ナビゲーションここから

ナビゲーションここまで

本文ここから

資料種別 図書

日経調資料 1968-1~38

日本経済調査協議会 [編]

詳細情報

タイトル 日経調資料
著者 日本経済調査協議会 [編]
著者標目 日本経済調査協議会
出版地(国名コード) JP
出版地東京
出版社日本経済調査協議会
出版年 1969
大きさ、容量等 38冊 ; 25cm
JP番号 77050851
巻次 1968-1~38
部分タイトル 1 ポンド切下げの諸効果 2 東欧諸国の経済改革と対外貿易 3 西ドイツの企業集中-その背景と大株主の役割 4 フランスの肥料工業 5 フランス商業近代化委員会一般報告-1966~1970 6 フランスの科学技術政策 7 韓国繊維工業の現況と展望 8 欧州経済共同体の経済情勢-1967年第4・4半期報告 9 フランスの所得政策 10 観光事業の発展と経済成長 11 対ヨーロッパアメリカ投資の実情 12 EECの対東欧圏共通通商政策 13 EEC加盟国における企業集中 14 ユーロダラー市場の最近の発展 15 中華民国の輸出の現状 16 アメリカのガイドライン政策 17 EECの中期経済政策第2次計画案 18 EECにおける税制統合計画 19 アメリカの経済とエネルギー資源(Sam H.Schurr,Vera F.Eliasberg)
部分タイトル 20 欧州経済共同体の経済情勢-1968年第1・4半期 21 韓国の最近の賃金構造と実態-韓国銀行の賃金基本調査報告 22 地域的水質管理論(Allen V.Kneese) 23 オランダの所得政策の現状 24 西ドイツにおけるアメリカ系子会社の活動 25 西ドイツ「経済安定・成長促進法」の意義と西ドイツ経済に及ぼす影響 26 欧州経済共同体の経済情勢-1968年第2・4半期報告 27 イギリス、アイルランド、デンマーク、ノルウェーの加盟申請に関するEEC委員会の見解 28 EEC諸国の持株会社制度 29 欧州の企業規模(ランベール興業銀行)
部分タイトル 30 各国の最低所得保障計画-米国両院合同経済委員会 31 固定為替相場と統制経済政策-1968年度モンペルラン協会大会におけるH.J.イノック・パウエル議員の報告 32 国際通貨問題-1968年度モンペルラン協会大会におけるG.ハーバラー教授の報告 33 教育問題 1 経済発展と教育(坂本二郎) 34 貿易戦略における日本の地位-日本の広域経済(太平洋自由貿易地域および北大西洋自由貿易地域)への参加の利害得失 35 オーストラリアにおける日本商品のイメージ 36 アメリカにおける西暦2000年のための国民時間予算(Mary A.Holman) 37 便益費用分析の厚生的局面(John V.Krutilla) 38 英国の所得政策
出版年月日等 1968.4-1969.3
NDLC DC21
NDC 332.06
対象利用者 一般
資料の種別 図書
言語(ISO639-2形式) jpn : 日本語

本文ここまで

Copyright © 2012 National Diet Library. All Rights Reserved.

フッター ここまで