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資料種別 図書

陸軍航空兵器の開発・生産・補給

防衛庁防衛研修所戦史室 編

詳細情報

タイトル 陸軍航空兵器の開発・生産・補給
著者 防衛庁防衛研修所戦史室 編
著者標目 防衛庁防衛研修所戦史室
シリーズ名 戦史叢書
出版地(国名コード) JP
出版地東京
出版社朝雲新聞社
出版年 1975
大きさ、容量等 533p 図 表4枚 (袋入) ; 22cm
価格 4200円 (税込)
JP番号 72009613
出版年月日等 1975
件名(キーワード) 陸軍--日本--歴史
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件名(キーワード) 空軍--日本--歴史
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NDLC AZ-663
NDC 396.8
対象利用者 一般
資料の種別 図書
言語(ISO639-2形式) jpn : 日本語

目次
 

  • 陸軍航空兵器の開発・生産・補給
  • 目次
  • まえがき・凡例
  • 第一編 満州事変後までの陸軍航空兵器(明治後期ー昭和十年) 一
  • 第一章 外国機の輸入に伴う航空技術体制(大正七年まで) 三
  • 一 航空研究の胎動 三
  • 繋留気球の研究と実用 (3)
  • 気球の製作 気球の実戦使用 気球隊の創設
  • 誘導気球及び飛行機の情報的研究 (5)
  • 誘導気球及び飛行機の発達 陸軍の情報的研究 海軍の情報的研究
  • 二 航空研究の本格的着手 七
  • 臨時軍用気球研究会の設置 (7)
  • 設置の経緯官制の制定 会長及び委員 研究方針研究部門
  • 臨時軍用気球研究会の主要活動 (11)
  • 所沢飛行試験場の開設 飛行機の試作 飛行機の輸入と国内初飛行会式飛行機の製作飛行機の第二段輸入
  • 三 輸入途絶による航空研究の停滞 一四
  • 青島攻略戦における技術、補給 (14)
  • 航空隊の青島派遣 爆弾の急速装備 航空隊の活動 飛行機の補給 航空器材に関する戦訓 航空大隊の創設
  • 輸入途絶に伴う発動機等の国産 (20)
  • 航空発動機 航空機用機関銃 航空無線器材臨時軍用気球研究会による
  • 研究体制の破たん (22)
  • 海軍の事実上の脱会 官界の事実上の脱会 陸軍独自の研究会運営
  • 四 輸入の再開とシベリヤ出兵 二三
  • 外国機の輸入再開 (23)
  • 山下献金による外国機の輸入 第二段の輸入措置
  • シベリヤ出兵における技術 (25)
  • 航空隊のシベリヤ派遣 航空隊の活動 耐寒対策の研究
  • 軍需工業動員制度の確立 (27)
  • 軍需工業動員法の制定 中央機関の創設 軍需に関する調査 軍需に関する事業の助成 陸軍の軍需工業動員計画
  • 第二章 ライセンス生産に伴う航空技術体制(大正十三年まで) 三一
  • 一 仏国航空技術の吸収 三一
  • 大戦による欧米航空の発達 (31)
  • 戦闘機の誕生 爆撃用法及び防空法の発達 航空無線の発達 大量生産の実現 民間航空拡充政策の推進
  • 発動機の製造権購入 (33)
  • 駐仏大使館付武官の意見具申
  • 購入交渉の締結フォール航空団の招聘(へい) (35)
  • 招聘の経緯受入態勢 教育器材 製作、修理技術等の修得
  • 二 航空器材行政機構の整備 三七
  • 陸軍航空部の設置 (37)
  • 井上少将の航空器材行政機構改善意見 陸軍航空部の発足 製造、修理業務 補給業務 検査業務
  • 陸軍航空学校研究部の設置 (41)
  • 陸軍航空学校設置の経緯 研究部の組織、業務 実用研究担任の分化
  • 関連技術機構の改変 (42)
  • 陸軍技術本部の設置 陸軍科学研究所の設置
  • 陸軍技術会議の設置 陸軍技術将校制度の創設
  • 官界及び海軍との連携 (45)
  • 臨時軍用気球研究会の廃止 内閣航空局の設置
  • 航空研究所への所員差出し 航空評議会の設置陸海軍航空協定の締結
  • 三 仏国機のライセンス生産 五〇
  • 仏国機による航空部隊の整備 (50)
  • 仏国機採用方針の決定 大正十一年度以降の整備計画 飛行機称呼法の整理 整備計画の変更
  • 大正十三年初頭の航空勢力
  • 飛行機の生産、補給 (53)
  • 航空機工業の勃興 国内生産の逐次増大 飛行機の補給
  • 仏国一辺倒への反省 (57)
  • 仏国製機への不信 独国技術への関心増大
  • 第三章 国産化着手に伴う航空技術体制(昭和五年まで) 五九
  • 一 国産化方針に即応する機構の強化、改編 五九
  • 航空の拡充及び器材国産化方針の決定 (59)
  • 航空部隊拡充方針の決定 航空部管掌器材審査方針の決定
  • 陸軍航空本部の設置 (61)
  • 陸軍航空本部の組織、機能 技術部の機能、組織製造業務の廃止航空駐在官の配置
  • 二 国内試作への移行 六四
  • 準国産機の制定 (64)
  • 外人設計技師の招聘指導 飛行機称呼法の変更 八七式重爆撃機—初の金属製機— 八七式軽爆撃機—現有機の比較審査— 八八式偵察機—初の競争試作機—
  • 制式制定及び審査要領の確立 (68)
  • 制式の区分 制式制定要領 審査の区分 審査要領
  • 関連器材の制定 (71)
  • 十二年式爆弾 八九式固定機関銃 八九式旋回機関銃 八七、八八式飛行機用無線機 九〇式翼下照明火、九〇式小型照明弾 爆撃照準具爆弾投下機 航空写真機 落下傘
  • 軍技術の退潮 (76)
  • 試製軽爆の失敗と八八式軽爆撃機の採用 発動機試作の失敗 技術部の設計室解散
  • 自主生産、補給態勢の確立 (78)
  • 準国産機の生産 器材定数の改正 演習用器材の整理 飛行機及び部品の補給要領 作戦資材 整備要領の制定
  • 三 超重爆撃機等の整備 八一
  • 九二式重爆撃機(超重爆)の整備 (81)
  • 設計、試作指示 設計試作の開始 制式制定 九四式旋回機関砲
  • 離着陸制限装置等の整備 (84)
  • KX、KY、KZの構想 KZ(陸軍名称ケ—一) KY(陸軍名称ケ—二) KZ 陸軍運送船への飛行機射出機の取付け
  • 第四章 国産達成に伴う航空技術体制(昭和十年まで) 八七
  • 一 満州事変における技術、補給 八七
  • 準国産機及び愛国号機の実戦体験 (87)
  • 戦、偵両機の出陣爆撃機の出陣愛国号機の活躍 大江少将の状況視察
  • 航空輸送の民間依存 (91)
  • 日本航空輸送株式会社 満州航空株式会社
  • 準国産戦闘機の登場 (92)
  • 九一式戦闘機—空冷全盛時代の先駆け— 九二
  • 式戦闘機北満試験の発足 (94)
  • 冬季試験 解氷期試験 北満試験の変質
  • 二 事変下の生産と対策 九六
  • 事変下の生産 (96)
  • 生産実績 飛行機工場の拡張 大量生産の〓路 原材料、特殊部品の不足航空本部の対策研究
  • 航空燃料の備蓄 (100)
  • 昭和四、五年ころまでの液体燃料問題航空燃
  • 料需要の増大 航空燃料貯蔵設備の設置 貯蔵燃料の管理 政府施策による石油の備蓄
  • 軍需品整備方式の改善 (103)
  • 軍需工業動員計画の改革 工場監督制度の制定 教育注文制度の創設
  • 三 航空器材の自主開発 一〇五
  • 国産機の出現 (105)
  • 空冷式発動機試作の成功 九二式偵察機の制定
  • 航空器材研究方針の制定 (106)
  • 陸軍軍需審議会の設置 陸軍航空本部器材研究方針の制定
  • 九三ないし九五式機の制定 (109)
  • 九三式重爆撃機(キ—一) 九三式双(単)軽爆撃機(キ—二、キ—三) 九四式偵察機(キ—四)
  • 九五式練習機 九五式戦闘機(キ—一〇)
  • 装備品等の制定 (113)
  • 九二式及び九四式爆弾 九四式無線機 九五式自動操縦機
  • 特殊技術研究 (115)
  • 特殊技術研究要領の制定 航一号 航三号
  • 第二編 世界動乱に処する陸軍航空兵器(昭和十年ー十六年中期) 一一七
  • 第一章 本格的航空軍備の着手と技術、生産体制の整備(昭和十年ー十二年) 一一七
  • 一 一号軍備計画に伴う航空技術の組織 一一九
  • 航空器材行政機構の改編 (119)
  • 航空本部の改編 陸軍航空技術研究所の新設 陸軍航空廠の新設 監督官長及び監督官
  • 伊藤航空視察団の派遣 (121)
  • 派遣の経緯視察報告 航空技術、航空工業等に関する所見
  • 航空本部所掌業務の拡大 (126)
  • 航空本部の陸軍省外局化 航空兵器の独立 航空武器及び弾薬の審査権の移管 航空用無線通信器材の審査権の移管 航空施設業務の管掌 航空衛生等の研究の管掌
  • 一号軍備計画の発足 (130)
  • 一号軍備発足前の航空兵器状況 一号軍備計画の決定
  • 菅原航空視察団の派遣 (132)
  • 派遣の経緯 航空工業等の改革意見
  • 二 空軍的用兵思想に伴う航空兵器研究方針 一三五
  • 昭和十年の研究方針改正 (135)
  • 陸軍機の基本的要求性能 研究方針の主要改正点 新方針の決定
  • 昭和十二年の研究方針改正 (139)
  • 研究方針の主要改正点 審議会における主要意見 新方針の決定 昭和十二年度の飛行機の審査研究
  • 三 九七式級機の制式決定 一四六
  • 飛行機の制定 (146)
  • 新機種の誕生 九七式戦闘機(キ—二七) 九七式重爆撃機(キ—二一) 九七式軽爆撃機及び九八式軽爆撃機(キ—三〇、キ—三二)九七式司令 部偵察機(キ—一五) 九七式輸送機(キ—三四) 九八式直協機(キ—三六)
  • 装備品等の改善 (151)
  • 二節可変節プロペラの採用 試製単銃身旋回機 関銃一型(テ一)九六式飛行機用無線機
  • 四 航空生産の増強計画 一五二
  • 「軍需品製造工業五ケ年計画」(152)
  • 策定の経緯 計画の決定 飛行機工業の拡充要領
  • 「重要産業五ケ年計画」 (155)
  • 要綱の策定 重要産業振興一般目標 満州国における航空工業の育成
  • 軍需整備に関する陸海軍の調整 (157)
  • 陸海軍航空本部協調委員会の設置 昭和十二年度飛行機工場陸海軍軍需工業動員協定の締結
  • 第二章 中国大陸動乱に伴う航空技術、生産体制の修正(昭和十二年ー十四年) 一六〇
  • 一 支那事変における戦績、補給 一六一
  • 進攻段階の作戦 (161)
  • イ式重爆撃機の購入 地上方向探知機の実用化促進 新機種の実用 発動機ハ—五の異常摩滅問題
  • 中国奥地進攻作戦 (166)
  • 戦闘機の落下タンクの使用 歳上方向探知機の実用 無線雑音防止の問題化 イ式重爆撃機の防弾、防火力の不足 九七重の三六機編制
  • ノモンハン事件 (168)
  • ソ連空軍の戦法、器材 高高度対策の不備 事件間の補給 戦闘機優先思想の〓頭 精神要素の強調
  • 航空兵器の補給 (173)
  • 兵〓総監部の編成 航空兵器集積廠の設置 十
  • 三年三月までの補給 十三年度の補給 十四年度の補給 満州への補給根拠地の推進
  • 二 戦訓を加味した兵器の開発 一七七
  • 昭和十三年の研究方針改正 (177)
  • 参謀本部の要望 海外の戦闘機及び爆撃機の傾向 研究方針の主要改正点 新方針の決定 競争試作制度の廃止
  • 研究体制の強化 (185)
  • 逓信省所管中央航空研究所の設置 陸軍航空技術研究所〓爾賓出張所の設置
  • 昭和十四年の研究方針改正 (187)
  • 五月の部分改正 七月の部分改正
  • 装備品等の改善 (189)
  • これまでの技術戦訓 九七重の武装強化 防弾タンク 防弾鋼板 酸素関係器材 写真器材
  • 発動機の特殊始動法 泥〓、積雪、凍結防止対策
  • 三 国家総動員による生産力の増強 一九四
  • 十二年度の生産 (194)
  • 上半期の生産新機種の生産転換指示 軍需工業動員法の適用 支那事変航空兵器陸海軍軍需 工業動員協定の締結 陸軍軍需監督官令の制定 下半期の生産
  • 十三年度の生産 (201)
  • 物資動員計画の設定 国家総動員法の制定 飛行機生産要望数量第一次及び第二次生産拡充要請 物資動員計画の大改訂 官有工作機械の民間貸付け 飛行機関係工場の軍管理 生産力拡充計画の決定 生産実績
  • 十四年度上半期の生産 (209)
  • 四 二号軍備計画に伴う航空技術、生産機構の充実 二一一
  • 二号軍備計画の発足 (211)
  • 陸軍飛行実験部の設立 (212)
  • 公正な審査の要求 飛行実験部の任務等 実用試験業務 伝習教育
  • 陸軍航空工廠の設立 (214)
  • 航空多年の宿願 工廠の任務、組織 工廠の隷属問題
  • 陸軍航空技術研究所の拡充 (216)
  • 施設、人員等の拡充 所掌業務の拡大 組織の拡充強化 技術部将校制度の創設
  • 陸軍航空廠の増強 (219)
  • 支廠、分廠の増設 輸送班の設置
  • 第三章 南進機運に伴う航空技術、生産体制(昭和十四年ー十六年) 二二一
  • 一 欧州動乱の勃発に伴う航空技術的情勢判断 二二二
  • 対北方重視の研究方針改正 (222)
  • 次期試作準備 研究方針の早期改正着手 研究方針の決定
  • 研究方針に基づく試作計画等の決定 (238)
  • 昭和十五年度の研究、審査方針 次期機種の研究予定 次期発動機の審査予定
  • 技術封鎖に伴う自主技術力の培養 (241)
  • 独国技術の積極導入 山下独伊軍事視察団の派遣 陸海軍航空委員会の設置 技術者の急速養成 陸軍技術有功章の制定
  • 二 九九ないし一式兵器の制定 二四五
  • 飛行機の制定 (245)
  • 九九式高等練習機(キ—五五) 九九式双軽爆撃機(キ—四八)九九式軍偵察機及び九九式襲撃機(キ—五一) 一〇〇式重爆撃機(キ—四九) 一〇〇式司令部偵察機(キ—四六) 一〇〇式輸 送機(キ—五七) 一式輸送機(キ—五九) 一式 双発高等練習機(キ—五四)
  • 装備品等の制定 (249)
  • 定回転プロペラ 九九式特殊実包(マ—一〇一) 九八式旋回(固定)機関銃 九九式方向舵自動操縦機 爆弾 九九式飛行機用無線機 無線航法器材
  • 三 経済封鎖下の生産力増強 二五三
  • 十四年度下半期り生産 (253)
  • 内外情勢の変動 第三次生産拡充要請 十四年度の生産実績
  • 十五年度の生産 (256)
  • 航空本部の十五年度飛行機製造計画 十五年度軍需動員訓令の示達 十五年度の飛行機整備計画 米国の対日経済圧迫強化 十五年度下半期の物動改訂飛行機生産実績
  • 十六年度の生産 (259)
  • 十六年度物動計画の難航 経済封鎖対策の推進 軍需動員計画大綱の示達十六年度軍需動員訓令の示達 十六年度の飛行機整備計画 繰上げ生産の強行 二倍生産の軍需動員更改 十六年度飛行機整備計画の変更.航空機整備能力拡充培養の圧縮
  • 四 航空技術的対南方戦備の着手 二六六
  • 熱地研究 (266)
  • 参謀総長の要望 陸軍大臣の研究調査命令 航空技術研究所による研究 熱地研究の成果
  • 新戦闘機の制定及び審査の促進 (269)
  • 一式戦闘機(キ—四三) 二式戦闘機(キ—四四)
  • 二式複座戦闘機(キ—四五改) 一式一二・七
  • 粍固定機関砲(ホ一〇三) 試製二〇粍固定機関砲二型(ホ三)
  • 落下傘部隊用装備の研究と準備 (276)
  • 落下傘部隊の編成 降下部隊用落下傘等 一式貨物輸送機(キ—五六)
  • 滑空機の開発 (277)
  • 滑空機研究の発端 練習用及び兵員輸送用滑空機の開発
  • 五 航空燃料問題 二七九
  • 支那事変以後の航空燃料対策 (279)
  • 航空燃料製造技術の状況 民間工場の拡充計画 仮称陸軍燃料廠の編成 陸軍燃料廠の設置 米国の製造装置等の輸出禁止
  • 航空燃料の輸入途絶に伴う需給対策 (285)
  • 航空燃料の輸入途絶 繰上げ輸入及び特別輸入の強行 蘭印石油への輸入先転換交渉 人造石油事業の整備拡充 十六年六月ごろの燃料事情
  • 南方石油資源取得準備 (289)
  • 南方油田占領対策の検討 南方石油資源取得準備要領の制定
  • 第三編 大東亜戦争間の陸軍航空兵器(昭和十六年後期ー二十年中期) 二九一
  • 第一章 南方進攻、航空補給戦の勝利(昭和十六年後期ー十七年中期) 二九一
  • 一 戦争準備と航空技術、補給体制 二九三
  • 航空の技術、補給力判断 (293)
  • 航空技術力判断 補給力判断
  • 南方軍航空の器材戦力 (295)
  • 陸海軍の南方使用飛行機数 陸軍の使用機種
  • 一式戦二コ戦隊の配備 二式戦一コ中隊の配備航空輸送部隊及び技術部隊の編成 (297)
  • 南方作戦用の新設部隊 陸軍航空輸送部の編成 南方軍航空技術部の編成
  • 飛行機及び作戦資材の前送 (299)
  • 対南方補給根拠地の推進 作戦資材の全軍的配置の決定 飛行機の前送 飛行機及び作戦資材の南方軍への交付
  • 二 南方進攻に伴う航空技術、補給戦 三〇二
  • 彼我飛行機等の性能 (302)
  • 対戦敵機の性能 陸軍機の性能特に構造上の欠陥落下傘部隊用装備の欠陥
  • 戦訓即応の技術対策 (305)
  • 南方軍航空技術部の活動 部隊改修の規制 技術援助班の派遣
  • 航空補給 (307)
  • 飛行機の損耗 飛行機の補給 使用弾種の偏り 航空輸送業務 航空機修理組立工場の現地設立構想第一段作戦終了後の作戦資材準備
  • 南方軍の戦訓研究 (313)
  • 編制、教育及び運用 補給 技術
  • 三 次期作戦に備える航空技術、生産 三一五
  • 優秀機の開発促進 (315)
  • 陸軍技術研究会の設置 十七年度の試作計画 高高度対策の研究
  • 武装及び爆弾威力の強化 (318)
  • 野田少将の武装強化意見 武装強化要領の決定 ホ五の開発遅延 マウザ一二〇粍機関砲の購入 「タ」弾の技術導入
  • 歯獲兵器の研究 (321)
  • 飛行機 飛行場設定器材 電波兵器
  • 航空優先の十七年度生産計画 (323)
  • 十六年度の生産実績 十七年度の生産見通し 十七年度軍需動員計画 飛行機の整備計画 航空優先強調の大臣訓示 兵器等製造事業の特別助成 工作機械の輸入措置
  • 南方資源の取得利用 (328)
  • 石油部隊の派遣 南方油田の占領と復旧 南方燃料廠の臨時編成 物資取得計画 南方石油の取得、配分の決定
  • 第二章 南太平洋方面航空技術補給戦の敗退(昭和十七年中期ー十八年中期) 三三五
  • 一 技術対策の遅滞 三三七
  • 航空兵器行政機構の改革 (337)
  • 機能の簡素強力化 陸軍航空本部の改編 陸軍航空技術研究所の改編 陸軍航空廠の改編 陸軍航空審査部の新設
  • 官民技術開発力の利用 (341)
  • 官民研究者への特殊考案研究依頼 官民研究者の提案特殊考案研究のその後
  • 電波兵器の開発 (342)
  • 開戦前後の状況 超短波警戒機甲の配分と運用 電波兵器の威力の認識 超短波防空兵器の緊急増産計画の先行 新器材の開発
  • 飛行場設定用器材の開発 (346)
  • 開戦前の状況 急速設定能力の不足 柏飛行場における研究試験 急速設定要領の制定 飛行場設定用器材の試作 陸軍飛行場設定練習部の設置 飛行場設定練習部の研究及び試験 機械化設定隊用装備の決定
  • 研究及び試作方針の制定 (352)
  • 陸海軍研究方針の統一気運 軍需審議会幹事会案の作成 新方針の決定
  • 二式及び三式機の制定 (368)
  • 二式高等練習機(キ—七九) 三式戦闘機(キ—六一)三式指揮連絡機(キ—七六)
  • B—17対策 (371)
  • B—17の強靱 陸軍航空のB—17対策苦慮 B—17対策委員会の設置 B—17応急対策
  • 爆撃機の能力、空中輸送力の不足 (374)
  • 爆撃機の能力不足 空中輸送力の不足
  • 対戦闘機戦闘の劣勢 (276)
  • 新機種の投入 日米機の性能向上競争 駒村派遣班の現地指導
  • 二 生産増加の不如意 三八〇
  • 十七年度後半の生産危機 (380)
  • 飛行機生産の不振 十七年度軍需動員計画の修正 航空本部の意見具申 生産関係者懇談会の開催 大量生産技術の立遅れ 十七年度の生産実績
  • 十八年度の生産計画 (385)
  • 参謀本部の要望生産機数 十八年度軍需動員計画 航空兵器の整備目標 航空超重点方針の決定航空機の追加整備計画
  • 三 補給の難渋 三九一
  • 飛行機の輸送態勢の整備 (391)
  • 陸路補給路線の開拓 航空輸送態勢の強化
  • 飛行機の補給 (394)
  • 十八年六月末ころまでの補給 十八年七、八月の補給計画 十八年七月以降の補給
  • 第三章 絶対国防圏確保の航空技術補給戦備(昭和十八年中期ー十九年中期) 三九七
  • 一 航空増産の緊急非常措置 三九八
  • 現生産体制打破への動き (398)
  • 陸海軍生産需要の競合拡大 昭和十九年度国家総動員諸計画 航空工業の行政査察
  • 軍需省の設置 (401)
  • 軍需省設置の決定 軍需省の発足 陸海軍航空機生産機構の軍需省転換
  • 大量生産に関連する諸問題 (404)
  • 開発と生産の分離 規格統一の不徹底 前進作業方式の採用
  • 十九年度の生産計画 (406)
  • 時局兵備と戦闘分科の重点 陸海軍間飛行機の配分論争 十九年度航空機整備計画
  • 二 既計画器材の実用化促進とB—29対策 四一一
  • 研究機関の統合による電波兵器の開発 (411)
  • 多摩陸軍技術研究所の設立 多摩研の任務、組織多摩研の研究室電波兵器研究方針の制定 機上用電波兵器
  • 四式機及び性能向上機の制定 (417)
  • 四式戦闘機(キ—八四) 四式重爆撃機(キ—六七) 四式基本練習機(キ—八六) 四式特輸機(ク—八II型) 一〇〇式司令部偵察機三型 一式戦闘機三型
  • 装備品の制定 (421)
  • 三七粍、四〇粍、五七粍機関砲 四式剛発信管(空気信管) 酸素吸入器 排気消焔装置
  • Bー29対策の発足 (423)
  • B—29に関する判断の開始 Bー29対策委員会の設置 性能判断量産開始時期及び量産機数に関する判断 B—29の本土空襲と撃墜機の技術調査
  • 三 航空技術の国家的統一 四二七
  • 協力態勢の整備 (427)
  • 陸海軍航空技術委員会の設置 陸海軍電波技術委員会の設置 研究動員会議及び戦時研究員の設置
  • 陸海軍協同試作 (429)
  • 陸海軍協同試作機の指定 米本土爆撃機「富岳」の協同試作 キ—二〇〇(薬ロケット)の協同試作 タービン・ロケット原動機の協同試作
  • 四 艦船攻撃用兵器の研究と準備 四三四
  • 陸軍自体による艦船攻撃気運の成熟 (434)
  • 浜松陸軍飛行学校の艦船攻撃研究 沿岸哨戒、艦船攻撃任務の継承 現地部隊からの艦船攻撃要求
  • 哨戒機及び雷撃機の整備 (435)
  • 三式指揮連絡機の改修 磁気探知機装備機 四式重爆撃機の雷撃機への改修
  • 爆弾及び爆撃器材の整備 (437)
  • 三式爆弾 四式爆弾 現用爆弾の跳飛爆弾への政造 四式自動爆撃照準器
  • 第四章 国軍決戦、航空技術補給戦の敗北(昭和十九年中期ー二十年前期) 四四〇
  • 一 国軍決戦即応の航空生産 四四一
  • 生産基盤の悪化とその打開策 (441)
  • 陸海軍の船舶増徴と一万機減産見込 飛行機増産の不如意 生産飛行機の質的低下 米国の飛行機生産状況 航空本部の決戦的措置
  • 本土空襲前後の生産防衛 (447)
  • 直接防衛措置の実施 防空法の改正強化 航空機部品工場の一部疎開実施
  • 決勝作戦即応の軍需動員計画 (448)
  • 航空本部の軍需動員一部修正意見 参謀本部の物動計画、軍需動員更改強化要望 軍需動員訓令の更改
  • 決戦前夜の航空機生産下降 (450)
  • 国内貯蔵物資の逼迫 六月以降の生産
  • 不足資源の技術的解決努力 (452)
  • 代用材料の使用 木、鋼製機の計画及び試作 アルコール燃料の使用
  • 二 決勝兵器の緊急整備—長期的研究の中止— 四五五
  • 特別攻撃兵器の整備 (455)
  • 航空特攻戦法の発端 特攻機の効力研究 特攻機への攻修
  • 特殊奇襲兵器の研究 (457)
  • 陸海軍技術運用委員会の設置 「イ」号 (無線誘導爆弾) 桜弾 〓(熱線吸着爆弾)
  • 審査能力の強化と試作の整理 (461)
  • 基本審査の航空技術研究所への委託 航空審査部の権限強化 戦局の窮迫に伴う審査要領
  • 三 決勝戦面への航空補給集中 四六九
  • 捷一号発動前の航空兵力(469)
  • 七月末ごろの陸軍航空保有機数 十月十八日の在比航空兵力
  • 捷一号作戦間の補給集中(470)
  • 航空総攻撃開始前の航空戦力 十月十八日以降の補給集中 生産と補給の関係
  • 四 決勝兵器の戦績 四七五
  • 四式戦闘機の活動 (475)
  • 期待の四式戦闘機 発動機の信頼性不足
  • 特攻機の活動 (476)
  • 中央の特攻準備 現地における特攻準備 特攻の戦果
  • 雷撃機、機上電探機、滑空機の活動 (478)
  • 雷撃機の活躍 機上電探機の不調 滑空機使用の停滞
  • 第五章 本土死守、特攻即応の航空技術、生産体制(昭和二十年前期ー中期) 四八二
  • 一 本土方面対上陸の航空技術、補給戦 四八三
  • 特攻主体の航空作戦 (483)
  • 全機種利用の特攻部隊編成 桜弾の使用 特攻の成果
  • 雷撃用法への電波兵器の活用 (485)
  • タキ—一三の全機装備 逆探器材への関心 タキ—一の全機装備
  • 電波戦の登場 (486)
  • 新技術としての電波戦 通信傍受、通信妨害 妨害片の使用
  • 二 本土空襲激化に伴う航空生産 四八八
  • 航空工業の爆撃被害の増大 (488)
  • 航空工業に対する爆撃 航空機生産減少防止対策の決定 飛行機生産の減少
  • 航空機生産確保の努力 (490)
  • 航空機生産確保に対する陸海軍統帥部の要望 生産強化企業再整備要綱の決定 工場緊急疎開要綱の決定 企業再整備並びに工場疎開統制機構の整備 航空機工場の一部国営化
  • 航空工業分散、秘匿施策の推進 (493)
  • 分散、秘匿の着手 秘匿、地下工場建設要綱(案)の策定 地下施設隊の編成
  • 二十年度の生産、補給 (498)
  • 前半期航空機生産計画の決定整備、試作の一部中止 生産実績 特攻部隊主体の飛行機補給
  • 三 本土防空に即応する航空技術対策 五〇三
  • 高高度(夜間)戦闘機の試作 (503)
  • 排気タービン過給器及ぴ気密室 キ—八三 キ—八七 キ—九四 キ—一〇二甲及びキ—一〇八 一〇〇式司偵四型乙及びキ—一〇〇II型 キ—一〇二丙 試作機用大口径砲
  • 現用機の改修及び武装強化 (507)
  • 防空飛行隊の機種及び機数 五式戦闘機 (キ—一〇〇) 一〇〇式司令部偵察機三型乙 一式戦のロケット弾装備 キ—一〇九 遊撃戦闘の不如意
  • 遊撃戦闘への電波兵器の活用促進 (513)
  • 特別防空対策委員会の設置 電波誘導機 (単機用) 電波誘導機(数機用)
  • 四 終戦時における航空兵器の状況 五一五
  • 保有飛行機、作戦資材の状況 (515)
  • 保有飛行機 作戦資材主要な試作(研究)兵器の状況 (517)
  • キ—七四 (遠爆)キ—九三 キ—九一 キ—九五 キ—一〇二乙 キ—一一五(特攻専用機) 空冷大馬力発動機 投下無線機(ム四五) 双曲線航法装置 原子爆弾
  • むすび 五二三
  • 注 五二七
  • 参考 「陸軍航空の軍備と運<2>ー昭和十七年前期まで」正誤表 巻末

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